現地で汗をかく従業員有志
東日本大震災の被災地では、復旧・復興の道が着々と築かれつつあるようだ。まだ緒に就いたばかりのところも多いかも知れない。しかし復興に向かう現地の底力は強く、またそれを支援・協力する連携が力を発揮しつつある。まだまだ試練の道が続くと思われるが、ゴム・タイヤ産業においても業種・業態を超えた復興支援の連携が繰り広げられ、また被災地支援のボランティア活動も様々な形で積極的に行われている。復興のエンジンは確かな音を立てて、始動を始めた。
ブリヂストンではグループ従業員による復興支援のボランティア活動を開始した。その第1班として20名が4月14～16日、バスで宮城県岩沼市に赴き、被災者宅の片付け（泥の掻き出しや瓦礫の運搬等）あるいは救援物資の仕分け作業、その他被災地で必要とされている作業を行ってきた。
活動を行うのは同社が募集をかけ、参加を申し込んだグループ従業員有志によって編成されたチーム。同社グループでは義援金2億7700万円と同社グループ製品の自転車および寝具1億円相当の支援を発表しているが、震災から1カ月経過した頃から一般のボランティア受け入れも増加してきたことを受け、ボランティアチームを募集することにしたものだ。
名称は「支えよう東北 ブリヂストン復興支援ボランティアチーム」。第2班は5月12～14日、第3班は5月19～21日、第4班は5月26～28日の日程でボランティア活動を実施する予定だ。このほかのボランティア活動についても計画予定としている。
住友ゴム工業ではNPOとの連携を密にして情報収集に努めている。夏以降にボランティア活動への参加者が激減すると心配されていることから、状況に応じて会社が主体となってボランティア活動への参加を募るようなことも考えている。
現地のニーズに合わせた支援を行うことを基本としており、一例としてNPO法人日本NPOセンターを通じた被災者からの要請により、自社製品のゴム手袋約1万2000双を東北各ボランティア拠点へ送付するなどしている。
一方で神戸市や兵庫県は被災者の受け入れを積極的に行っており、その生活サポートを兵庫県内で行うNPO団体が複数ある。同社ではそのNPOと連携して、物資保管倉庫の提供を実施している。また資金面での支援をするべく現在調整中とのこと。このほか同社国内グループ全体で従業員主体の募金活動が実施されている。