協力会社も一緒に行動
横浜ゴムグループでも震災直後から、各事業所やグループ会社等で様々な支援活動を行っている。その中でも詳細が分かっている三重工場の例を紹介する。
三重県伊勢市にある三重工場と協力会社では、宮城県女川町に救援物資の搬送を行った。その第1陣は3月19日、4・5tトラック1台分の救援物資を搬送した。22日にも第2陣として同様の搬送を行った。送り届けた救援物資は衣類、毛布、食料品（水、缶詰、パン等）、生活用品（トイレットペーパー、石鹸、歯ブラシ等）、幼児用品、懐中電灯・電池、カイロなど。第1陣、第2陣とも三重工場の従業員3名と三重近物通運のトラック運転手1名が搬送を行った。
その経緯――。3月16日から、従業員が自発的に救援物資を集め始めた。従業員や協力会社社員から寄付された救援物資が相当数集まったため、これを現地に送付すべく行政に相談したところ、支援先として女川町を紹介された。その後18日に現地災害対策本部と連絡が取れ、「今すぐにでも物資が必要」との話を聞き、ただちに「緊急通行許可証」の発行を請求して、翌日現地へ搬送したものである。 同社では、被災地での復興支援活動を行う社員に対してボランティア休暇の適用を認め、また旅費と宿泊費を会社が負担するという特別措置も実施している。
関東以西からも救援物資
東洋ゴム工業では、社内関東以西の事業所有志一同で仙台工場従業員への義援物資を募り、3月15日に10tトラック1台分を発送した。加えて4月15日～17日にかけて仙台工場近くの岩沼市総合体育館で支援活動を行い、主に体育館内に間仕切りを設置する支援活動を行った。
これは避難所の運用とプライバシーの確保に関する問題について、同社が2009年に実用新案として取得した工法を最大限に活用しようということが背景にあった。 活動には兵庫県加古川市から同社大阪本社勤務者、九州精密化工会社（金属部品提供）、親戚（トラック運転他）、加古川市消防団3名、町内会有志5名、製紙会社社員1名（地元での試作協力）、愛媛県ボランティア2名（現地での設置協力）に加え、地元の仙台工場から4名が参加した。
今後の見通しについて同社は「岩沼市では仮設住宅の設置が進んでいるが、他の市町村で必要とされているところへの展開が出来ていないのではないか。現地からの要望があれば賛同者を募って対応し、同時に個人ではなく大きな団体への移管も視野に入れている」としている。