震災から2週間、住友ゴム白河工場と東洋ゴム仙台工場から出荷再開
東日本の太平洋側を中心に甚大な被害をもたらした大地震と大津波の発生から2週間余りが経過した。いまだ避難所生活を強いられている人が大勢いる一方で、復旧作業が急ピッチで進められつつある。3月22日に福島県白河市の住友ゴム工業白河工場が生産を再開したのに続き、23日には宮城県岩沼市の東洋ゴム工業仙台工場が生産を再開、翌24日に無事、震災後初のタイヤ出荷にこぎつけた。このほか福島県福島市にある東洋ゴムグループの福島ゴムでも21日から一部製品について生産を再開している。全国から被災者救済と被災地支援が続く中で、被災地のタイヤ工場が生産を再開したことで、復興への第一歩が踏み出された。
東洋ゴム工業は、震災の影響で操業を停止していた仙台工場（宮城県岩沼市）と生産子会社である福島ゴム株式会社（福島県福島市）において、一部電力の復旧に伴い生産設備の安全点検を進めた結果、再稼働に問題ないと判断し、23日に生産活動を再開したと同日発表。また翌24日には、震災後初のタイヤ出荷を無事、再開したと発表した。仙台工場では国内向け乗用車用およびライト・トラック用タイヤなどを生産しており、確保した物流ルートによって、順次出荷を開始した。
同社によると、「仙台工場では自動車用タイヤの一部の設備・ラインを稼働し生産を再開、別のラインも順次再開できる見通し。設備や稼働環境の復旧に合わせて生産拡大を図るとともに、早期に通常操業を目指していく」としている。一方、一般産業用ゴム製品、自動車用部品、遮水シートなどを生産する福島ゴムでも、21日から一部の製品について設備・ラインを稼働、生産を再開した。今後、製品ごとに順次生産再開を進めていく予定だ。
両工場とも電力供給量や原材料・燃料等の調達に制約のある環境下にあり、工場再開後の生産量に関しては当面限定的となることが予想される。加えて、復旧途上にある道路網や燃料不足など、物流事情が安定していないことから、状況に応じた最適な生産供給体制をとっていくとしている。
住友ゴム工業の白河工場（福島県白河市）では、被害状況を調査し、設備に大きな被害が無いことが確認されたため順次復旧作業を進めてきた。その結果、22日から乗用車用および小型トラック用タイヤの一部サイズを生産再開した。トラック・バス用タイヤについても25日に生産を開始した。同社では、今後、電力や物流事情、原材料の調達状況等を考慮の上、順次生産量を拡大していくとしている。
栃木県那須塩原市に栃木工場、那須工場、黒磯工場の三つの工場をもつブリヂストンでは、そのうち栃木工場と黒磯工場が16日から工場を立ち上げ、その後出荷を再開している。那須工場も25日に生産を立ち上げた。また東京工場は15日に立ち上げ、16日から出荷済み。横浜工場も生産を再開している。
横浜ゴムは三島工場、平塚製造所、平塚東工場、ハマタイト（中原）工場、長野工場が13～14日にかけ稼働を再開、茨城工場ではホース工場が順次生産を再開、ハマタイト工場の復旧に向け準備作業を進めている状況だ。
日本ミシュランタイヤは東京、太田、名古屋のオフィスにおける建物と設備に被害はなく、21日まで停止していた市販用タイヤの受注配送業務も、22日から再開した。同社では「被災地域を中心に、配達できない場合や遅延が生じている。また受注センターのある群馬県太田市は東京電力の計画停電の第3グループに入っており、停電時はお客様の電話が取りにくい事態が発生する恐れがある」として、停電に注意しながら業務を続けている。