＜TOPインタビュー＞トーヨータイヤジャパン 山邊憲一社長
重点商品の価値をお伝えしていく OPEN COUNTRYの成長を実感 経営基盤強化を推進 イメージ訴求にも力 ――23年から24年にかけて国内需要は全般的に厳しい状況で推移したが。 昨年5月に新型コロナウイルス感染症が5類に移行して以降、景気は緩やかに回復してきました。しかし、23年の国内タイヤ市場は需要の減少に加え、暖冬の影響から冬用タイヤの販…
特集
インタビュー ブリヂストン 宣伝・イベント推進部の野口尚伸氏に聞く
「グッドドライバー・レッスン」 社会課題の解決を継続的に ――グッドドライバー・レッスン（＝GDL）参加にいたるこれまでの取り組みを。 ブリヂストンはタイヤメーカーとして交通安全を重要なテーマとして捉え取り組んできています。過去の「2kmに1店」という販売網の構築も安心・安全ドライブの考えに基づくものですし、「タイヤは生命（いのち）をのせている」、また過去の「タ…
インタビュー：日本ゴム産業労働組合連合本部中央執行委員長 佐藤宜弘氏 ゴム産業を魅力ある業種に
――賃上げムードはあるが物価上昇率に賃上げが追い付かないといった声も聞かれる一年でしたが振り返って。 自動車関連部品やグローバルに展開している大手企業は増収のところが多いが、それ以外は、加盟単組の話を聞く限り厳しい状況だと感じている。特に国内生産・販売が主流の企業（履物など）は原材料費やエネルギー費の高騰のコストアップ影響を価格転換しにくく厳しい状況が続いている。一概…
日本グッドイヤー 金原雄次郎社長
消費者起点のビジネスに取り組む ブランド力訴求し収益性の向上を 利益体質への構造改革図る ――23年上期の事業を振り返って。 米国・アクロンのグッドイヤー本社は、アジア・パシフィックリージョン（地域）のビジネスを重視しており、自動車関連産業が成熟した日本を最も重要な市場の一つと位置付けています。このことは1952年に日本グッドイヤーが日本法人として設立されて以来71年、変わ…
CO2を原材料として使う〝付加価値〟 触媒に貴金属に代わり卑金属を使用した 高い変換率を実現。さらなる向上目指す
「2050年サステナブル原材料比率100%」目標に向け TOYO TIREは、CO2（二酸化炭素）を出発物質として高収率でブタジエンへと変換する技術を開発。タイヤの主原料であるブタジエンゴムの合成に成功した。タイヤの原材料は天然ゴムが約6割、それ以外の合成ゴムが約4割を占め、その4割のうち石油由来原料であるブタジエン系ゴムが約3割を占めるといわれる。同社は富山大学と共同研究を行い、タイヤ生産で多…
夏季特集号 特別インタビュー 住友ゴム工業 代表取締役社長 山本 悟氏
新中計ベースに企業理念の具現化を ――2023年に新中期経営計画（新中計）を発表されました。そこで掲げられた目標に向け事業活動に取り組んでいかれますが、22年までの中計を振り返りタイヤ事業の推移を分析してください。 2015年に米国グッドイヤー社とのアライアンスを解消しました。それを契機に、独自路線で北米をはじめ海外市場での事業拡大を進めてきています。 その一例として、米国工場を買収しまし…
国内市販用タイヤTOPインタビュー
住友ゴム工業 執行役員タイヤ国内リプレイス営業本部長 河瀬二朗氏 “人に寄り添う”ビジネスを展開 ――国内リプレイスタイヤ事業について、これまでを振り返って。 新型コロナの感染状況が下火になりつつあることから、経済環境は回復基調にありました。国内経済全般で物価の上昇が見られ、タイヤ業界でも原材料価格や輸送費の高騰などを受け22年に2度、市販用タイヤの値上げを行いました。その影響もあり、22…
国内市販用タイヤ TOPインタビュー
ブリヂストンタイヤソリューションジャパン㈱代表取締役社長 久米伸吾氏 お客様に選ばれる新たな価値づくりに挑む プレミアムタイヤ事業戦略を強化 ――22年事業の振り返りを。 22年の国内タイヤ市場は、Covid-19感染影響が継続したものの、行動制限の撤廃による人流や車の稼働回復の動きがみられました。その中で、月別では値上げに伴う仮需とその反動による増減はあるものの、通期でみると乗用車用・…
国内市販用タイヤTOPインタビュー
トーヨータイヤジャパン㈱代表取締役社長 山邊憲一氏 “存在感”更に高め一層の収益向上目指す ――2022年の事業を振り返って。 コロナ禍が収束には至りませんでしたが、行動制限などが徐々に解除される中、タイヤ需要に回復の動きが現れてきました。ただ、エネルギー費や物流費、原材料価格などの高騰の影響を受け、業界全体でタイヤ価格の値上げが行われました。夏用と冬用とで値上げが行われたことに伴い、市場で…
住友ゴム工業 “天然ゴム調達を持続可能に”
世界的なモビリティ需要の増加が見込まれる中、天然ゴムの需要も今後さらに高まっていくと考えられている。天然ゴムの生産地では、森林破壊や人権侵害といった問題の発生を抑制するため、サプライチェーン全体で改善に向けた様々な取り組みが実施されてきた。住友ゴムでは、多くの天然ゴムを消費するタイヤメーカーとして調達時のトレーサビリティや透明性の向上に取り組んでいる。SUMITOMO RUBBER SINGAP…
プレミアムな物流体制構築へ 日本ミシュランタイヤ、ヤマト運輸と連携
日本ミシュランタイヤは、2022年9月にヤマト運輸とリードロジスティクスパートナー契約を締結したと発表した。この取り組みは、日本ミシュランタイヤの国内における円滑・強固な物流体制の再構築に向けたもの。既に一部で運用を開始し、2023年1月から本格始動する。同社は国内のサプライチェーン全体を変革し、物流と在庫を最適化することで、コストを削減しつつ物流品質においても“プレミアム”を目指す。カスタマー…
CASE対応と環境対策を推進――住友ゴム 國安恭彰 タイヤ技術本部長
Our Philosophy（アワーフィロソフィー）「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる。」を企業理念に掲げる住友ゴム工業は、優れた安全性能と環境性能を発揮するタイヤの開発や周辺サービスの展開に関し、「スマートタイヤコンセプト」を推進している。この取り組みの核となるのは、環境に優しいタイヤ、性能が長持ちするタイヤ、センサーになるタイヤ、最適なタイヤメンテナンスの提案などだ。…