新潮流「デジタルソリューション」/住友ゴム、将来を見据えた管理サービスへ
「CASE」、「MaaS」(モビリティ・アズ・ア・サービス)といった自動車業界の変革が進む中、タイヤメーカーはITを駆使してタイヤビジネスの現場を革新しようとしている。住友ゴム工業は従来のタイヤ販売にとどまらず、TPMS(タイヤ空気圧管理システム)を活用したソリューションの展開や、デジタルツールを用いて得られる様々なデータを利用したシステムの構築に取り組んでいる。その一環として、2019年5月に…
「CASE」、「MaaS」(モビリティ・アズ・ア・サービス)といった自動車業界の変革が進む中、タイヤメーカーはITを駆使してタイヤビジネスの現場を革新しようとしている。住友ゴム工業は従来のタイヤ販売にとどまらず、TPMS(タイヤ空気圧管理システム)を活用したソリューションの展開や、デジタルツールを用いて得られる様々なデータを利用したシステムの構築に取り組んでいる。その一環として、2019年5月に…
大型車のホイール・ボルト折損等による車輪脱落事故は2019年度に112件発生し、統計史上最多となった。事故発生の原因には、タイヤ交換作業や保守管理の不備が指摘されている。車輪脱落は悲惨な事故につながる危険性があるものの、関係者が適切に作業・管理すれば防げる可能性も高い。国土交通省自動車局整備課長の佐橋真人氏に、この事故の発生状況やどのようなタイヤ交換および管理が求められているのか話を聞いた。 …
「女性だから体力がなく、この業務は無理かもしれない」、あるいは「特定の国や地域の出身者は自社に合わないのではないか」、さらに「女性ならではの対応」「これは男の仕事」――生活の様々なシーンで多くの人が一度は聞いたことがあるかもしれない。私たちは年齢や性別、国籍、障害の有無など様々な属性を持ちながら日々の仕事に取り組んでいるが、それが就職や昇進などで不利な扱いを受ける場面もある。そうした状況は果たし…
国内で過去に名車と呼ばれたヒストリックカー、クラシックカーの人気がじわり高まっている。数年前から複数の自動車メーカーが部品の復刻販売や保守サービスを始め、「愛車に乗り続けたい」「昔の乗り味をもう一度」という愛好家のニーズに応えている。それに合わせて、タイヤメーカーでも横浜ゴムやミシュランが旧車向けの販売を積極化している。横浜ゴム消費財製品企画部の大前貴睦副部長と同部製品企画1グループの五来大輔主…
横浜ゴムが昨年から国内市場向けにウルトラワイドベースタイヤ「902L」を本格投入した。この製品は「ワイドシングルタイヤ」などと呼ばれており、国内での導入事例は少ない反面、強力なライバルがしのぎを削るカテゴリーでもある。「準備を進め、満を持して投入した」と話し、「絶対に勝ちたい」と意欲を示す横浜ゴムTBR事業部事業部長の湯本光行理事に狙いを聞いた。 サービス体制がより重要に ――横浜ゴムは北米市…
過去から様々なイノベーション(技術革新)を生み出してきた仏ミシュラン。近年では2017年に将来を見据えた技術コンセプトを発表し、さらにその流れの中で乗用車用エアレスタイヤも披露するなど開発は更に加速している。今後のタイヤはどのように進化していくのか――国内市場の動向とともにミシュラングループとして未来への展望を、日本ミシュランタイヤのポール・ペリニオ社長に聞いた。 市場の重要戦略は今後も“顧客主…
将来に向けた技術コンセプトを相次いで発表している米グッドイヤー。11月4日まで開かれた「東京モーターショー」では、空飛ぶ自動車用に設計した「Aero」(エアロ)やサイドウォール内で苔を生息させるというユニークな発想から生まれた「Oxygene」(オキシジェン)を日本で初めて披露した。グッドイヤー アジア・パシフィック地区のライアン・パターソン社長と製品開発品質担当のデイヴ・ザンジグ副社長に開発へ…
2010年に車両総重量が12トン以上の大型車のホイールが日本特有の「JIS方式」から国際規格である「新・ISO方式」に切り替わった。現在は大型車で新・ISO方式が半数近くを占めるようになり、タイヤ販売店などでは適切な作業が浸透してきているという。一方で、近年は大型車の車輪脱落事故が増加傾向にあり、またタイヤの空気圧不足の状態のまま使用し続けているドライバーの割合も拡大している。様々なスキルが求め…
国土交通省と経済産業省は6月3日、乗用車の新たな燃費基準案を発表した。対象には電気自動車(EV)とプラグインハイブリッドカー(PHV)を新たに加え、2030年度には2016年度の実績から約3割の燃費改善を求める。こうした動向に影響を受けるのはもちろん自動車メーカーだけではない。乗用車の省エネやCO2排出削減に向け、転がり抵抗の低減といった技術面で、タイヤメーカーにも大きな期待が寄せられる。この燃…
仏ミシュランはモビリティ社会の変革期を見据えた技術開発を加速する。フロラン・メネゴーCEOは、「時代に合わせて変化し続けることが重要となる」と述べ、ソリューションビジネスへの移行など新たな価値創造によりライバルメーカーとの差別化を図っていく考えを示す。さらに「CASE」(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)や「MaaS」(モビリティ・アズ・ア・サービス)の普及に向けて、M&A(合併・買…
大変革期を迎えている自動車業界。昨年10月に発表したトヨタ自動車とソフトバンクの協業も記憶に新しい。両社が設立する新会社「モネ・テクノロジーズ」では、移動や物流、物販などに利用できる次世代電気自動車を活用した新たなサービス展開が予定されている。このような新分野で活用されるのがCASE――コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化――の技術だが、例えば電気自動車(EV)は国内外を問わず開発が加速…
世界の新車市場で約3割のシェアを誇り、特にアジアで高い人気を持つと言われる日系自動車メーカー。独コンチネンタルはグローバルで日系カーメーカーの承認を多数獲得しており、世界市場で流通量を拡大させている。さらに、2018年は日産自動車「リーフ NISMO」に装着される「ContiSportContact5」の国内納入を開始するなど、日系カーメーカー向けのOEタイヤ事業を一つのキーとして更なる成長を目…