「2050年サステナブル原材料比率100%」目標に向け TOYO TIREは、CO2（二酸化炭素）を出発物質として高収率でブタジエンへと変換する技術を開発。タイヤの主原料であるブタジエンゴムの合成に成功した。タイヤの原材料は天然ゴムが約6割、それ以外の合成ゴムが約4割を占め、その4割のうち石油由来原料であるブタジエン系ゴムが約3割を占めるといわれる。同社は富山大学と共同研究を行い、タイヤ生産で多…
新中計ベースに企業理念の具現化を ――2023年に新中期経営計画（新中計）を発表されました。そこで掲げられた目標に向け事業活動に取り組んでいかれますが、22年までの中計を振り返りタイヤ事業の推移を分析してください。 2015年に米国グッドイヤー社とのアライアンスを解消しました。それを契機に、独自路線で北米をはじめ海外市場での事業拡大を進めてきています。 その一例として、米国工場を買収しまし…
住友ゴム工業 執行役員タイヤ国内リプレイス営業本部長 河瀬二朗氏 “人に寄り添う”ビジネスを展開 ――国内リプレイスタイヤ事業について、これまでを振り返って。 新型コロナの感染状況が下火になりつつあることから、経済環境は回復基調にありました。国内経済全般で物価の上昇が見られ、タイヤ業界でも原材料価格や輸送費の高騰などを受け22年に2度、市販用タイヤの値上げを行いました。その影響もあり、22…
ブリヂストンタイヤソリューションジャパン㈱代表取締役社長 久米伸吾氏 お客様に選ばれる新たな価値づくりに挑む プレミアムタイヤ事業戦略を強化 ――22年事業の振り返りを。 22年の国内タイヤ市場は、Covid-19感染影響が継続したものの、行動制限の撤廃による人流や車の稼働回復の動きがみられました。その中で、月別では値上げに伴う仮需とその反動による増減はあるものの、通期でみると乗用車用・…
トーヨータイヤジャパン㈱代表取締役社長 山邊憲一氏 “存在感”更に高め一層の収益向上目指す ――2022年の事業を振り返って。 コロナ禍が収束には至りませんでしたが、行動制限などが徐々に解除される中、タイヤ需要に回復の動きが現れてきました。ただ、エネルギー費や物流費、原材料価格などの高騰の影響を受け、業界全体でタイヤ価格の値上げが行われました。夏用と冬用とで値上げが行われたことに伴い、市場で…
来年8月に本社を都内から群馬県太田市へ移転することを決めた日本ミシュランタイヤ。今回の決定は持続可能なビジネスを重要テーマに掲げるミシュラングループの考えに結びつくものだ。さらに、この移転は今後の同社を大きく変革させるターニングポイントになる可能性もある。「これから日本の社会もビジネスも変革が加速する」と将来を見据える須藤元社長に、本社移転で期待される効果、変革を続けることの意義を聞いた。 ―…
グループとして事業全体でサステナブル（持続可能性）への取り組みを強化している仏ミシュラン。グローバルで様々な提携を進めるなど、そのスピードを一段と加速させている。こうした大きな流れの中で日本市場でもこれまでにない変化が生まれ、果たすべき役割、その重要性が増してきている。今年4月に日本ミシュランタイヤの新社長に就任した須藤元氏にサステナブル化へ取り組む意義やミシュランが描く未来像、さらに国内でのビ…
今年2月に2025年までの新たな中期経営計画を発表したTOYO TIRE（トーヨータイヤ）。量を追う拡大ではなく、質の変革による成長を志向することが戦略の中心となり、指標の一つとして独自の「重点商品」販売比率の向上を掲げた。変化が激しい環境の中、どのように変革を推進していくのか――清水隆史社長に、思い描く将来像を聞いた。 ――昨今のタイヤ業界の動向をどう見ており、その中でトーヨータイヤの強みを…
仏ミシュランはモビリティ社会の変革期を見据えた技術開発を加速する。フロラン・メネゴーCEOは、「時代に合わせて変化し続けることが重要となる」と述べ、ソリューションビジネスへの移行など新たな価値創造によりライバルメーカーとの差別化を図っていく考えを示す。さらに「CASE」（コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化）や「MaaS」（モビリティ・アズ・ア・サービス）の普及に向けて、M＆A（合併・買…
「高収益・高成長の真のグローバルプレイヤー」を目指し積極的に事業を展開する住友ゴム工業。中期経営計画の最終年度を前に地歩を固めている。目標に向け、いかに取り組むのか。池田社長がその心境を語った。 目標数値の超過達成を ――先日、14年12月期第2四半期の連結決算を発表されました。まず、業績に対するご感想をお聞かせください。 「おかげさまで売り上げ、利益ともに過去最高を更新することができまし…
ミシュランは今年9月、日本へ進出してから満50周年となる。この節目を迎えるにあたり、日本ミシュランタイヤのベルナール・デルマス社長に、これまでの取り組みの成果、そして次の50年に向けた今後の方向性について展望を語ってもらった。 アジアはここ日本から ――日本法人の設立当時を振り返り、グループ全体の中で日本の位置付けや事業を取り巻く環境はどう変化しましたか。 「東京オリンピックが開催されたのは…
