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クラウド管理で整備作業に透明性を  レゾンデートルがクラウド管理システム展開
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クラウド管理で整備作業に透明性を  レゾンデートルがクラウド管理システム展開

 株式会社レゾンデートル(新宿区住吉町、代表取締役・金藤淳三氏)は、自動車整備関連を主力にソフトウェアの開発と保守・運用やITコンサルティング、整備ソリューション事業を展開する。  なかでも、同社が開発した自動車整備の診断結果の帳票化やエーミングのエビデンス(証拠)作成などを行うクラウドシステム「イージーリンク・フォー・クラウド」(略称ELC)への注目度が高まっている。  中古車販売の大手事業者に…

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GTラジアルの全天候タイヤ「4シーズンズ」  阿部商会が9サイズ新発売
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GTラジアルの全天候タイヤ「4シーズンズ」  阿部商会が9サイズ新発売

 シンガポールのタイヤメーカーであるGiti(ジーティー)のグループブランド、GT Radial(ジーティー ラジアル)。1951年に創業し、現在は世界8カ国に生産拠点を持ち、中国を除く全世界で販売展開する。日本では阿部商会(代表取締役・阿部文保氏)が総輸入元として販売展開中だ。  阿部商会はGTラジアルの新商品として「4Seasons(フォーシーズンズ)」を5月1日から発売した=写真上=。発売サ…

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空研が締付トルク管理システムを開発  パワートルクセッターを活用し
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空研が締付トルク管理システムを開発  パワートルクセッターを活用し

 株式会社空研(大阪府羽曳野市)はこのほど、ホイールナットランナー「パワートルクセッター PTS-800ESL-K」=写真上=をインターフェイスとする中・大型車タイヤの締付トルク管理システムを開発。「K-TMS トルク管理システム」として5月から発売した。  これは中・大型車のタイヤ・ホイール脱着作業で使用するホイールナットランナー(製品名・パワートルクセッター=以下PTS)をベースにしたシステム…

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廃タイヤの発生量、前年から100万本減  有効利用率1ポイント上昇
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廃タイヤの発生量、前年から100万本減  有効利用率1ポイント上昇

製紙工場での熱利用が拡大  日本自動車タイヤ協会(JATMA)はこのほど、国内における2023年(1月—12月)の廃タイヤ(使用済みタイヤ)の発生量と有効利用量をまとめた。タイヤ取替時、廃車時の発生量は合計9千万本で前年と比べて100万本減となった。また有効利用量は77万6千トンとなり、前年に比べて1万6千トン増加した。    〈別表・上〉のように、23年の廃タイヤの発生量について、ルー…

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合成ゴム出荷は堅調推移も減収減益  日本ゼオン23年度連結業績。次期は回復へ
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合成ゴム出荷は堅調推移も減収減益  日本ゼオン23年度連結業績。次期は回復へ

 日本ゼオンは25日、2023年度連結決算を発表した。連結売上高は3823億円、前期に比べ1.6%の減収となった。連結営業利益は205億円で、同24.6%減の減益。経常利益は269億円、同14.3%減。当期純利益は約3倍の311億円となった。  エラストマー素材事業部門の合成ゴム関連では、主要市場である自動車産業向けを中心に需要は回復傾向にあり、売上高、営業利益ともに前年を上回った。同部門の売上高…

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横浜ゴムがメキシコ工場の起工式開催  27年第1Q生産開始予定。増大する北米市場の地産地消に対応
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横浜ゴムがメキシコ工場の起工式開催  27年第1Q生産開始予定。増大する北米市場の地産地消に対応

 横浜ゴムは15日、メキシコの乗用車用タイヤ新工場の起工式を開催した=写真=。新工場は今後予測されるタイヤ需要の増大に迅速に対応するため、北米市場での地産地消の能力増強を目的として建設する。  所在地はメキシコ合衆国コアウイラ州サルティヨ アリアンサ工業団地。敷地面積は約61万平方メートル。タイヤ生産能力は年産500万本で、2024年第2四半期に着工し、2027年第1四半期からの生産開始を予定。将…

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24年下期からの回復に期待  「環境性能に優れる製品展開で差別化を」ランクセス米津社長
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24年下期からの回復に期待  「環境性能に優れる製品展開で差別化を」ランクセス米津社長

 ランクセスは19日、都内で23年の事業報告と24年の事業活動に関する記者説明会を開催した。  独ランクセス社の23年業績は、グローバルの連結売上高が前年比17%減の67億1400万ユーロ(約1兆円)、EBITDA(利払い前・税引き前・償却前利益)は同44.9%減の5億1200万ユーロ(約840億4300万円)で着地した。一方、純利益は4億4300万ユーロ(727億1764万円)で、前年の2億50…

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小口配送小型トラック用「M135」と小型EVトラック専用「M151 EV」  TOYO TIREが順次発売
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小口配送小型トラック用「M135」と小型EVトラック専用「M151 EV」  TOYO TIREが順次発売

 TOYO TIREの新商品2種の技術説明会では、事業統括部門商品企画本部生産財商品企画部長の杉本裕昭氏、技術統括部門技術開発本部TBタイヤ開発部の藤岡剛史氏が開発の背景とコンセプト、商品の特長を語った。  小型トラック用リブタイヤ「DELVEX M135」は、小口配送が主体の小型トラックに最も重要と考えられる耐摩耗性能の向上とウエット性能の向上を図った。  一般的に、タイヤの接地面積は荷物の重さ…

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小型トラック用新商品2種を発表  諸課題に直面する物流を支える  TOYO TIRE 差別化商品を市場に投入
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小型トラック用新商品2種を発表  諸課題に直面する物流を支える  TOYO TIRE 差別化商品を市場に投入

 TOYO TIREは24日、都内で「トラック・バス用タイヤ新商品技術レクチャ」を開催。小型トラック用リブタイヤ「DELVEX M135(デルベックス エムイチサンゴ)」と小型EVトラック専用リブタイヤ「NANOENERGY M151 EV(ナノエナジー エムイチゴイチ イーブイ)」を国内市場で発売すると発表した。「DELVEX M135」は従来品「DELVEX M134」をバージョンアップさせた…

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指数マイナス93ポイント。対前年比で大幅に悪化  全国タイヤ商工協同組合連合会3月情報連絡
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指数マイナス93ポイント。対前年比で大幅に悪化  全国タイヤ商工協同組合連合会3月情報連絡

 全国タイヤ商工協同組合連合会はこのほど、3月の情報連絡調査結果をまとめた。  前年同月比の「売上」が〈増加〉と回答した事業所は0%、〈減少〉93.3%、前者から後者を差し引いた〈指数〉はマイナス93.3ポイントとなり、2月(プラスマイナス0)と比べ大幅に悪化した。  情報連絡員からの報告によると、3月は降雪予報があり、また、気温の低い日が続いたため、スタッドレスから夏タイヤへの履き替えが進まずに…

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NAPACが会員向けに合同講習会を開催
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NAPACが会員向けに合同講習会を開催

 日本自動車用品・部品アフターマーケット振興会(NAPAC)はこのほど、都内で会員向けの合同講習会「NAPACカンファレンス2024」を開催した。  冒頭、中嶋敬一郎会長が登壇し挨拶=写真上=。その後、ASEA(スポーティングパーツ品質基準)、JAWA(アルミホイール品質基準)、JASMA(スポーツマフラー品質基準)の各事業部による講習会と、全体講演を行った。  各事業部の講習会では、業界動向を踏…

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「オープンカントリー」2商品に新サイズ追加  TOYOの大型SUV用タイヤ
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「オープンカントリー」2商品に新サイズ追加  TOYOの大型SUV用タイヤ

 TOYO TIREは18日、大型SUV用タイヤの「OPEN COUNTRY(オープンカントリー)」シリーズ2商品に新サイズをラインアップし、国内で発売した。  「OPEN COUNTRY A/T Ⅲ」=写真上=には265/60R20 112Hを追加した。この追加サイズは、トヨタカスタマイジング&ディベロップメントから発売の新型ランドクルーザー“250”のモデリスタカスタマイズアイテムに採用された…

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メーカー担当者が語る 24年春の販売戦略  (7)GTラジアル/ノキアン
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メーカー担当者が語る 24年春の販売戦略  (7)GTラジアル/ノキアン

阿部商会のブランディング 性能と価格の両立を訴求  海外の高級・高性能ブランド品の輸入元として販売展開する阿部商会。タイヤではイタリアのPIRELLI(ピレリ)を国内市場でいち早く紹介した老舗だ。近年はフィンランドのノキアンタイヤ、インドネシアのGTラジアルを取り扱い、国内市販用タイヤ市場で存在感を発揮する。その2ブランドの販売戦略について、販売促進部部長の阿部浩二氏、同部商品課タイヤビジネスシニ…

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自工会が乗用車・軽自動車・二輪車の市場動向調査を発表  保有率トップは軽乗用車。長期保有傾向を維持
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自工会が乗用車・軽自動車・二輪車の市場動向調査を発表  保有率トップは軽乗用車。長期保有傾向を維持

 日本自動車工業会は17日、乗用車・軽自動車・二輪車それぞれの市場動向について調査しその結果を明らかにした。  この市場調査は2年に1度のペースで定期的に実施。乗用車・軽自動車・二輪の保有世帯(単身世帯を含む一般世帯)を対象とし、訪問面接、留置、Web回答を併用した。  今回の調査実施期間は、乗用車が23年8月から10月、軽自動車が6月から7月。新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行…

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