中計「YX2023」進捗、順調に 「消費財と生産財の構成比が適正化へ
横浜ゴム 山石昌孝社長 横浜ゴムの山石昌孝社長＝写真＝は18日､オンラインで年末会見を行い、23年の事業経営について次のように振り返った。 「3月、本社を東京・新橋から神奈川・平塚に移転した。目的は生産・販売・技術・物流の機能を1カ所に集約することにより一体となってスピーディな意思決定を行い、変化の激しい環境に勝ち抜くため。合わせて品川事務所を新設し、リモートによる業務効率化、サテライトオフィ…
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タイヤ事業本部が始動 「全体最適とスピードを意識」
住友ゴム工業 山本悟社長&西口豪一専務 住友ゴム工業は12日、江東区豊洲の東京本社で2023年度年末社長会見を行った。 山本悟社長＝写真上＝は2023年度を振り返り、ジャパンモビリティーショーで初公開し注目を集めたアクティブトレッド技術とセンシングコアへの取り組みについて所感を述べた。 アクティブトレッド技術は、水や温度などにシンクロして性質がスイッチする同社独自のゴム技術。山本悟社…
モータースポーツ活動60周年を迎え ブリヂストン FIAフォーミュラEに単独供給
〝世界を変えていく情熱〟をキーメッセージに 1963年「第1回日本グランプリ」を端緒に、本格的なモータースポーツ活動を開始したブリヂストン。今年で活動60周年を迎えた。15日、都内で「極限への挑戦 次のステージへ」と銘打つプレスブリーフィングを開催。石橋秀一取締役代表執行役Global CEO＝写真上＝は「サステナブルなグローバルモータースポーツ活動を強化する」と発表。あわせて、FIAより「AB…
厳しさ増した2023年、2024年の展望を語る タイヤ3社、トップの年末会見から
収益体質を改善し〝ありたい姿〟へ、歩み進める 年の瀬も押し迫った。住友ゴム工業、横浜ゴム、TOYO TIREの国内タイヤメーカー3社は経営トップによる年末記者会見を開いた。 諸物価の上昇が続き、ポスト・コロナの国内経済は景気回復の足取りが鈍いまま推移。国内市販用タイヤではメーカー出荷価格を引き上げた。為替の円安が輸出に追い風となって働いたものの、海上運賃の乱高下に翻弄された。また、欧州経済の停…
【お知らせ】第2825号は合併号として12月27日付の発行となります。
【編集部から】「2024年新春特集号」発行準備のため、次号は20日付と27日付の合併号（第2825号）として27日に発行します。
住友ゴム工業 役員人事 河瀬二朗氏が株式会社ダンロップタイヤ社長に
住友ゴム工業は2024年1月1日付で役員人事、組織改正と人事異動を行う。 今回の役員人事では、代表取締役専務執行役員の西口豪一氏が代表取締役専務執行役員タイヤ事業本部長に就く。また、タイヤ国内リプレイス営業本部が担当しているマーケティングや広域営業などの機能を同日付で新設する（株）ダンロップタイヤに移管し統合するが、現・執行役員タイヤ国内リプレイス営業本部長の河瀬二朗氏が（株）ダンロップタイヤ…
エイワがボルトクリーナー・ブラシセットに乗用車用とLT用を追加
「さびたホイールナットは清掃・交換」「ナット・ワッシャー隙間に給脂」――大型車の車輪脱落事故を防ぐ五つのキーワード「お・と・さ・な・い」のうち、うっかりと見過ごされがちな「さ」と「な」の部分だ。 ホイール・ボルト、ナットが適切に清掃されず、潤滑剤が塗布されていないと、ナットを締めても十分な軸力（締め付け力）、締め付けトルクを得られず、ナットが緩む原因となる。 タイヤチェンジャーやホイールバラ…
2輪用スポーツラジアル「スポーツマックス Q5A」を来春発売
カワサキのハイブリッドバイク2車種に新車装着も 住友ゴム工業は、モーターサイクル用スポーツラジアルタイヤDUNLOP「SPORTMAX Q5A（スポーツマックス キューファイブエー）」＝写真＝を来年2月から発売する。発売サイズはフロント6サイズ、リア13サイズ。価格はオープン価格。 商品名「Q5A」の「A」はAll-roundを意味する。従来品「SPORTMAX Roadsport2」が持つオ…
「ミシュランガイド東京2024」発表。掲載軒数過去最多に
国立新美術館でセレモニー。「再会・再開」を祝う 日本ミシュランタイヤは5日、東京のおすすめの飲食店・レストランを紹介する「ミシュランガイド東京2024」のセレクションを発表した。 今年で17回目の発表となり、掲載軒数は過去最多の504軒。三つ星は12軒（新規1軒）、二つ星は33軒（新規1軒）、一つ星は138軒（新規16軒）、価格以上の満足感が得られる料理に与えられる「ビブグルマン」は127軒。…
JATMA24年国内需要見通し 市販用タイヤはほぼ前年並み推移と予測
JATMA（日本自動車タイヤ協会）は6日、2024年自動車タイヤ国内需要見通しを発表した。 市販用タイヤは23年にメーカー出荷価格の引き上げが行われた関係で、市場では仮需要とそれにともなう反動が発生し、需要の波が読みにくい状況となったと総括する。 販社販売需要動向について、夏用タイヤ・冬用タイヤともに物価高による消費者・企業マインドの低下の影響が引き続くものとみており、24年四…
JATMAが24年国内需要見通しを発表 物価高でマインドの冷え込み続くか。コロナ前水準に届かず
新車用タイヤは前年比2%増の見通し JATMA（日本自動車タイヤ協会）は6日、2024年自動車タイヤ国内需要見通しを発表した。四輪以外の特殊車両用と二輪車用を含む国内総需要本数は1億863万3千本、23年見込み1億832万9千本（22年比2%増）に対し横ばいと予測した。新型コロナ感染拡大前の19年実績1億1809万6千本との対比では8%減のままで推移するものとみている。 24年需…
生産2.7%減、国内出荷は3%増。JATMA10月実績
日本自動車タイヤ協会（JATMA）は、23年10月のゴム量の生産・出荷・工場在庫実績をまとめた。 10月単月の生産量は、8万8161トン、対前年同期増減率2.7%減となった。国内出荷量は5万651トンで同3.1%増、輸出出荷量は3万8771トンで同3.5%減だった。一方、工場在庫量は3万5233トンで同8.1%増となった。 中古タ輸出は微増、更生タイヤは1/4に。…
米グッドイヤー、EV向けタイヤにロゴマークを刻印
米グッドイヤーはEV−Readyのロゴ＝写真＝を公開した。2024年の初めから、主にEVに対応するリプレイス用タイヤのサイドウォールに、この新しいラベルを導入する予定。 EVは一般的に車両の重量が従来の内燃機関よりも重い。振動が少なく走行音が静かというメリットがある一方で、満充電での航続距離が短いというデメリットがある。EV装着タイヤにはこのような特性に対応する性能が求められる。 グッドイヤ…
走行中給電のデモイベント 東大グループがEV普及に向けて
東京大学大学院など20以上が加盟する共同研究グループは10月3日に、国内初となる走行中給電の公道実証実験出発式を行った。それに引き続き同グループは11月8日、東京大学柏キャンパス内で走行中給電のデモイベントを行った。 東大グループの藤本博志教授は講演のなかで、自動車の電動（EV）化には給電や緊急充電のためのインフラ面に関し「バッテリーを大量に使用すると、車両が重くなりエネルギー効率が悪化し、車…
BICライブラリ「くるまコレクション」が誕生 車関連の蔵書、豊富に
11月1日、東京都港区の機械振興会館にBICライブラリ「くるまコレクション」がオープンした。日本自動車工業会の自動車図書館が閉館されたことにともない蔵書約４万点が受贈され、機械産業とビジネスの専門図書館であるBICライブラリの新しいコーナー＝写真＝として公開された。絶版となった自動車カタログや専門誌など多岐にわたる自動車関連の蔵書が同コレクションの目玉のひとつだ。21日には「くるまコレクション」…