「第37回オートサービスショー2023」は会期6月15~17日、東京ビッグサイトで
日本自動車機械工具協会(機工協)はこのほど、「第37回オートサービスショー2023」の出展者説明会を開いた。 2019年以来、4年ぶりの開催となる今回は、「ヒトとクルマの未来を守る整備機器」をテーマに開催する。会期は6月15~17日の3日間で、会場は東京ビッグサイト(江東区)。出展者数は103社の予定で、来場者数は5万人を見込む。 オートサービスショーは国内外の各種自動車整備検査用機器を一堂…
日本自動車機械工具協会(機工協)はこのほど、「第37回オートサービスショー2023」の出展者説明会を開いた。 2019年以来、4年ぶりの開催となる今回は、「ヒトとクルマの未来を守る整備機器」をテーマに開催する。会期は6月15~17日の3日間で、会場は東京ビッグサイト(江東区)。出展者数は103社の予定で、来場者数は5万人を見込む。 オートサービスショーは国内外の各種自動車整備検査用機器を一堂…
ドイツ・コンチネンタルのタイヤ部門の2022年業績(暫定値)は、主に原材料価格高騰やエネルギー、物流コストの増加の影響を受けたものの、売上高が前年比18.6%増の140億520万ユーロ(約2兆240億円)だった。 また、イタリア・ピレリの2022年業績(暫定値)は、売上高が前年比24.1%増の66億1570万ユーロ(約9500億円)となった。
米国タイヤ製造者協会(USTMA)は2023年のタイヤ出荷を対前年同期比0.7%(220万本)増の3億3420万本になると予測した。 これはコロナ禍となる2019年実績(3億3270万本)比でも0.5%(150万本)増となる。 一方、中国海関総署によると、2022年の中国の新品タイヤ輸出金額は前年比16.5%増の1257億3435万元(約2兆4800億円)となった。 輸出先を見ると、2番目…
3月7~9日の3日間、東京ビッグサイトで「第20回国際オートアフターマーケットEXPO」が開催。タイヤ整備関連の企業が多数出展した。 このうち㈱イヤサカは、タイヤ関連の製品として米ハンター社のホイールアライメントシステム「PA260」、ホイールバランサー「スマートウエイトプロ」を出展。 また京都機械工具㈱(KTC)は昨年11月に発売したタイヤリフター「AWL101」や大型車両向…
池江選手は3月に大学を卒業し、4月以降は横浜ゴムに所属しながら様々な大会に出場する予定。 6日、都内で行われた会見で山石昌孝社長は「新たな夢に向かって挑戦し続ける池江選手の姿に共感してサポートを決定した。夢の実現に向けた挑戦を支え、グローバルな舞台での活躍を期待している」と語った。 また池江選手は「トップを目指す企業の一員となり、一緒になって上を目指していきたい」とコメントしている。 池江…
8日、神戸の本社で開かれた記者会見で山本悟社長は「『トワノワ』は、地球環境とモビリティ社会を永遠(TOWA)に支える2つの輪(WA)を生み出し、持続可能な未来の実現に貢献したいという意味を込めた」と話した。その上で、「資源を循環させて有効活用するとともに、当社独自のセンシング技術によるビッグデータの活用でお客様へ新たな価値を提供する。これによって持続可能で安全・安心・快適な社会の実現に貢献してい…
韓国のハンコックタイヤの2022年決算は、売上高が過去最高を記録し、前年比17.5%増の8兆3942億ウォン(約8778億円)だった。消費者心理の冷え込みや地政学的課題により販売数量は減少したものの、価格面や製品ミックス、為替がプラスに働いた。なお、乗用車用タイヤの販売数量に占める18インチ以上の大口径タイヤの割合は3.1ポイント増の40.8%だった。営業利益は9.9%増の7058億ウォン。原材…
住友ゴム工業は2月14日に開催した決算説明会の中でカーボンニュートラルに向けた取り組みの一環として、工場のボイラーで使用する燃料を従来の天然ガスから水素に切り替えたタイヤの生産を始めたと明らかにした。さらに太陽光発電の自然エネルギーの利用も開始しており、製造時(スコープ1.2)のカーボンニュートラルを達成したという。 1月から福島県の白河工場で生産を始めたカーボンニュートラル製品は、ファルケン…
クムホタイヤジャパンは4月1日からタイヤの卸価格を最大8%値上げすると2月16日に発表した。対象は全カテゴリーで、同社では「原材料価格や生産・輸送コストが高い水準で推移しており、これらを企業努力のみで吸収することが困難であると判断した」としている。 また、ハンコックタイヤジャパンは、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を改定すると2月20日に発表した。対象はハンコックおよびラウフェンブランドの全…
住友ゴム工業は2月21日、タイ工場(ラヨン県)で単一事業所では世界最大となる屋根置き太陽光発電設備およびガスコージェネレーションシステムを設置すると発表した。関西電力のタイ100%子会社、K-ESTからエネルギー供給を受ける。また同日、タイ工場は再エネ価値の提供に係る契約を関西電力と締結した。 住友ゴムでは「今回の取り組みにより、タイ工場は年間約3万8000トンのCO2排出量削減を見込んでいる」…
ブリヂストンは2月15日、下関および北九州の2工場でPPA(電力販売契約)による太陽光発電を開始したと発表した。 PPAでの大規模な太陽光発電は、同社の国内工場では初の取り組み。合計の発電能力は5.8MWで、2工場のタイヤ生産に電力を供給するとともに、系統電力対比で年間約2700トンのCO2排出量削減に貢献する。 今回、PPAによる太陽光発電を開始した2工場では、太陽光発電のほか、2021年…
国際ゴム研究会(IRSG)は2月20日、2023年の世界の新ゴム需要は前年比2.6%増の3064万トンになる見通しを発表した。 2022年は、世界の自動車業界が長引く供給のボトルネックや半導体不足の影響を受けて停滞し、OE製品の生産・販売に下向きの圧力をかけ、世界のゴム消費にマイナス影響を与えた。同年の新ゴム需要は、主にタイヤ業界の需要減少が響いて前年から微減していた。2022年の世界の天然ゴ…
生産数は前年比6%の1521万6858個となり、3年連続で前年割れとなった。国内生産は5%減の954万9982個、輸入は8%減の566万6876個だった。 販売数は5%減の1521万5371個と3年連続で前年実績を下回った。国内販売は6%減の1506万5578個、輸出は14%増の14万9793個となった。
住友ゴム工業の山本悟社長は、2023年から2027年までの5年間の「新中期計画」の中でタイヤ開発の方向性を示した。企画開発体制を拡充し、デジタル技術を活用することで、「スマートタイヤコンセプト」の技術を搭載した新商品を投入する。オールシーズンタイヤを2024年に商品化する計画。既に市場展開しているEV(電気自動車)向けタイヤでは、「次世代EVタイヤ」と位置付ける商品を2027年に発表する予定。2…