ブリヂストン、仏ベチューン工場を4月末で閉鎖
ブリヂストンは17日、仏ベチューン工場を4月末に閉鎖する予定だと発表した。同社は昨年10月から関係者と工場閉鎖に向けた協議を行っていたが、2月26日（現地時間）に終結し、3月16日（現地時間）に現地当局から計画が承認された。工場の従業員は配置転換や再就職の支援などを行う。 同工場は1961年に操業を開始。2020年9月時点で乗用車用タイヤを日産1万7000本生産していた。従業員数は863人。 …
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住友ゴム、タイヤ周辺センサーのバッテリーレス化に成功
住友ゴム工業は3月1日、タイヤ周辺センサーのバッテリーレス化に成功したと発表した。同社は関西大学と共同で、タイヤの内側に静電気を利用した発電デバイスを取り付け、タイヤの回転によって電力を発生させる技術開発を行っている。今回は摩擦帯電に係る構造と材料の最適化により、発電電力を向上。さらに充電機能の追加により、電池などのバッテリーを使用せず、タイヤ周辺に搭載するセンサーへの電源供給が可能となった。 …
タイヤ選びにAI活用 ブリヂストングループが提供開始
ブリヂストンとグループ会社のブリヂストンタイヤソリューションジャパンは、3月8日よりウェブサイトでユーザーのタイヤ選びをサポートするAI診断ソリューションサービスを開始した。 このサービスは、運転状況や重視する項目など7つの質問に回答することで、自身に最適なタイヤを推奨するもの。まずは顧客の関心、思考データなどの分析・ロジック構築にAIを活用する。その上で今後はEC購買データや同社サイトのコン…
横浜ゴムの北海道テストコース 氷盤試験場に冷媒装置
横浜ゴムは北海道旭川市のタイヤテストコース「北海道タイヤテストセンター」の屋内氷盤試験場に、全長約100mの冷媒装置を備えた氷盤試験路面を設置したと2月19日に発表した。 冷媒装置を導入した新しい氷盤路では、氷の表面温度をマイナス10℃～0℃までコントロールが可能。これにより、様々な氷上路面でのタイヤ試験を安定した試験条件により行うことが可能となった。さらに、外気温に左右されずに氷盤路面を作る…
横浜ゴムの「HiTES4」UDトラックスに純正オプションで採用
横浜ゴムは2月18日、トラック・バス用タイヤ空気圧モニタリングシステム（TPMS）「HiTES（ハイテス）4」がUDトラックスの大型トラック「クオン」に純正オプションとして採用されたと発表した。 「HiTES4」は昨年9月から販売しているシリーズの第4世代モデル。異常が検知された際に音と色点滅で伝えるインジケーターやスマートフォン・タブレットでタイヤ状態を確認できる機能により空気圧の見える化を…
横浜ゴム センシング技術の高度化へ新たな技術ビジョンを策定
横浜ゴムは2月19日、乗用車用タイヤのセンサーを活用する中長期的な技術開発ビジョン「センサータイヤ・テクノロジー・ビジョン」を発表した。センシング機能を搭載したIoTタイヤで得た情報をドライバーや外部の事業者に提供することで、新たなモビリティ需要へ対応する。 同ビジョンでは、ドライバーやフリート管理者、情報サービス会社などの利用者を想定するサービスを、センシング機能とリアルタイム性の観点で分類…
グッドイヤーの欧州拠点 ドライビングシミュレーター導入
米グッドイヤーは1月26日、ルクセンブルクのイノベーションセンターに独ヴイアイグレイド社のドライビングシミュレーター「DiM250」を導入すると発表した。欧州拠点の製品開発を強化するとともに、既にDiM250を導入している米オハイオ州アクロンの拠点との技術協力を促進する。 ドライビングシミュレーターはタイヤ開発の初期段階で一定の試験が可能。プロトタイプを作る前に、性能がより高いモデルを特定でき…
タイヤ脱落事故の防止へ向けて タイヤメーカー各社が対策
大型車の車輪脱落事故は近年増加傾向にあり、国土交通省によると2019年度は前年度比31件増の112件だった。事故の早期減少に向け、同省は昨年10月、規定トルクでの締め付けといったポイントを緊急対策にまとめ、これを大型車ユーザーやタイヤ販売店に周知するよう多数の関係団体やタイヤメーカーに呼び掛けた。本紙では1月までにタイヤメーカー国内4社に対し、緊急対策を受けて実施した取り組みをアンケートで聞いた…
横浜ゴム、トーヨータイヤが新中計発表 成長分野へ資源集中
横浜ゴムとトーヨータイヤが2月に会見を行い、2021年にスタートする新たな中期経営計画を発表した。横浜ゴムは高付加価値商品の拡販に注力するとともに、デジタル化を強力に推進する。トーヨータイヤは従来から強みを持つカテゴリーでポジショニングを盤石なものにして次の成長につなげる方針を鮮明にした。 横浜ゴム 強みの深化と新たな価値の探索 横浜ゴムは2月19日の会見で2023年度までの新中期経営計画「ヨ…
住友ゴム 全ての管理職対象に「ジョブ型人事」開始
住友ゴム工業は2月9日に開いた決算会見の中で、今年4月からジョブ型人事制度を導入することを明らかにした。組織体質を改善し、経営基盤強化につなげることが目的。当初は全ての部門で部課長級の管理職約700名が対象となる。 会見で木滑和生副社長は、「一般的なジョブ型というよりも日本的経営に近い形で、社員の満足度を高めるために活用していきたい」と話した。 同社はグループ全体で働き方改革を推進していく方…
ミシュランとエンバイロ 初のリサイクル工場建設
仏ミシュランは2月9日、スウェーデンのエンバイロ社との合弁で、タイヤリサイクル工場を南米チリのアントファガスタ地域に建設すると発表した。ミシュランにとって初のリサイクル工場となる。2023年に稼働を開始する予定で、ミシュランの投資額は3000万ドル（約32億円）以上となる。 同社では「使用済みタイヤのリサイクル技術はタイヤ産業にとって重要な柱であり、当社の持続可能な原材料調達の取り組みの一環」…
コンチネンタル「HL」規格タイヤを生産 大型の電動車に対応
独コンチネンタルは1月21日、XL（エクストラロード）規格より高い負荷能力を持つHL（ハイヤーロード）規格のタイヤを初めて生産開始したと発表した。このタイヤは、電気やハイブリッド駆動の大型車やSUVなど重量のある車両に対応するもの。同社では「同じ空気圧の場合は、XL規格で製造されたタイヤより高い負荷能力を持つ」としている。 同規格のタイヤは、例えば「HL 245/40R19 101Y XL」の…
横浜ゴム、本社ビル売却 平塚に生・販・技などの機能統合
横浜ゴムは2月26日、東京都港区新橋の本社ビル（浜ゴムビル本館）を売却すると発表した。売却先は非公開。3月29日に物件を引き渡す予定だが、一定期間は入居する。 同社は2月19日に行った新中期経営計画の説明会で、本社と神奈川県の平塚製造所の機能を統合する方針を示しており、山石昌孝社長は「大きな環境変化へ機動的に対応できる強い組織作りを目指す。生産・販売・技術・物流の拠点を統一してよりスピーディな…
住友ゴム「摩耗検知技術」確立 2023年にサービス開始
住友ゴム工業は2月9日、タイヤの摩耗量を検知する技術を確立したと発表した。独自技術「センシングコア」を活用し、空気圧と荷重、路面状態に加えて、摩耗状態も検知できるようになり、今後のビジネス拡大につなげていく。 「センシングコア」はタイヤの様々な状態を検知できる技術。タイヤをセンサーとして利用するため、追加のセンサーが不要で、メンテナンス性にも優れる。 今回、技術を確立した摩耗検知は車輪速信号…
ブリヂストン「ALENZA LX100」が高めた価値 静粛性を追求したSUV専用タイヤ
ブリヂストンは2月1日に発売したSUV専用タイヤ「ALENZA（アレンザ）LX100」のオンライン説明会を1月29日に開催した。「アレンザ」ブランドのコンフォートラインとして、SUVの特徴を考慮しつつ、静粛性を大幅に高めた新商品。それらを実現した技術は――。 近年、国内のSUV市場は拡大を続けており、ブリヂストンはSUV向け市販用タイヤの需要が2024年に2019年の2倍以上になると予測してい…