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住友ゴム「エナセーブ NEXTⅢ」が「省エネ大賞」資源エネルギー庁長官賞受賞
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住友ゴム「エナセーブ NEXTⅢ」が「省エネ大賞」資源エネルギー庁長官賞受賞

 一般財団法人省エネルギーセンターが主催する「2020年度省エネ大賞」で、住友ゴム工業の乗用車用タイヤ「エナセーブ NEXTⅢ」が製品・ビジネスモデル部門で資源エネルギー庁長官賞(輸送分野)を受賞した。  この制度は国内の企業や自治体、教育機関に対して優れた省エネ推進の事例や省エネ性に優れた製品、ビジネスモデルを表彰するもの。  「エナセーブ NEXTⅢ」は革新的なポリマーである水素添加ポリマーと…

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2021年の国内タイヤ需要5%増に回復 19年比では1割減予測も
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2021年の国内タイヤ需要5%増に回復 19年比では1割減予測も

 日本自動車タイヤ協会は12月11日、2021年の国内需要見通し(メーカー出荷ベース)が四輪車用合計で2020年見込み比5%増の1億407万3000本になるとの見通しを発表した。  新車用は7%増の3908万9000本、市販用は4%増の6498万4000本と予測した。2020年は新型コロナウイルスの影響で13%減となる見込みで、来年は4年ぶりに前年実績を上回るものの、2019年と比較すると9%のマ…

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降雪でJAFのロードサービス救援要請件数が増加
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降雪でJAFのロードサービス救援要請件数が増加

 JAF(日本自動車連盟)中国本部は12月16日の中国地方への降雪により、鳥取県と中国地方の山間部で救援要請が増加したと発表した。  12月16日の救援要請件数は、特に鳥取県では前年同日と比べて約3.7倍の145件にのぼったほか、広島県も243件(前年同日は163件)で急増した。同本部では「例年積雪の始まる時期は雪に慣れている地域でも出動要請が増加する」とした上で、「昨年は暖冬の影響で積雪が少なか…

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アジアのタイヤ市場、2025年まで年平均3.8%成長
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アジアのタイヤ市場、2025年まで年平均3.8%成長

 市場調査会社のスミザーズ社はこのほど、アジア地域のタイヤ市場が金額ベースで2020年の974億ドル(約10兆1928億円)から2025年には1176億ドルまで成長する見通しだと発表した。新型コロナウイルスによる景気後退から回復し、電気自動車(EV)など新たなモビリティの採用が進むことで、年平均成長率を3.8%と想定した。  本数ベースでは、2020年の12億9000万本から2025年には15億3…

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関東地区の冬タイヤ装着率は53% NEXCO東日本関東支社が調査
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関東地区の冬タイヤ装着率は53% NEXCO東日本関東支社が調査

 NEXCO東日本関東支社は、12月9日と13日に管内のサービスエリア・パーキングエリアで実施した冬用タイヤ装着状況調査を17日に公表した。  調査を行ったのは小型車1156台、大型車325台の合計1481台。冬用タイヤの装着率は小型車が43.6%、大型車は79.9%だった。全車種平均では53.6%となっており、約半数のドライバーは冬用タイヤを未装着だった。  また、地域別では、埼玉など首都圏地区…

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コンチネンタル 電動バス用タイヤのプロトタイプ開発
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コンチネンタル 電動バス用タイヤのプロトタイプ開発

 独コンチネンタルは11月27日、電動バス用タイヤのプロトタイプをバスメーカーのVDLバス&コーチと共同開発したと発表した。  コンチネンタルによると、電動バス用タイヤはあらゆる電気自動車(EV)と同様に発進時の高トルクを考慮する必要があるほか、街中を走行するバス用タイヤでは静粛性も求められるという。さらに、「都市交通では電動バスの減速は回生プロセスの重要な要素になる」とした上で、「従来のブレーキ…

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TOYO TIRE清水社長が会見「2021年、新たなステージへシフトを」
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TOYO TIRE清水社長が会見「2021年、新たなステージへシフトを」

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)の清水隆史社長は12月3日に会見を行い、2020年の取り組みを振り返るとともに、2021年を「新しいステージへシフトするため、力強く歩みを進めていく」と展望を語った。今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響があったものの、国内外での工場増産は計画通りに遂行。社内に向けては外部環境の変化をチャンスに変えていけるよう意識の改革にも取り組んだ。清水社長は「2020年は…

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米タイヤ製造者協会 2020年の出荷量を上方修正
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米タイヤ製造者協会 2020年の出荷量を上方修正

 米タイヤ製造者協会(USTMA)は12月1日、2020年の米国のタイヤ出荷量の見通しを約1900万本上方修正し、前年比10.3%減の2億9830万本になる見込みだと発表した。  同協会では、「新型コロナウイルスの感染拡大による前例のない課題に直面した業界の回復力を反映した」としている。  このうち、新車用タイヤは、乗用車用が20.4%減の3680万本、ライトトラック用は18.0%減の480万本、…

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ブリヂストン 事業者向けソリューション「タイヤマティクス」国内で本格提供開始
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ブリヂストン 事業者向けソリューション「タイヤマティクス」国内で本格提供開始

 ブリヂストンは12月4日、グループ会社のブリヂストンタイヤソリューションジャパンが7日から国内のトラック・バス事業者向けに「Tirematics」(タイヤマティクス)を活用したデジタルソリューションサービスの提供を開始すると発表した。  「Tirematics」は、クラウドを通じてトラックやバス事業者の運行管理者とタイヤの内圧情報を共有するモニタリングツール。あらかじめホイールにセットした専用の…

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ミシュラン プラスチックリサイクル企業と提携 革新的なリサイクル技術へ
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ミシュラン プラスチックリサイクル企業と提携 革新的なリサイクル技術へ

 仏ミシュランは11月18日、プラスチック廃棄物の革新的なリサイクル技術の工業化のため、加パイロウェーブ社と提携したと発表した。  パイロウェーブ社が開発した技術は、包装材や断熱パネルなどに使用されているプラスチックからマイクロ波を利用してポリスチレンやタイヤに使用する合成ゴムの原料となる高品質なスチレンを生成するもの。ミシュランでは、「サステナブルな素材の利用率を高めることが目的」としている。 …

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進む“脱炭素”の流れ タイヤ各社も動き加速 一部メーカーは目標の見直しも
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進む“脱炭素”の流れ タイヤ各社も動き加速 一部メーカーは目標の見直しも

 世界的に“脱炭素”を目指す動きが加速している。菅義偉首相は10月末に温暖化ガスの排出量を2050年までに実質ゼロにする目標を掲げた。欧州連合(EU)でも2019年に同様の目標を立てており、中国は2060年までにCO2排出量実質ゼロを目指すことを表明。米国も大統領選で勝利を確実にしたバイデン氏がパリ協定への復帰を公約にする。近年のこうした潮流の中、タイヤメーカー各社でも事業活動における柱の一つとし…

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リアルの強み活かす ブリヂストンの航空機用タイヤソリューション
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リアルの強み活かす ブリヂストンの航空機用タイヤソリューション

 ブリヂストンは10月22日、都内で報道陣向けに開催した技術イノベーションの発表会で、日本航空(JAL)と共同で実施している航空機タイヤのソリューションビジネスを紹介した。  現在、ブリヂストンではゴムという独特な特性を持つ素材を扱う中で培った経験値やデータを活用し、多くのタイヤを開発してきたリアルの強みとデジタルを融合したソリューション事業を推進している。その一例がJALグループの地域路線を運航…

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ダンロップの直営店で点検活動 25%にタイヤの整備不良
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ダンロップの直営店で点検活動 25%にタイヤの整備不良

 住友ゴム工業は10月1日から31日まで全国のダンロップ直営店で実施したタイヤ点検活動の結果、25%の車両が整備不良だったと11月27日に発表した。  同社はタイヤに起因する事故の未然防止を目的に、タイヤの残溝や空気圧、表面の損傷などの点検活動を2008年から継続して実施してきた。今回の活動では合計2137台の車両を点検。その結果、タイヤの整備不良率は25・0%、整備不良項目では残溝不足が19・7…

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京都機械工具 DXを強力に進めるT&M事業を開始
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京都機械工具 DXを強力に進めるT&M事業を開始

 京都機械工具(KTC)は11月25日、顧客と自社のビジネスでDX(デジタルトランスフォーメーション)を展開する「T&M事業」の発表イベントをオンラインで開催した。  挨拶に立った田中滋社長は「CASE時代を迎え、事業モデルの変革を進めてきた。それが本日ローンチするT&M事業だ」とコメント。“つながる&見える化”を意味するT&M事業では、「TRASAS(トレサス)製品群」や、その普及に携わるパート…

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住友ゴムが成果報告「京」を利用しゴムの性能向上へ
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住友ゴムが成果報告「京」を利用しゴムの性能向上へ

 住友ゴム工業はスーパーコンピューター「京」を利用した研究がHPCI(革新的ハイパフォーマンス・コンピューティング・インフラ)利用研究課題優秀成果賞を受賞し、10月30日にオンライン成果報告会に出席した。  今回受賞した研究は「タイヤ用ゴム材料の大規模分子動力学シミュレーション」で、タイヤの耐摩耗性の改善に寄与するゴムの高強度化を目的としたもの。  従来は、ゴム内部のシミュレーションをマイクロメー…

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