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グッドイヤーの欧州拠点 ドライビングシミュレーター導入
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グッドイヤーの欧州拠点 ドライビングシミュレーター導入

 米グッドイヤーは1月26日、ルクセンブルクのイノベーションセンターに独ヴイアイグレイド社のドライビングシミュレーター「DiM250」を導入すると発表した。欧州拠点の製品開発を強化するとともに、既にDiM250を導入している米オハイオ州アクロンの拠点との技術協力を促進する。  ドライビングシミュレーターはタイヤ開発の初期段階で一定の試験が可能。プロトタイプを作る前に、性能がより高いモデルを特定でき…

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タイヤ脱落事故の防止へ向けて タイヤメーカー各社が対策
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タイヤ脱落事故の防止へ向けて タイヤメーカー各社が対策

 大型車の車輪脱落事故は近年増加傾向にあり、国土交通省によると2019年度は前年度比31件増の112件だった。事故の早期減少に向け、同省は昨年10月、規定トルクでの締め付けといったポイントを緊急対策にまとめ、これを大型車ユーザーやタイヤ販売店に周知するよう多数の関係団体やタイヤメーカーに呼び掛けた。本紙では1月までにタイヤメーカー国内4社に対し、緊急対策を受けて実施した取り組みをアンケートで聞いた…

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横浜ゴム、トーヨータイヤが新中計発表 成長分野へ資源集中
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横浜ゴム、トーヨータイヤが新中計発表 成長分野へ資源集中

 横浜ゴムとトーヨータイヤが2月に会見を行い、2021年にスタートする新たな中期経営計画を発表した。横浜ゴムは高付加価値商品の拡販に注力するとともに、デジタル化を強力に推進する。トーヨータイヤは従来から強みを持つカテゴリーでポジショニングを盤石なものにして次の成長につなげる方針を鮮明にした。 横浜ゴム 強みの深化と新たな価値の探索  横浜ゴムは2月19日の会見で2023年度までの新中期経営計画「ヨ…

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住友ゴム 全ての管理職対象に「ジョブ型人事」開始
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住友ゴム 全ての管理職対象に「ジョブ型人事」開始

 住友ゴム工業は2月9日に開いた決算会見の中で、今年4月からジョブ型人事制度を導入することを明らかにした。組織体質を改善し、経営基盤強化につなげることが目的。当初は全ての部門で部課長級の管理職約700名が対象となる。  会見で木滑和生副社長は、「一般的なジョブ型というよりも日本的経営に近い形で、社員の満足度を高めるために活用していきたい」と話した。  同社はグループ全体で働き方改革を推進していく方…

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ミシュランとエンバイロ 初のリサイクル工場建設
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ミシュランとエンバイロ 初のリサイクル工場建設

 仏ミシュランは2月9日、スウェーデンのエンバイロ社との合弁で、タイヤリサイクル工場を南米チリのアントファガスタ地域に建設すると発表した。ミシュランにとって初のリサイクル工場となる。2023年に稼働を開始する予定で、ミシュランの投資額は3000万ドル(約32億円)以上となる。  同社では「使用済みタイヤのリサイクル技術はタイヤ産業にとって重要な柱であり、当社の持続可能な原材料調達の取り組みの一環」…

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コンチネンタル「HL」規格タイヤを生産 大型の電動車に対応
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コンチネンタル「HL」規格タイヤを生産 大型の電動車に対応

 独コンチネンタルは1月21日、XL(エクストラロード)規格より高い負荷能力を持つHL(ハイヤーロード)規格のタイヤを初めて生産開始したと発表した。このタイヤは、電気やハイブリッド駆動の大型車やSUVなど重量のある車両に対応するもの。同社では「同じ空気圧の場合は、XL規格で製造されたタイヤより高い負荷能力を持つ」としている。  同規格のタイヤは、例えば「HL 245/40R19 101Y XL」の…

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横浜ゴム、本社ビル売却 平塚に生・販・技などの機能統合
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横浜ゴム、本社ビル売却 平塚に生・販・技などの機能統合

 横浜ゴムは2月26日、東京都港区新橋の本社ビル(浜ゴムビル本館)を売却すると発表した。売却先は非公開。3月29日に物件を引き渡す予定だが、一定期間は入居する。  同社は2月19日に行った新中期経営計画の説明会で、本社と神奈川県の平塚製造所の機能を統合する方針を示しており、山石昌孝社長は「大きな環境変化へ機動的に対応できる強い組織作りを目指す。生産・販売・技術・物流の拠点を統一してよりスピーディな…

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住友ゴム「摩耗検知技術」確立 2023年にサービス開始
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住友ゴム「摩耗検知技術」確立 2023年にサービス開始

 住友ゴム工業は2月9日、タイヤの摩耗量を検知する技術を確立したと発表した。独自技術「センシングコア」を活用し、空気圧と荷重、路面状態に加えて、摩耗状態も検知できるようになり、今後のビジネス拡大につなげていく。  「センシングコア」はタイヤの様々な状態を検知できる技術。タイヤをセンサーとして利用するため、追加のセンサーが不要で、メンテナンス性にも優れる。  今回、技術を確立した摩耗検知は車輪速信号…

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ブリヂストン「ALENZA LX100」が高めた価値 静粛性を追求したSUV専用タイヤ
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ブリヂストン「ALENZA LX100」が高めた価値 静粛性を追求したSUV専用タイヤ

 ブリヂストンは2月1日に発売したSUV専用タイヤ「ALENZA(アレンザ)LX100」のオンライン説明会を1月29日に開催した。「アレンザ」ブランドのコンフォートラインとして、SUVの特徴を考慮しつつ、静粛性を大幅に高めた新商品。それらを実現した技術は――。  近年、国内のSUV市場は拡大を続けており、ブリヂストンはSUV向け市販用タイヤの需要が2024年に2019年の2倍以上になると予測してい…

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住友ゴムのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK AT5」誕生
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住友ゴムのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK AT5」誕生

 住友ゴム工業は、ダンロップブランドのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK(グラントレック)AT5」を3月1日から順次発売する。発売サイズは15~18インチの全25サイズで、価格はオープン。  新商品は、SUVユーザーの多様な要求に応え、オンロードでのウェット性能や高速操縦安定性、オフロードでの高いトラクション性能を両立した。さらに耐偏摩耗性能を向上させることで優れたライフ性能も実現し…

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横浜ゴム AIでゴム配合物性値を予測 「HAICoLab」により実用開始
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横浜ゴム AIでゴム配合物性値を予測 「HAICoLab」により実用開始

 横浜ゴムは2月15日、AI(人工知能)を活用したゴムの配合物性値予測システムを独自に開発し、タイヤ用ゴムの配合設計で実用を開始したと発表した。膨大な仮想実験が可能となるため、開発のスピードアップやコスト削減、高性能な商品の開発に加え、経験の浅い技術者による配合設計が容易になることが期待される。  今回のシステムは同社が昨年10月に策定したAI利活用構想「HAICoLab」(ハイコラボ)に基づいて…

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国内タイヤメーカー4社の2021年業績予想 今期の需要回復鮮明に
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国内タイヤメーカー4社の2021年業績予想 今期の需要回復鮮明に

 国内タイヤメーカー4社の2020年12月期決算と2021年の業績予想が19日までに出そろった。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で急減した需要が昨年後半から持ち直したことで、経営環境は好転。北米や中国など販売が好調な市場、ニーズが高まる大口径タイヤの需要はほぼ19年レベルまで回復するとの見通しもある中、今期は全社が増収増益を見込む。新型コロナの感染状況は引き続き注視していく必要があるが、昨年失わ…

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ブリヂストンが新中計発表 高収益体質へ“循環の輪”
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ブリヂストンが新中計発表 高収益体質へ“循環の輪”

 ブリヂストンは16日、2023年までの中期事業計画を発表し、2030年を見据えた同社グループの方向性を示した。タイヤ及びソリューション事業に加え、SDGsの観点から新たに「探索事業」を設定。23年にはグループで売上収益3兆3000億円、営業利益率13%を目指す。  今年はタイヤ事業とソリューション事業を連動することで強化・拡大するとともに、タイヤを原材料に戻すリサイクル事業の探索を開始する。20…

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TOYO TIRE、マレーシアで生産拠点集約 国内販売会社の移転も
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TOYO TIRE、マレーシアで生産拠点集約 国内販売会社の移転も

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は2月15日、マレーシアにある生産子会社シルバーストーンでのタイヤ生産を今年6月で終了すると発表した。工場閉鎖後、子会社は解散する。  同工場はトーヨータイヤが2010年に買収した。主にマレーシア国内の自動車メーカー向けの新車用タイヤと、市販用のシルバーストーンブランドのタイヤを生産してきたが、設備面から同社が戦略的に進めるSUV向けの大口径タイヤは手掛けてお…

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住友ゴム、国内外で工場増産 高機能タイヤの販売増へ
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住友ゴム、国内外で工場増産 高機能タイヤの販売増へ

 住友ゴム工業は2月9日に開いた決算会見で、世界のタイヤ需要本数の見通しを公表した。それによると、昨年は新型コロナウイルスの影響で前年比14%減の約16億本だった。19年の水準に回復するのは22年頃となる見込み。  ただ同社の販売は、昨年は12%減少したものの、21年は19年比3%減と、世界需要(5%減)を上回るレベルで回復する見通しだ。中でも、ニーズが高まっているSUV用や18インチ以上の乗用車…

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