住友ゴム 全国で二輪車用タイヤの安全啓発活動 不良率は15％に
住友ゴム工業は8月3日、「DUNLOP（ダンロップ）全国タイヤ安全点検」として、全国4会場で二輪車用タイヤの安全点検を実施した。 今回で7回目となったこの活動は、タイヤに起因する事故の未然防止と、空気圧などの点検の重要性をライダーに訴求する目的で実施するもの。2012年から、8月19日の「バイクの日」に合わせて全国の道の駅やレストハウスなどで開催されてきた。 アネスト岩田ターンパイク箱根スカ…
ニュース
バス停のバリアフリー化へ――ブリヂストンなど「バリアレス縁石」開発
ブリヂストンは7月10日、横浜国立大学や日本交通計画協会、アドヴァンス（新潟市）と共同で開発した「新型バリアレス縁石」の技術説明会を都内で開催した。 バリアレス縁石は車椅子やベビーカーでもスムーズな乗り降りが可能となる。側面に特殊な形状を施しており、乗降口と停留所の隙間を小さくする正着性を向上させたことが特徴で、6月から岡山市のバス停1カ所で運用が始まっている。 バリアフリーに配慮した縁石を…
ブリヂストン甘木工場で操業を一時停止 九州の記録的な大雨で
九州北部で記録的な大雨となっている影響で、ブリヂストンの甘木工場（福岡県朝倉市）で操業を一時停止した。28日午前の時点で被害は報告されていないが、安全面を考慮して従業員を自宅待機としているため。工場の再開などは今後の天候状況によって判断する。同工場はトラック・バス用、小型トラック用ラジアルタイヤの主力工場。 なお、甘木工場以外では久留米工場（福岡県久留米市）、鳥栖工場（佐賀県鳥栖市）、スチール…
「パンク修理が危険な場合も」業界団体がユーザー向けに啓発ポスター
日本自動車タイヤ協会（JATMA）はこのほど、パンク修理作業に関する安全啓発ポスターを作成して、タイヤ販売店への配布を始めた。ポスターはパンク修理作業時の事故撲滅を目的としており、販売店が危険と判断した場合には修理を断るケースがあることをユーザー側に周知していく。同会がユーザーを対象にこうしたポスターを展開するのは初めて。 販売の現場では、修理依頼があったタイヤに引きずり痕がある場合など、オペ…
三輪タイヤ 栗東市と災害協定締結 独自の発電システム活用も
京都市に本社を置く三輪タイヤ（三輪智信社長）は8月6日、滋賀県栗東市と災害時における支援協力に関する協定を締結した。同社は栗東市などに営業所を構えている。 協定では災害で停電が発生した際に、同社独自の車載発電システム「True-G発電システム」を搭載したタイヤサービスカーを停電地域に派遣し、避難所の照明や携帯電話の充電サービスを行う。災害が起きた際の住民の不安を払拭し、円滑な避難生活の下支えと…
オートバックスセブン タイヤの値上げは10月から
オートバックスセブンは10月1日から店舗への納入価格と店頭価格の値上げを行う。タイヤメーカー各社は8月1日から出荷価格を平均3％改定しているが、消費増税前の需要に影響することを考慮して値上げ時期を10月にした。 ブリヂストン、ヨコハマ、ダンロップ、ファルケン、トーヨー、ニットー、ミシュラン、ピレリ、BFグッドリッチ、グッドイヤーと一部のプライベートブランドタイヤで、夏用タイヤと冬用タイヤの全て…
トーヨータイヤ、欧州初の開発拠点をドイツに設立
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は今年秋にドイツに技術開発（R＆D）拠点を設立すると発表した。投資額は11億円で、同社が欧州に開発拠点を構えるのは初めてとなる。 欧州は大手自動車メーカーをはじめ、自動車関連企業が多数あることから市場動向など最新情報をタイムリーに入手できる利点がある。新拠点を活用して欧州における技術基盤の構築や商品開発力の強化、次世代モビリティを見据えた技術確立に取り組んで…
トーヨータイヤ、タイヤ生産2割増 2023年に4400万本体制へ
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）がグローバルでタイヤ生産能力を拡大させる。現在、米国工場とマレーシア工場で拡張を進めており、さらに2022年には同社にとって初の欧州生産拠点としてセルビアで工場を稼働する。新工場がフル生産に入る2023年にはグループ合計のタイヤ生産能力は現在の約2割増の年間約4400万本に達する見込みだ。強みの高付加価値タイヤで供給体制を強固にしつつ、将来の成長につなげていく…
TOYO TIRE 新たなタイヤ設計技術を確立 AIの活用も
TOYO TIREは7月9日、タイヤ設計基盤技術にコンピューター支援技術やAI（人工知能）を融合した新たなタイヤ開発プロセス「T-MODE」（ティーモード）を開発したと発表した。従来より高精度かつ効率よくタイヤを開発することが期待される。 同日、都内で行われた説明会で守屋学執行役員（技術開発本部長、商品開発本部長）は「モビリティ社会は変革期を迎えており、タイヤにも進化が求められている。様々なニ…
スタッドレスの製造年週、消費者の懸念払拭へ 業界団体が検証
タイヤ公正取引協議会などが行った検証試験で、保管が適正であれば製造から2シーズンが経過したスタッドレスタイヤであっても直近に生産した製品と同等の性能が維持されていることが分かった。生産時期から年数が経過すると性能が低下するというユーザーの懸念や誤解の回避につながることが期待される。 近年、特に冬用タイヤで製造年週に関する消費者からの問い合わせが増加しており、販売サイドからテストや評価を望む声が…
人手不足解消の一手に ミシュランが運送会社向けに提案
日本ミシュランタイヤは6月下旬に三重県内で輸送事業者を対象にしたセミナーを開催し、深刻化している人手不足に対して従業員の満足度を高めることで課題解決を図るソリューションを提案した。また、同社が3年前にスタートした「運転事業者向け診断パッケージ」を導入したユーザーも出席し、従業員のモチベーション向上の重要性やキャリアによる目的の違いを認識することが成果につながることが示された。慢性的な人手不足は今…
ブリヂストン、欧州でスマート工場化推進 44億円を投資
ブリヂストンの欧州子会社、ブリヂストンEMEAは6月27日、スマート工場プロジェクトに3600万ユーロ（約44億円）を投じると発表した。ポーランド、ハンガリー、スペイン、イタリア、フランスにある8つの工場で生産プロセスのデジタル化を推進する。プロジェクトは今年から4年間を計画している。 今回のプロジェクトは半製品の製造やエネルギー供給、メンテナンス、生産管理、生産計画など工程全般が対象となる。…
ブリヂストン、欧州で軽量タイヤ技術「Enliten」を発表
ブリヂストンの欧州子会社は6月13日、車両のCO2排出削減に寄与する軽量タイヤ技術「Enliten」を発表した。転がり抵抗性能の向上や原材料使用量の削減が期待される。新技術では、摩耗や安全性などをトレードオフすることなく、転がり抵抗は標準のプレミアム夏タイヤと比較して約20％、タイヤ重量は約10％低減した。また、ハンドリングやスタビリティの向上にも貢献する。 技術面では、高い耐摩耗性能や浅溝を…
住友ゴム、見沼たんぼで「チーム エナセーブ 未来プロジェクト」実施
住友ゴム工業は6月16日、埼玉県さいたま市の見沼たんぼで「首都圏の大規模緑地・見沼たんぼを100年後の子ども達に残す」環境保護活動を実施した。この活動は日本ユネスコ協会連盟との協働事業「チーム エナセーブ 未来プロジェクト」の一環。 当日は、日本ユネスコ協会連盟関係者や協力団体のほか、住友ゴム工業およびダンロップタイヤ関東、ダンロップタイヤ中央の従業員とその家族ら89名が参加。参加者は、ファー…