横浜ゴムは、同社が強みとして持っている既存事業の“深化”と、市場変化の取り込みを意味する“探索”をそれぞれ推進する中期経営計画を展開している。清宮眞二取締役執行役員は、「技術の立場からすると深化と探索は“高速化”と“高度化”だ」とし、AI（人工知能）の活用によって「技術開発の高速化、高度化を達成していく」と展望を示す。さらに、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミー実現への取り組み、タイヤのセンシング技術の開発なども加速し、これからの社会に役立つ技術を確立していく考えだ。
――タイヤを取り巻く市場動向は。
「近年は車が大きく変化してきています。電気自動車（EV）化はその一つです。こうした中、タイヤの基本性能である走る、曲がる、止まる、荷重を支えるという4大機能に加え、安全の要素が重要なことは変わりありません。ただ、カーメーカーやユーザーによって方向性、嗜好が少しずつ異なりますので、タイヤとしては“味付け”が変化しているのかなと思います。静粛性や運動性能といった様々な項目の重み付けが変わってきたということです。
EV化の流れにおいては、タイヤの転がり抵抗を低減することや軽量化のプライオリティが上がっています。また、EV化によって車が静かになり、トルクや車重が変化したことで、タイヤの静粛性や耐摩耗性能、荷重に対する耐久性も従来に比べて一段高いレベルで要求されています」
――タイヤの技術開発で喫緊の課題は。
「タイヤには転がり抵抗などのラベリング制度や車外騒音に関する規制がありますが、車両に対する規制が厳しくなる中、タイヤへの規制値も変わってきています。喫緊では、こうした規制値や法規への対応は他の性能を維持しつつクリアしなければならない課題です。
もう一つは環境性能です。2050年のカーボンニュートラルに向かって着実に進んでいくために、まずは基盤作りが大きな課題となります。
当社の場合、低燃費への取り組みは比較的古くから行っていますが、現在の要求は非常に高次元にあるため、過去から積み重ねてきた取り組みを、今まで以上に加速して伸ばしていく必要があると考えています」
――現在のタイヤ開発のテーマは。
「当社の中期経営計画『YOKOHAMA Transformation（ヨコハマ・トランスフォーメーション＝YX）2023』では、ADVAN（アドバン）、GEOLANDAR（ジオランダー）、ウィンタータイヤといった高付加価値品の販売比率を50％以上とすることを目指しています。この目標に向かって商品開発を推進しているところです。
もちろん、たとえアドバンであっても燃費は関係ないという時代ではありませんので、走りと環境を上手く両立させたいです。また、タイヤのハイインチ化も進んでいます。付加価値がありハイインチなタイヤの開発、生産能力の確保に取り組んでいきます」
――横浜ゴムのタイヤ技術の強みは。
「転がり抵抗とウェットといった背反性能を両立する配合レシピや混合の技術を得意としています。このコンパウンド技術だけでなく構造やパターンの開発も含め、数多くの特性を高次元で組み合わせるコントロール技術も強みですし、伸ばしていきたい部分でもあります。
中計のYX2023には『横浜ゴムを“深化”と“探索”で変革する』という意味が込められていますが、技術の立場からすると深化と探索は“高速化”と“高度化”だと捉えています。高次元のコントロール技術を実現するためにも、より早くより多くという高速化と、高度化が意味する技術レベルの向上が必要です。
この目標に向かって、当社ではAI利活用のフレームワーク『HAICoLab』（ハイコラボ）を導入しています。ハイコラボという名前は人（Humans）とAIのコラボレーションを意味しているのですが、人の発想力やひらめきと、AIのデータ処理能力を融合させることで、技術開発の高速化、高度化を達成していきます。
例えばタイヤ開発では、AIを活用した『配合物性値予測システム』を独自開発しました。設計者がこのシステムにコンパウンドの配合を入力すると、そのレシピで出来上がるコンパウンドの物性が瞬時に出力できるのです。逆にほしい物性を入力すると、こういう配合がいいよと教えてくれます。このほかにも、タイヤの構造設計者が構造の設計因子をAIに入力し、タイヤの特性を導くようなシステムも使っています。
最近では、EVのOEタイヤの開発でAIを使い、高い静粛性を実現するパターンのピッチ配列や、低燃費ゴムのレシピを開発しました。設計者としては試したいことがたくさんあるのですが、全てを実際に評価するのは難しい。こうした中で高性能なタイヤを設計するには、AIは非常に有効だと思っています。
AIに計算させると、人が思いもつかなかった結果が出てくるケースもあります。その答えが100％正しい訳ではありませんが、こうした新しい発想が技術開発の高度化に繋がるのではないかと期待しています。
ただ、AIを使いこなすには、AIに何を学習させるのかが重要です。常に学習項目などを検討し、AIの精度向上や予測範囲の拡大に取り組んでいきます。
また、AIは生産現場のビッグデータ分析にも活用しています。一部の工場では、生産設備のセンサーで吸い上げたデータを使い、『生産工程のこの要素がタイヤのこの性能に効いている』『品質を担保するためここは守らなければならない』といった分析を行っています」
――30年、50年に向けて柱となるのは。
「50年のカーボンニュートラルという産業全体の目標の中で、製造時のカーボンニュートラルに取り組んでいきます。また、サーキュラーエコノミーという考え方のもと、サステナブル原料の使用比率を上げていくことも課題です。製品開発を通じて安心や安全、タイヤを通じた楽しさの提供などとともに、環境への貢献を追求していきたいです。
カーボンニュートラルに関しては、モデル工場となる新城南工場で、再生エネルギー電力の活用や太陽光発電の導入などを進め、30年までにカーボンニュートラルの達成を目指しています。
一方、サステナブル原料比率は50年に100％を目指します。まずは25年までに基盤を強化し、取り組んでいく内容などを検討しつつ、その使用比率を上げていく。30年には30％を目標とします。
現在は、モータースポーツ活動を通じてサステナブル原料の技術開発に取り組んでいます。当社がワンメイク供給する全日本スーパーフォーミュラ選手権では、サステナブルなモータースポーツ業界作りを目的としたプロジェクトが進められているのですが、我々もこれに賛同し、サステナブル材料を活用したタイヤ開発を推進中です。
スーパーフォーミュラのタイヤでは、25年にサステナブル原料比率を35％まで高める計画です。走行性能が維持できていることを確認しつつ、天然ゴムの比率を増加させることや、もみ殻ベースのシリカや廃タイヤからの再生ゴムの採用など、色々なアイテムを確認しているところです。
この成果は一般のタイヤにフィードバックすることになりますが、コストは大きな課題となります。ただ、レースタイヤもまだまだテスト段階ですので、原料メーカーと協力し、供給量や価格なども含めて様々な素材を探索していく考えです。
また我々は、バイオマスからブタジエンゴムを生成する研究も行っています。このゴムを大量に生産することはまだ難しいのですが、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業で色々なメーカーと一緒になり、収率を上げていく活動を進めています」
――今後、拡大・強化するタイヤ技術は。
「ベーシックなタイヤ技術は当然ですが、タイヤのセンシング技術にも力を入れたいです。車の中で路面に接している部品はタイヤだけですので、タイヤからの情報を上手くセンシングすることで車両の安全やメンテナンスに役立つ可能性があると考えています。
現在、空気圧のモニタリングを主体としたソリューションサービスについては実証実験を進めています。どのようなお客様に利用していただくと良いのか、タイヤの種類や使われ方も含めて検証している段階です。
また、ゼンリン、アルプスアルパインと一緒に、タイヤ内面に付ける高機能センサーの開発にも取り組んでいます。今は、走行時にセンサーで拾った波形を信号処理し、摩耗状態を検知できる段階まできました。実証実験を通じて早い実用化を目指していきます。
センサー開発の次のステップは路面状態の検知です。濡れているのか凍っているのか、μ（ミュー）が高いのか低いのかといった路面の状況は、タイヤのセンサーで直接拾うことが必要になってくると思いますので、今後もタイヤ内面に装着するタイプの高機能センサーにこだわって開発していきたいです。
これから車の使い方はさらに変わっていくでしょう。自動運転やシェアリングを利用するケースも多くなると考えられます。この変化に対し、センシングで安全やタイヤ管理の手助けをしたい。センサーを上手く活用することで、タイヤの付加価値を上げていきたいと考えています」
――今後の技術開発で目指す姿は。
「市場やニーズ、車の変化がとても速いと感じています。そうした変化やタイヤに対する要求にいかに追従していくか――これが今後のタイヤ開発で重要なのではないでしょうか。
AIを使っていくことも一つの方法です。また、今までのようにタイヤを試作してテストコースで評価を実施していくのではなく、バーチャルで検討して最終段階で試作を行うモデルベース開発のような手法を取り入れる動きが増えています。まだまだこうした流れに十分に対応しきれていませんので、これからもっと強化しなければいけない、そうでなければ市場の変化にはついていけないと考えています」
「タイヤの場合は新興メーカーも増えていますが、我々は差別化できる付加価値の高い製品を作っていく。それをお客様に届けることが生き残る道だと思っています。この付加価値は10年、20年経つと変わっていくかもしれませんが、その時その時にあった高付加価値品をしっかり開発していきたいです」