住友ゴム工業がタイヤ工場でAI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）を活用した生産システムの効率化を推進している。その一環として、今年度中に製造設備の予防保全システムを開発し、早ければ2019年にも白河工場（福島県）に導入する。
同社は昨年4月に生産性向上や設備管理の精度向上を目的として、「製造IoT推進室」を立ち上げ、生産現場へのIoT導入を積極化している。今後は機械を常時監視してバラつきの改善や、特に高性能タイヤで求められるユニフォミティの更なる向上といったタイヤの品質面への活用も進める考えだ。将来的には、より効率的な生産システムを構築して工場稼働率の最大化へ繋げていく。
白河工場は国内最大級の生産規模を有する住友ゴムのフラッグシップ工場。タイヤ生産技術でも新工法を開発してグローバルに発信する中心的な役割を担っている。
これまで、部材工程から加硫工程までをコンパクトに一体化させ完全自動化した生産システム「太陽」を2002年に開発し、既にタイやブラジル、トルコなど海外工場にも展開している。また、2012年には新工法「NEO-T01」（ネオ・ティーゼロワン）を完成させた。現在は白河にのみ導入しているが、更に精度を高めて数年後には海外拠点に拡大することを検討していく。