TOYO TIREが発表した2018年業績は、免震ゴム関連の特別損失として175億円を計上したことにより純利益が前年比31.8％減の大幅な減益となった。
営業利益は前期より29億1800万円減少した。北米や欧州で高付加価値タイヤの販売が伸びたことなどミックスの良化で47億円、製造コストで3億円など計52億円がプラスに働いたものの、販管費や為替、自動車部品事業など計82億円が利益を押し下げた。
ただ、タイヤ事業の売上高は4.5％増の3416億9400万円、営業利益は1.8％増の468億7900万円と増収増益を達成した。
2月15日に都会で開いた会見で清水隆史社長は、「当社はタイヤに資源を集中していくと表明しており、社名の変更も行った。タイヤ事業の売上高はこの3年間で500億円近く増えている」と一定の評価を示した。
グローバルタイヤ販売本数は2％増加した。国内外の新車用は横ばい。国内市販用は、前年の駆け込み需要の反動で販売量が2％減となったが、値上げにより売上高は前年と同水準を維持した。
一方、海外市販用の販売量は東南アジアで1％減少したものの、北米と欧州はともに6％増加し、全体で4％増となった。
所在地別では、日本の売上高は16.9％減の1218億4300万円、営業利益は8.3％減の292億8400万円。北米の売上高は6.3％増の1981億3300万円、営業利益は3.1％減の83億8500万円となった。