ブリヂストンの2018年度連結業績は、営業利益が対前期比4％減の4027億円、経常利益が5％減の3811億円の減益だった。
営業利益の部門別内訳をみると、タイヤが2％増の3939億円と堅調に推移。一方、多角化はソリューションを軸とした再構築化による利益減少の影響で72％減の89億円と大幅な減益となった。営業利益の増減要因は、売値ミックスの改善などで67億円がプラスに働いたが、販管費増などで230億円のマイナス。前期に対し163億円の減益となった。
2月15日に開いた会見で江藤彰洋COO兼社長は「タイヤは概ね堅調な需要環境にあったが、中南米など新興国の通貨安が進行し利益面に影響した」と説明している。
連結売上高は対前年比横ばいの3兆6501億円。タイヤ部門は1％増の3兆514億円、多角化は1％減の6187億円。当期純利益は、「タイヤハブ」設立による特別利益などにより1％増の2916億円となった。
タイヤ販売本数は、グローバルでのPSR新車用・補修用で対前年比100％、TBRは104％、超大型ORR115％、18インチ以上のPSR115％となった。日本はPSR新車用が105％、補修用が101％、TBRの新車用は100％、補修用98％。
北米は新車用への供給を優先したため、新車用がPSR・TBRともに2ケタ増加し補修用が減少した。江藤氏は「19年は新車用がやや落ちると見ているので、その分を補修用で獲っていきたい」との見通しを示した。
所在地別で、日本は売上高が2％増の1兆1705億円、営業利益は4％減の1535億円となった。