8月7日までに行われた国内タイヤメーカー4社の決算説明会で、各社のトップが将来に向けた事業戦略や中期経営計画の取り組み状況を語った。ブリヂストンはソリューションビジネスを成長の軸として様々な施策を展開し、住友ゴムや横浜ゴム、TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は高付加価値タイヤなどそれぞれが競争優位性を持つカテゴリーで拡販につなげる方針だ。コロナ禍で今後が見通せない中でも各社独自の戦略で攻勢をかける。
ソリューションを軸に
ブリヂストンの石橋秀一CEOは過去5年間の業績を振り返り、「投資や営業費の増加により高コスト・高経費体質となっている」と危機感を語る。売上高は横ばいが続く中、営業利益は5年間で約1900億円減少したことを踏まえたものだ。その上で「原材料調達や、物流から生産拠点再編、事業再編を含む抜本的な経費・コスト構造改革、グローバルでの価格マネジメント強化を進める」と意気込みを示した。
コア事業と位置付けるタイヤ・ゴム事業は“稼ぐ力の再構築”を掲げ、経費・コスト構造改革を第1の柱として推進する。石橋CEOは「まだ最適化できる部分がある」とし、特に生産拠点再編については「古くてキャパシティーが小さく、汎用品しか製造できない工場を中心に候補をあげている」と述べた。また第2の柱として、プレミアム商品の開発や生産現場改善、販売強化を含むエンドツーエンドの活動にも取り組む。
一方、トラック・バス用や航空機、鉱山用向けなどの売り切りではないソリューション事業も加速させる。2020年上期には、運送業者の安全性・効率性・生産性の向上に寄与するデジタルサービスを展開する「ウェブフリート・ソリューションズ」やリトレッドで前年同等の利益率を維持し、環境変化への強さも証明できた。ソリューション事業関連の売上高は2019年時点でグループ売上高の約15％を占めており、更なる拡大を目指していく。
その中核となるのが鉱山向けソリューションだ。鉱山はタイヤにとって最も過酷な使用環境の一つでありながら、車両の稼働時間の増大や運搬効率の向上が課題となっている。また、鉱山の規模や車両運行台数などが異なる顧客ごとに適切な商品・サービスの提供も求められる。
これに対してブリヂストンでは、高い耐久性能などを実現した鉱山用タイヤ「MASTERCORE」（マスターコア）と、鉱山用タイヤに専用設計されたタイヤモニタリングシステム「iTrack」（アイトラック）で鉱山オペレーション全体を支えていく方針だ。石橋CEOは「鉱山事業は商品としてもソリューションとしても戦略事業のど真ん中だ」と強調した。
同社では新型コロナウイルスの影響が2022年上期頃まで続くと想定する。この間は安全やキャッシュ重視の危機管理を優先しながら、稼ぐ力の再構築と戦略的な投資を推進し、「2023年には変革後の新たなブリヂストンとして、強いタイヤ事業をベースにソリューション事業の拡大を図り、新たな成長軌道に進んでいく」（石橋CEO）と強い意欲を示した。
高性能タイヤが好調
住友ゴム工業の山本悟社長は今年2月に発表した中期経営計画の軸となる高機能商品の増販について米国や中国、日本での取り組みを説明した。
SUV用タイヤの需要が堅調な米国市場では「ワイルドピーク」シリーズが好調で、「コロナ禍でマーケットが低迷した上期でも市場で絶好調だった」（山本社長）と振り返り、販売量は前年同期と比べて4割増加したという。また、欧州や中国の市販市場でもプレミアムタイヤの販売が好調に推移しており、「商品力、供給力、販売力に取り組んできた成果だ」と自信を示した。
日本市場では3月に発売したプレミアムコンフォートタイヤ「ビューロVE304」が当初の計画を大幅に上回る販売実績を達成し、シリーズ全体では前年同期比2倍超の販売を達成した。
その上で「高性能商品の増産については投資を行いながら供給能力を上げていく」と設備投資への方向性を話した。
ウィンタータイヤ注力
横浜ゴムの山石昌孝社長は下期以降にウィンターカテゴリーの販売を強化していく方針を示した。国内でオールシーズンタイヤの拡販につとめるほか、2021年に向けてジャパンタクシー用のオールシーズンタイヤの投入準備を進める。さらに、欧州市場では秋から新モデルを発売して需要を喚起する。
また、トラック・バス用タイヤでは超偏平シングルを積極展開する考えだ。北米市場で商品ラインアップを拡充するほか、国内でも超偏平シングルスタッドレスタイヤの発売を控えている。山石社長は「三重工場では増産投資が完了しており、旺盛な需要に対応していく」と意欲を述べた。
北米で一層の拡販へ
「研究開発や設備投資計画では、やっていくこととやらないものを切り分けていく」と力を込めるのはトーヨータイヤの清水隆史社長だ。
進めるべき計画の中心が北米市場でのピックアップトラックや大型SUV向け大口径タイヤの増販だ。同社は従来より強みがあったこのカテゴリーで“不動のポジション”を確立させる方針を公表している。北米市場では売上高ベースで現在6位までランクアップしたが、更に上位を目指していく構えだ。
現地では今年発売した「オープンカントリー」の新商品が好調で、コロナ禍にあっても6月から7月にかけては前年より3割近く販売が伸びているという。来年には米国工場で増強した設備を稼働させることで、一層の需要を取り込む。
さらに、開発面でもAI（人工知能）分析やデジタル化へ積極的に取り組む方針で、「少し遅らせることのできるもの、コロナが明けた時に競争力がないと困るものを検討しながら進めていく」（清水社長）という。
なお、同社にとって初の欧州生産拠点となるセルビア工場の建設計画については、新型コロナウイルスの影響により設備の納入を若干遅らせる可能性があるものの、現時点では計画通りに2022年1月から稼働開始を目指す。