JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた上半期（4～9月）の販売実績は、四輪車用タイヤ合計で市販用が前年同期比21.6％減の2642万3000本、新車用が31.1％減の1513万7000本となり、新型コロナウイルスによる需要減少の影響が大きく表れた。感染が広がった4月から5月を底に需要は回復傾向にあることから今後の巻き返しに期待したい。
上半期の市販用タイヤの販売本数をカテゴリー別でみると、乗用車用が23.0％減の1906万7000本、ライトトラック用が13.5％減の547万5000本、トラック・バス用が17.3％減の188万1000本と、四輪車用タイヤの全てで前年実績を大きく下回った。
緊急事態宣言が発令されて経済活動に打撃を与えた4月から5月にかけては、前年同月比で2割から3割減まで落ち込んだものの、6月はほぼ1割減まで回復。その後、再び7月や9月にも落ち込みを示したが、これは昨年各社が実施した値上げや消費増税前に需要が押し上げられたことの反動と見られる。9月単月の市販用の販売本数は四輪車用タイヤ合計で前年同月比20.8％減の575万8000本だった。
市販用タイヤは1月からの9カ月間累計でもほぼ2割減となっているが、昨年は全国的な暖冬を受けて冬タイヤが苦戦しており、今後の需要次第では更なる回復が期待できるかもしれない。
新型コロナで市販用より大きな影響を受けた新車用タイヤは、自動車メーカーの工場停止などが響き、4月に4割以上のマイナス、5月は6割減と記録的な落ち込みとなっていた。
一方、9月はトラック・バス用が苦戦したが、乗用車用は前年に近いレベルとなり、四輪車用タイヤ合計で2.5％減まで回復した。
9月の新車販売台数は14.3％減の46万9705台だった。消費増税があった昨年10月以降連続で減少しているが、減少幅は8月（16.0％減）に比べて縮小した。