全国で自動運転バスの実用化に向けた実証実験が行われている。タイヤのトラブルを未然に防ぐために、タイヤメーカーも最新の管理システムを導入して取り組みをサポートしている。
ブリヂストンは11月16日、グループ会社のブリヂストンタイヤソリューションジャパンが西日本鉄道と西鉄バス北九州が実施する北九州エリアでの中型自動運転バスの実証実験のサポートを行っていると発表した。
「中型自動運転バス実証実験」は、2019年度の小型自動運転バスの実証実験に続き、事業性向上を目的として5つのバス運行事業者を通じて行われる。西日本鉄道の実験では、「空港と臨海部の事業所・住宅等をつなぐ交通網の確保」をテーマに10月から福岡県北九州市内と苅田町内を運行する西鉄バス北九州の運行路線で開始した。
ブリヂストンでは、「自動運転化で、乗務員がいない状況において、タイヤのトラブルを未然に防止する必要性が高まることが予想される」とし、欧州やアジア大洋州地域などの運送業者に展開している「タイヤマティクス」をトライアル導入した。この技術はタイヤに設置したセンサーがタイヤの内圧や温度情報を計測し、クラウドを通じて車両管理者などと情報を共有するモニタリングシステム。
ブリヂストンでは「独自のサービスネットワークと組み合わせることで、バス事業者により最適なタイヤメンテナンスの提供が可能になる」と説明している。
また、住友ゴム工業は11月12日、レベル4自動運転車を対象に、空気圧データ取得から異常時のタイヤメンテナンスまでを実施するシステムを構築し、岐阜県岐阜市内の公道で実証実験を行ったことを16日に発表した。同社が公道で実証実験を行うのは今回が初めて。
このシステムは、住友ゴムと群馬大学の次世代モビリティ社会実装研究センター（CRANTS）が昨年から実施している共同研究によるもの。車両が無人の場合もタイヤ空気圧のリモート監視が可能となる。
住友ゴムでは、「自動運転車におけるパンクなどを想定したタイヤトラブルの予知保全及びトラブル発生時の早期対応に貢献できる」としている。
なお、実験では市街地で自動運転車に対し模擬的なパンクを発生させ、タイヤに装着されたTPMS（タイヤ空気圧監視システム）からデータが送られることで管制所がリモート検知し、タイヤ整備店に自動通知した。通知を受けた整備店が現場に出動してタイヤを補修し、自動運転が復帰するまでの流れを実証実験している。