市場調査会社のスミザーズ社はこのほど、アジア地域のタイヤ市場が金額ベースで2020年の974億ドル（約10兆1928億円）から2025年には1176億ドルまで成長する見通しだと発表した。新型コロナウイルスによる景気後退から回復し、電気自動車（EV）など新たなモビリティの採用が進むことで、年平均成長率を3.8％と想定した。
本数ベースでは、2020年の12億9000万本から2025年には15億3000万本まで成長する見通し。
同社では新型コロナの感染拡大により、2020年のタイヤ販売量は、前年比1.0～6.5％減を想定している。
一方、地域需要の70％を占める中国、インド、日本の3カ国に関しては、「中国とインドは2025年まで継続して成長する」と指摘。ただ、日本は「需要がわずかに減少するだろう」とした。
東南アジアではタイヤ需要が急成長し、「インドネシア、フィリピン、ベトナムでは、経済成長や急速な都市化、中流階級の車両に対する投資増を想定すると、2025年まで高い成長率が見込まれる」と分析している。
中国は、2020年の地域需要の49.6％を占める見込み。同市場では、政府が進めるCO2排出量削減に向けた取り組みや中国ゴム工業協会（CRIA）が策定したラベリング制度により低転がり抵抗が焦点となっており、また、すでに最大市場となったEVについても重要なマーケットになると指摘した。