横浜ゴムは2月19日、乗用車用タイヤのセンサーを活用する中長期的な技術開発ビジョン「センサータイヤ・テクノロジー・ビジョン」を発表した。センシング機能を搭載したIoTタイヤで得た情報をドライバーや外部の事業者に提供することで、新たなモビリティ需要へ対応する。
同ビジョンでは、ドライバーやフリート管理者、情報サービス会社などの利用者を想定するサービスを、センシング機能とリアルタイム性の観点で分類。それぞれに適したセンシング機能やデータ分析・予測技術を段階的に構築し、利活用範囲を拡大していく。
同日、横浜ゴムはアルプスアルパイン、ゼンリンと共同で、IoTタイヤの路面情報を地図情報と紐付けながら進める実証実験を行うと発表した。
実験は今春から開始し、まずは個人や車両運行管理会社向けの空気圧通知サービスを実証する。さらに2023年までに摩耗検知機能を追加することで、ローテーション時期やフリート向けの効率的なタイヤ点検計画などの提案も可能にする。
将来的には渋滞、天候をはじめとする様々なプローブ交通情報や地図情報とタイヤデータを関連付けて分析することにより、安全な運行ルートの提案といった新たな付加価値情報を提供。横浜ゴムでは「自動運転車両やMaaSに関連したサービスを提供する会社などの車両運行管理をサポートすることも目指す」としている。
今後、例えば摩耗や空気圧の状態を検知して急勾配を避けるナビゲーションや、路面凍結などの情報による安全運転支援、自動運転車両の制御といったソリューションをカーメーカーや物流事業者などに提供することを検討する。
横浜ゴムとアルプスアルパインは、空気圧に加えて摩耗や路面状態を検知し、取得データを処理・管理するソリューションビジネスの展開を目指し、2019年から共同研究を行っている。
一方、ゼンリンは全国1741市区町村で各種情報を収集し、地図データベースとして管理しており、「ゼンリンから地図ソリューションによる付加価値提案を頂いた」（横浜ゴム広報）ため、同実証に至った。
実験では、横浜ゴムとアルプスアルパインが共同開発するセンサーを活用。センサーの情報とゼンリンが有する地図情報を紐付けることで、路面データの分析・蓄積とシステム構築を進める。