ブリヂストンは5月17日の会見で、23年までの中期事業計画の進捗を発表した。タイヤ事業では大口径乗用車用の販売増などで販売ミックスを改善し、売値マネジメントも強化。石橋秀一グローバルCEOは第2四半期以降も売上収益の更なる改善を図り、「特に北米で回復基調を捉えていく。販売ミックス、売値改善も徹底する」と述べた。
また、「商品戦略は“ゴムを極める”を軸に、サステナビリティやモビリティの進化を見据え実行している」とし、太陽光発電型の電気自動車向けに開発したタイヤを紹介。さらに「顧客ニーズに応え、社会的に必要な性能を実現するためにゴムは大きな要素となる」と述べ、優れた耐久性を持つ合成ゴムなど様々な研究を進めていることを明らかにした。
販売面は顧客価値の向上を重視し、国内でサブスクリプションモデル「モボックス」やAI診断サービスなどを展開。一方、生産現場では東京小平技術センターのエンジニアが欧米アジア圏の工場をリモートでサポートするなど改善活動を続けた。石橋CEOは「欧米の需要回復に対応するため、アジア圏の工場からの供給サポートを強化する。状況を注視しながらグローバル最適で活動を進める」と述べた。
鉱山タイヤ・ソリューション事業では、鉱山用タイヤのソリューションプロバイダー、豪オトラコ社の買収により世界約120拠点となるサービスや販売のネットワークと、断トツ商品、デジタルツールを組み合わせ顧客との価値共創を図る。
環境面では2050年のカーボンニュートラル化を目指し、30年にCO2排出量を2011年比50％削減、23年は30％超削減を設定。グローバルの再生可能エネルギー比率を21年の約12％から23年には50％以上まで拡大させる方針を示した。熱分解や微生物分解などのリサイクル技術については、24～26年の事業化を目標に検証を進めた。
また、人事・組織戦略の一環で、小平技術センターでは開発組織をコア事業と成長探索事業に分離。成長探索事業でプロジェクトごとに人材を編制するなど機敏な開発体制を採用し、技術イノベーションを加速させる計画だ。高度なデジタル人材の育成にも力を入れ、大学などとの連携も進めているという。石橋CEOは「今年は結果を出すことにこだわっていく」と抱負を述べた。