日本自動車タイヤ協会（JATMA）は9日、2022年のタイヤ国内需要（メーカー出荷ベース）について、四輪車用合計が21年見込み比7％増の1億966万7000本となり、2年連続で前年実績を上回る見通しだと発表した。コロナ禍前の19年実績と比較すると、20年実績は13％減、21年見込みは10％減となるものの、22年見通しは4％減まで回復する予測となる。
同会では需要見通しの前提条件として、22年の自動車生産台数は前年比18％増の920万9000台、国内自動車販売台数は13％増の501万2000台と設定した。
2022年のタイヤ国内需要の新車用は、同年の自動車生産台数見通しが前年を大きく上回ることから、21年見込み比17％増の4134万8000本とした。車種別では、乗用車用が19％増と2ケタのプラスとなる見通し。
市販用の見通しは1％増の6831万9000本とした。同会では「コロナの影響は読めない」としつつ、「今の回復が続くと見込んでいる」と説明した。市販用内訳は、乗用車用が1％増、ライトトラック用は1％増、トラック・バス用は3％増。
19年実績との比較では、新車用は20年実績が17％減、21年見込みは20％減と大きく下回ったものの、22年見通しは6％減となり、マイナス幅は縮小する。また市販用は、20年実績が11％減、21年見込みは4％減、22年見通しは3％減と、こちらも徐々に回復している。
22年の国内需要を車種別でみると、乗用車用は21年見込み比8％増となる見通し。また、ライトトラック用とトラック・バス用は、ともに3％増加すると予測した。
それぞれ19年実績と比較すると、乗用車用は5％減、ライトトラック用は1％減だが、トラック・バス用は1％上回る。
また、22年の市販用の夏用需要は21年見込み比2％増の4471万9000本の見通し。乗用車用は2％増の3247万4000本、ライトトラック用は2％増の930万1000本、トラック・バス用は6％増の294万4000本。
一方、冬用は前年並みの2360万本とした。車種別でも、乗用車用（1650万2000本）、ライトトラック用（450万8000本）、トラック・バス用（259万本）のいずれも前年と同水準となる見通し。