住友ゴム工業は昨年12月20日に記者会見を開き、山本悟社長は「23年は足場固めに取り組み、今後の当社グループの飛躍につなげていく」と展望を示した。23年以降に向け、低採算サイズを中心にサイズを削減し、構成改善と生産効率向上を図るほか、生産体制を最適化し、コスト改善に加え、好調な市場へのタイムリーなタイヤ供給を実現していく。
山本社長は今年の方針として第1に収益力を高める意向を示した。山本社長は、世界のカーボンニュートラルの取り組みなどを背景に、「変化に対応し、持続可能な事業を展開していくには大きな投資も必要になる」と指摘。その上で、高い収益力を実現する変革や、ポートフォリオ分析に基づく選択と集中による採算性・効率性の改善を目指していく考えを明らかにした。
第2の方針にはイノベーションの推進を挙げ、「新しい価値を提供できるよう開発を加速させていく」とコメントした。また、第3の方針には「多様な力を結集し、変化をのりこえる会社にしよう」を掲げた。
センシングコア技術に関しては、24年に自動車メーカーに対し、センシングコアの路面状態検知機能と車輪脱落予兆検知機能を導入する。また、22年1月には中国で専門組織を設置したほか、欧州自動車メーカーへのセンシングコア導入に向けて今年1月にもドイツで専門組織を立ち上げる。山本社長は「センシングコアビジネスはこれからの住友ゴムの柱になる」と述べ、センシングコアを中心としたソリューション事業は30年に事業利益100億円を目標とする見通しを示した。
生産体制については、米国やブラジルで地産地消化に向けた生産能力増強を進めながら、トルコ、中国、タイ、宮崎工場で高機能商品への生産置換を進めるほか、アジアから世界各地に供給補完できる体制を整えていく。
開発面では、北海道の名寄タイヤテストコースに完成した、車外騒音試験路とウェットグリップ試験路を有するコースを今年春から運用し、安全性能と環境性能を備えたタイヤの開発を進める。
また、同社は今年2月に新中期計画を発表する。山本社長は外部環境の変化を受け収益力が課題になっていることを踏まえ、新中計では収益力を高めるための企業変革を優先事項とし、将来あるべき姿を実現するために必要な種まきも取り組む方針を示した。