横浜ゴムの山石昌孝社長は2月17日に開いた決算会見で2021年度から2023年度までの中期経営計画の進捗を報告し、「高付加価値タイヤの販売は2022年度に42％に高まった」と成果を述べた。同社は消費財タイヤで高付加価値品の販売拡大を掲げ、「アドバン」「ジオランダー」「ウィンタータイヤ」の構成比率を2019年度の40%から23年に50%以上に高めることを目指している。2023年は「ジオランダー」の販売を強化する計画で、新商品投入やサイズ拡大を図り、販売量は前年比7%増（19年比15％増）を目指す。それに合わせて三重工場やタイ工場では大口径タイヤの増産を進める。
生産財タイヤでは、OHT（オフハイウェイタイヤ）でインド・ヴィシャカパトナム工場のフル稼働と第2期の増強に着手するほか、三重工場でライトトラック用、トラック・バス用タイヤの増産投資を実施して年産10万本を増強する。