JATMA（日本自動車タイヤ協会）は14日、2023年自動車タイヤ国内需要の年央見直しを行い発表した。それによると、四輪以外の特殊車両用と二輪車用を含む、国内総需要本数は1億991万4千本・前年比1%増と、当初見通しから95万3千本減の下方修正となった。
23年需要見直しの前提として、実質経済成長率を当初見通しの2.2%から1.5%へと下方修正した（22年実績は1.0%）。一方、自動車生産台数は862万7千台（同10%増）、国内販売台数も486万7千台（同16%増）へと上方修正。輸出台数は395万7千台（同4%増）に修正した。
これらを元に、自動車タイヤの国内需要動向として、新車用タイヤは四輪車用合計で年間3816万本・前年比10%増とし、当初見通しに対し44万9千本増の上方修正を行った。
品種別では、乗用車用は上期実績が前年比20%増・下期予想が同4%増の年間3194万6千本（同11%増）、小形トラック用は上期実績が同6%増・下期予想が同2%減の年間506万本（同2%増）、トラック・バス用は上期実績12%増・下期予想6%減の年間115万4千本（同3%増）とそれぞれ修正した。
市販用タイヤの販社販売需要動向について、乗用車用・小形トラック用・トラック・バス用各品種ともに、夏用タイヤ上期実績が当初見通しから下振れする結果となった。
四輪車用計では、夏用タイヤは年間4445万5千本（同3%減）で当初見通しに対し166万9千本減、冬用タイヤは年間2356万2千本（同1%減）で、当初見通しに対し38万8千本増。四輪車用計の夏・冬計は6801万6千本（同2%減）で、当初見通しに対し128万1千本減。
この販社販売を踏まえた市販用タイヤのメーカー出荷需要動向についても同様で、3品種ともに夏用タイヤ上期実績が当初見通しから下振れした。四輪車用計で、夏用タイヤは年間4441万本（同3%減）で、当初見通しに対し175万本減。冬用タイヤは年間2356万2千本（同2%減）で、当初見通しに対し37万9千本増。四輪車用計の夏・冬計は年間6797万1千本（同3%減）で、当初見通しに対し137万1千本減。
これらを踏まえ、四輪以外の特殊車両用などを含む国内総需要本数は、上期4%増・下期1%減の年間1億991万4千本（同1%増）と見直しを行った。