収益力向上に向けた取り組みとして、メーカー各社が注力するのが商品ミックスの改善、高付加価値商品の構成比率アップだ。
ブリヂストンの石橋秀一代表執行役グローバルCEOは、「相対的なレジリアントなプレミアムタイヤへのフォーカスを徹底する」ことを23年度年間の目標に掲げる。
乗用車用タイヤ（市販用）分野でのプレミアムタイヤ販売比率を23年年間のグローバルで約55%（プレミアムタイヤブランド＋各地域プレミアムタイヤ約25%と、高インチタイヤ約30%の合計）を見込む。これは21年実績46%から9%、22年実績49%から6%それぞれアップし、タイヤ構成比に占める割合は半数を超える。
それにともなう「グローバルモノづくり力」の強化の方針を、「中期事業計画（2024−2026）」で打ち出した。
乗用車用タイヤでは〝新たなプレミアム〟のENLITEN（エンライトン＝商品設計基盤技術）とBCMA（モノづくり基盤技術）との融合を目指し、プレミアム生産強化のため新品タイヤ工場9工場に重点投資する。
トラック・バス用ではリトレッドとの連動を視野にENLITEN生産強化に向け5工場に、鉱山・建設車両用はMASTERCORE（マスターコア＝鉱山の生産性向上に貢献する建設・鉱山車両用タイヤ）の生産強化で2工場にそれぞれ重点投資する計画だ。
住友ゴム工業、横浜ゴムも今回の23年12月期第2四半期連結決算業績の中で､高付加価値商品の構成比率アップへの取り組みを状況を明らかにしている。
住友ゴムの23年上期カテゴリー別タイヤの販売本数（前年同期比）は、乗用車用・新車7%増/市販6%減/計2%減だった。このうち、おもにSUV用タイヤと18インチ以上の乗用車用タイヤである高機能タイヤは新車17%増/市販前年並み/計6%増。全乗用車用タイヤでの構成比率は37%となった。
23年通期の高機能タイヤは、新車17%増/市販8%増/計11%増、全乗用車用での構成比率38%と予想。21年構成比率34%、22年構成比率35%から着実な伸長を見込む。
横浜ゴムも中期経営計画「YX2023」で表明した「タイヤ消費財で高付加価値商品比率の最大化」への取り組みを進めるさなか。
ADVAN（アドバン）、GEOLANDAR（ジオランダー）の新車装着拡大とサイズラインアップの拡大、補修市場でのリターン販売強化の各施策を強く推進する。
このうち18インチ以上のタイヤ販売数量は、23年上期で19年上期比66%増を記録した。22年上期と比較しても12%増となる。23年通期では19年通期との比較で69%増を予想している｡