収益体質を改善し〝ありたい姿〟へ、歩み進める
年の瀬も押し迫った。住友ゴム工業、横浜ゴム、TOYO TIREの国内タイヤメーカー3社は経営トップによる年末記者会見を開いた。
諸物価の上昇が続き、ポスト・コロナの国内経済は景気回復の足取りが鈍いまま推移。国内市販用タイヤではメーカー出荷価格を引き上げた。為替の円安が輸出に追い風となって働いたものの、海上運賃の乱高下に翻弄された。また、欧州経済の停滞や中国経済のコロナ後の回復遅れも利益を圧迫する要因となった。3社の経営トップが2023年の事業環境を振り返り、2024年の事業展望について語った。