自工会の二輪車委員会は16日、メディアミーティングを開催した。第8回目となった今回は「2024年国内二輪市場の展望を語る」をテーマに、委員会傘下の各部会（二輪車企画部会、電動二輪車普及部会、二輪車海外部会、二輪車国際法規戦略部会、二輪車技術・基準調和部会）の会長が参加した。
自工副会長兼二輪車委員会委員長の日髙祥博氏（ヤマハ発動機社長）＝写真前列・右＝は開催にあたり、「コロナ禍において二輪販売台数、免許取得者の増加に対して『二輪車バブル』と揶揄される論調もあったが5類移行後も順調に推移している。2024年はこうした傾向を維持拡大していくことが二輪業界に関わるものの責任だと認識する」と述べた。
自工会の江坂行弘常務理事＝写真前列・左＝により「昨年は40万台の販売が維持されたという良いニュースもあり、また、長年の懸案であった原付一種の区分について、自工会の要望に沿った形で昨年末、警察庁が見直しを行うと公表された。今年は甲辰。このような良い流れをさらに上昇できるよう引き続きご理解をお願いしたい」と、この会合を総括した。