横浜ゴムは1月31日、同日開催の取締役会でトップ人事を内定したと発表した。現・社長の山石昌孝氏は代表取締役会長兼CEOとなり、経営全般と企画・管理、北米地域、MB事業を担当する。後任の代表取締役社長兼COOには現・取締役常務執行役員の清宮（せいみや）眞二氏が昇格。技術、生産、品質保証、ITと日本・中国・アジア地域を担当する。また、新・取締役専務執行役員兼Co−COOに、現・取締役常務執行役員のNitin Mantri（ニティン・マントリ）氏が昇格し、OHT事業とその他タイヤ海外事業を担当する。3月28日開催予定の株主総会後に正式承認される予定。
31日、平塚市の本社でのリアルと、オンラインを結んでの会見に、山石社長＝写真右＝と清宮次期社長＝写真左＝のふたりが臨んだ。
社長在任7年間の山石社長は新たな経営体制を構築する背景として、「21年からスタートした新中計『YX2023』で高付加価値商品比率の最大化を進めた。生産財ではATG、愛知タイヤ、トレルボルグ（TWS）の買収により利益率の高いOHT事業を拡大した。ハマタイト事業の売却や本社移転、有休資産の売却など構造改革を着実に進めた。その結果、一流企業の目安である売上高1兆円、事業利益率10%が視野に入るまで成長することができた」と、振り返った。
山石社長は「24年からスタートする新中計の検討にあたり、低コストや、短納期開発で市場を圧巻する中国・インドの新興国メーカーを目のあたりにし、改めて経営課題は技術・生産であるとの認識を深めた」とした。「その技術・生産を担う人材として、これまでの経歴から清宮さんが適任と判断した」と、清宮氏を後任の社長に選んだ理由について言及した。
3月28日から同社の経営は、2代表・1専務のいわゆるトロイカ体制となる。これは「急拡大した売上と海外比率に対応するため」（山石社長）。新体制により収益をともなった成長を目指し経営に取り組む考えを示した。
次期社長に内定した清宮氏は「大任を仰せつかり身の引き締まる思い。入社以来、タイヤの設計開発をはじめ、技術・生産部門を中心に多くの経験を積んできた。当社は厳しい経営環境のなかでも着実に成果を遂げてきたが、解決すべき課題はまだまだ多い」と話す。
「タイヤ業界はグローバル市場でのお客様要求の多様化、新興企業との競争の激化、サプライチェーンの複雑化などが進む。これまでの物づくりの常識にとらわれずスピード感を持って企業経営にあたらねば、厳しい競争環境のなかを生き残ることはできない」とし、「これまで山石社長が陣頭指揮を執って改革してきた企業体質をより強いものにすべく、生産・販売・技術・物流が連携し、継続して成長のできる、増収増益ができる仕組みの構築を進める必要がある」と現在の経営環境を考察した。
清宮氏は「タイヤ事業では、世界各地のお客様にヨコハマらしい価値ある商品を供給するため、さらなる製品開発業務の効率化と開発のスピードアップに取り組む。横浜ゴムグループ全体でのシナジーの刈り取り、世界中の工場での抜本的な製造原価の低減と品質向上など、これからの競争を勝ち抜くための構造改革を断行する」と、社長就任への決意を述べた。