本紙ではタイヤメーカー国内4社に対し、新卒者の採用状況に関するアンケート調査を実施。各社の回答をベースに〈一覧表〉としてまとめた。
新型コロナ禍からの経済活動が回復し企業の採用意欲は高まりをみせる。また、自動車関連産業をはじめ各業種業態で人手不足が目立ち、人材の獲得競争が熱を帯びる状況だ。
このようなもと、タイヤメーカー各社は24年卒者の採用活動を行った。事務系と技術系を合わせた採用者数はブリヂストン、横浜ゴム、TOYO TIREの3社が23年採用実績を上回った。近年力を入れている技術系の採用者数については、ブリヂストンと横浜ゴムの2社が23年実績より増加。現業の技能職はブリヂストンのみが23年実績を上回った（アンケートに際し性別は調査していない）。
いわゆる『Z世代』と呼ばれる世代に向け、各社は採用アプローチを行った。「ダイレクトスカウトの強化」（ブリヂストン）や「受け入れ型インターシップを実施。受け入れ部署数を増やし、学生との接点増に注力」（住友ゴム）など、採用活動に一層の工夫を凝らしている。
また、TOYO TIREは「在宅勤務を選択肢に加え、在宅と出社を自律的に選択できる就業様式を導入した。オフィスでもフリーアドレスを導入し、自由度の高い『働き場所改革』を実施した」と、コロナ期間を通じ定着した新しいワークスタイルを訴求したという。
学生優位の状況はしばらく続きそうな世相だが、各社は25年卒者の採用についてもことし並み、またはそれ以上を計画。「自社のビジョンや強みをしっかりと伝えるよう心掛ける」（横浜ゴム）ことで、採用活動に意欲的に取り組む考えだ。
