JATMA（日本自動車タイヤ協会）は24年の国内タイヤ需要の年央見直しを行った。国内総需要本数は1億462万本8千本（対前年比4%減）と、当初見通しから400万6千本減の下方修正となった。
需要見直しの前提として、実質経済成長率を当初見通しの1.5%から0.4%へ下方修正した。（23年実績は1.8%）。自動車生産台数は845万6千台（対前年比6%減）、国内販売台数は当初見通しを下回る435万6千台（同9%減）、輸出台数も当初見通しを下回り445万6千台（同1%増）とした。
これらをもとにした自動車タイヤの国内需要動向では、新車用タイヤは四輪車用合計で3725万本1千本（同6%減）とし、当初見通しより305万6千本減の下方修正を行った。
品種別では、乗用車用（PC）は上期実績が対前年比10%減、下期も前年を下回ると見込み、年間3136万1千本（同7%減）、小形トラック用（LT）は上期実績が同15%減、下期は前年並みと見込み、年間460万3千本（同7%減）、トラック・バス用（TB）は上期実績が同6%増、下期は前年を下回る見込みで年間128万7千本（同2%増）とそれぞれ修正した。
市販用タイヤの販社販売需要動向は、PC、LT、TB用各品種ともに夏用タイヤ上期実績は前年比微減となった。冬用タイヤの上期実績は前年が高水準だった影響により前年比より大幅減。3品種ともに下期は前年を上回ると見込む。
販社販売をふまえた市販用タイヤのメーカー出荷需要動向も同様に前年比微減。年間の四輪車用計は当初より97万5千本減の6389万3千本（同2%減）となった。
これらにより、四輪車以外の特殊車両用と二輪車用を含む国内総需要本数は、上期10%減、下期2%増の年間1億462万8千本（4%減）とした＝上表＝。
（カラーグラフはJATMAの補足資料から）
JATMAの24年上期累計タイヤ販売実績統計
新車用・市販用ともに前年比10%減
JATMA（日本自動車タイヤ協会）はこのほど、24年上期（1月-6月）自動車タイヤ・チューブの販売本数をまとめた。上期累計の新車用タイヤ販売本数は合計で1802万8千本、対前年比9.9%減。5月以外は前年実績を下回り、低調に推移した＝中表＝。上期累計の市販用タイヤ販売本数は2817万4千本、同10.1%減で、前年実績を割り込んだ＝下表＝。
本紙ではトラック・バス用、小形トラック用、乗用車用の3品種について、コロナ禍前の19年、23年、24年の推移をグラフで可視化した＝下グラフ6点＝。
