日本ゴム工業会は25日、25年の新ゴム消費予想量を明らかにした。25年（予想）は0.7%増の117万2700トンとなる見通し。
製品別のうち「タイヤ類」は0.8%増の94万9820トン、「自動車タイヤ・チューブ」は0.7%増の93万5150トンと予測。新車用は、乗用車用・小型トラック用・トラック・バス用の各品種で生産回復が見込まれることから増加を見込む。市販用は、夏用が前年を上回り、冬用は横ばい。輸出用は、本数は増加もゴム量は減少。
「その他のタイヤ類」（更生タイヤ）は環境志向の高まりや経済性からリトレッドタイヤの需要増加を予測している。なお、2024年の新ゴム消費量は前年比3.9%減の116万4500トン。
この日、都内で開催した幹事会で、清水隆史会長（TOYO TIRE社長）＝写真上＝は「昨年は日本が13年ぶりにホスト国となり10月下旬に奈良でISO/TC45国際会議を開催した。世界17カ国から200名以上のゴムの専門家が集まり熱心な議論が展開される光景を目の当たりにし、ゴムの世界にはまだまだ可能性があり、これからもゴム産業は発展すると確信している。ISO/TC45の日本のプレゼンスは非常に高い。日本は確実に成果を残し、会議を成功裏に終えることができた」と24年を振り返った。
さらに25年は「トランプ大統領が繰り出す政策に世界中が身構えている状況。私たち製造業は、いかなる場合にも事業を継続できるよう今一度サプライチェーンの点検を行う必要がある。一方、国内は人手不足がますます顕著になっている。ゴム工業会は、労働力の供給制約は業界として対応すべきという認識のもと、新たに創設される育成就労制度と特定技能制度の活用に向け、取り組みを進めている」と、今後の方針を述べた。
また、同日開催の理事会では、1月23日付で退任した東正浩前副会長の後任として、田村亘之氏（ブリヂストン代表執行役副社長）＝写真下＝を選任した。