住友ゴムは24年度連結業績を発表した。連結範囲の異動は、24年度に組織再編でダンロップタイヤ北海道をはじめ国内タイヤ販売子会社10社をダンロップタイヤ(＝DT)に統合した。連結子会社は新規がDT1社、除外15社で計82社。持分法適用会社は3社で変更はない。
同期は売上収益1兆2119億円（対前期増減率2.9%増）、事業利益879億円（同13.2%増）で過去最高を達成。事業利益率も7.3%で、中期計画の27年目標を前倒しで達成した。一方、営業利益は112億円（同82.7%減）、当期利益は99億円（同73.4%減）と、ともに前年実績を割り込んだ。
なお、24年11月に公表した連結業績予想に対し、売上収益・事業利益・営業利益・当期利益の各決算値はいずれも上方で着地した。これは第4四半期に為替レートが米ドル・ユーロともに想定以上の円安で推移したことに加え、経費抑制効果が働いたことによる。
24年度のタイヤ事業は売上収益1兆464億円（同4.0%増）で過去最高。事業利益は762億円（同19.8%増）。タイヤ販売総本数は1億333万本で、前年比5%減。国内新車用14%減、国内市販用2%減、海外新車用10%減、海外市販用2%減。低採算品の販売量を戦略的に減らしたことから、全体の販売本数は前期を下回った。
一方で、「シンクロウェザー」「ワイルドピーク」などの差別化商品やSUV用タイヤ、18インチ以上の乗用車用タイヤをプレミアムタイヤと位置付け増販に取り組んだ。その結果、乗用車用タイヤのうちプレミアムタイヤ構成比率は44%となった。為替の影響もあり、タイヤ事業は収益ともに前年実績を上回った。
24年度の連結事業利益は前年に対し102億円増加した。人件費などの直接原価や原材料が上昇しマイナスに働いたが、数量・構成の改善や為替がプラスに寄与し増益となった。
DUNLOP商標権を取得したことで、次期は北米と豪州での販売増とプレミアムタイヤ比率向上をめざす。一方、DUNLOP商標権の米グッドイヤー社からの移行関連費用について、一部を次期に計上する予定。また、米国タイヤ製造子会社の生産終了による影響についても引き続き事業再構築費用を計上予定。