国内タイヤ4社はこのほど、24年12月期連結業績を発表した。ブリヂストンは米欧での市販用TBタイヤ需要の大幅減少があったがプレミアムタイヤの販売拡大で前期比増収。横浜ゴム、TOYO TIREは為替の円安推移などを背景に増収増益を達成した。（住友ゴムは前号で既報）
増収も当期利益は減益で着地
ブリヂストン 次期も事業再編費用織り込む
ブリヂストンは17日、24年度決算を発表した。
連結業績は前年比増収増益となったが、当期利益は2850億円で前年比減となった。これは第2四半期で固定資産（六本木社宅）売却益約630億円を計上した一方で、将来の収益性改善のための再編・再構築を加速、関連損失費用を計上したことで前年比減益で着地した。
24年通期の財別タイヤ販売本数（上・グローバル／下・日本）は次のとおり（対前年比）。PSR/LTR・新車用11%減・18%減、同市販用3%減、横ばい、TBR新車用16%減、横ばい、ORR超大型市販用横ばい、ORR大型新車用29%減、市販用4%増。また、PSRのうち18インチ以上は市販用が5%増。
PSR/LTは販売数量が減少した一方で市販用の高インチタイヤの拡販・構成比アップを背景に前年並みの利益率を維持した。TBは通期では前年並みの業績だが、北米・市販用中心に前年比で販売伸長が継続しており、第3四半期に続き第4四半期も前年比で収益性改善が持続している。
セグメント別では、アジア・大洋州・インド・中国・欧州・中近東・アフリカの収益性は改善の一方で日本・米州は低下した。北米のTB用タイヤの販売は回復したもののPSR・LT用タイヤの販売数量減、南米事業の対前年大幅減益などを背景に収益性は低下した。欧州中近東とアフリカは高インチタイヤの拡販によるミックス改善に加え、再編再構築の効果も一部貢献し、収益性が向上した。
25年通期予想は、当期利益が事業再編・再構築により一過性の費用発生を織り込み前年比11%の減益を見込む。想定為替レートは1USドル＝145円、1ユーロ＝150円。