4月1日を機に、食料品や光熱費など生活必需品が相次いで値上げされた。国内市販用タイヤについても国内・外のタイヤメーカー複数社がすでにメーカー出荷価格の改定を表明しているが、横浜ゴムは3月24日、TOYO TIREも31日、それぞれ値上げを発表した。
横浜ゴムは国内市販用タイヤ全品種（夏／冬／オールシーズン）、チューブ・フラップを値上げする。値上げ幅は5～8%（品種により改定率は異なる）。値上げ時期は夏用タイヤ、チューブ・フラップが6月1日、冬用タイヤ、オールシーズンタイヤが9月1日。
TOYO TIREはトーヨータイヤ・ニットータイヤの値上げを行う。対象商品は国内市販用タイヤ全商品、チューブ・フラップで値上げ率は最大10%。夏用タイヤは6月1日、冬用タイヤは9月1日から適用する。
メーカー出荷価格改定について、2社はいずれも「原材料価格が高い水準で推移し続けており物流費、人件費のコストも上昇。生産性向上や物流効率化などのコスト削減に努めたが、企業努力のみですべてを吸収することは困難と判断した」と、その理由を説明している。