メーカー各社にとって収益の源泉となっている北米市場における2016年のブランド別シェア（市販用タイヤ、本数ベース）が米専門誌「モダン・タイヤディーラー」の調査で分かった。5年前と比較するとトラック・バス用タイヤでは大手ブランドのシェアの下落が目立つ結果となった。
トラック・バス用タイヤの上位メーカーでシェアの下落が最も大きかったのは3位の米グッドイヤーで2011年より2.5ポイント下落した。またブリヂストンや仏ミシュランなども5年前よりシェアが下がった。
これはここ数年、中国をはじめとした新興国メーカーが低価格を武器に着実に販売本数を伸ばしてきたことが背景にある。中国メーカーではダブルコイン（8位）とサイレン（10位）がそれぞれ3.5％、2.5％のシェアを獲得し、また風神タイヤはシェア2.0％で、一気に12位にランクインした。
一方、乗用車用タイヤカテゴリーでは首位となったグッドイヤーが1ポイント減少したが、ミシュランとファイアストン、クーパーはシェアが高まった。
同誌によると、2016年の米国国内の市販用タイヤの出荷本数は四輪車合計で前年比0.6％増の2億5440万本。乗用車用は0.4％減の2億500万本と微減したものの、ライトトラック用は6.9％増の3100万本、トラック・バス用は2.2％増の1840万本とともに好調に推移した。
TBにも関税適用へ
一方、中国からの輸入タイヤ（PC・LTの合計）は4割減の約1900万本だった。2015年に中国製タイヤに対して関税を引き上げたことが影響したと見られる。
さらに米国商務省は1月23日、中国製のトラック用タイヤに対して反ダンピング関税の適用を最終決定した。税率は9.00％～22.57％の間。また反補助金関税の税率は38.61％～65.46％とし、仮決定を行った昨年6月の17.06％～23.38％から引き上げた。米国国際貿易委員会が認定すれば、関税の導入が確定する見通し。
これを受けて、中国商務省は「状況を見ながら、企業の公平な権利を保護するために必要な措置を講じる」と表明している。
世界のメジャーメーカーだけでなく、台湾や韓国といったメーカーにとっても堅調な需要が続く北米は重要な市場。トラック用タイヤの反ダンピング関税が各社のビジネスにどのような影響をもたらすのか、今後の動向が注目される。