TOYO TIRE、ガンバ大阪ホーム最終戦で「パートナーデー」開催
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は11月2日、パナソニックスタジアム吹田（大阪府吹田市）で12月4日に開催されるガンバ大阪対湘南ベルマーレ戦を「TOYO TIRESパートナーデー」として開催すると発表した。 同社は2016年からガンバ大阪のプラチナパートナーを務めている。試合当日は大型青色バルーンでムードを盛り上げるほか、来場したファン・サポーターの先着5000名にオリジナル・シリコンバン…
CSR活動
世界を見据えて前へ――TOYO TIREがサッカー日本代表をサポートする意義
新型コロナウイルスの影響で紆余曲折の末、行われた東京五輪を経て、サッカーファンの関心は来年カタールで開催されるワールドカップに向かいつつある。9月からはアジア最終予選が始まり、ファンにとっては良い意味で緊張感がある時間が始まる。アジア、そして世界への戦いに挑むサッカー日本代表。その活動を応援する「サポーティングカンパニー」として、5月に日本サッカー協会（JFA）と契約を締結したのがTOYO TI…
ブリヂストン、サステナビリティ経営加速 各国の生産拠点でCO2削減
ブリヂストンはサーキュラーエコノミーやカーボンニュートラル化への取り組みと、ビジネスモデルの確立により創出される事業の価値の循環を連動させる「サステナビリティビジネス構想」の実現に向けて、グローバルで環境負荷低減への活動を加速させている。2050年を見据えた環境長期目標の過程で、2030年にはCO2総量を2011年比50％削減することを目指し、工場で再生可能エネルギー比率を高めるなど着実な成果を…
住友ゴムが取り組む“職場づくり” 人に優しく、働きやすさ向上へ
住友ゴム工業は6月21日に発行した「統合報告書2021」で、2020年度の「人にやさしい諸政策」の取り組みについて報告した。この活動は、同社のCSRガイドライン「GENKI」の枠組みの一つで、人材育成と働きがいの向上や、安全で働きやすい職場づくりを推進するもの。 同社では、人材開発の施策として経営層や管理職層向けの360度フィードバック、役員・部課長級を対象にしたオンラインセミナーを実施し、リ…
TOYO TIRE、サッカー日本代表のサポーティングカンパニーに
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は5月20日、日本サッカー協会（JFA）とサッカー日本代表のサポーティングカンパニー契約を締結したと発表した。契約期間は今年5月1日から来年12月31日まで。サムライブルーの愛称で知られる男子日本代表をはじめ、女子代表（なでしこジャパン）、年代別日本代表など全カテゴリーの日本代表をサポートする。 同日の記者会見には、笹森建彦取締役とJFAの田嶋幸三会長が出席…
ブリヂストン、都内の中学校で「グローバルコミュニケーション教室」を開催
ブリヂストンは12月11日、東京都中央区の佃中学校の3年生約80名を対象に出張授業「ブリヂストングローバルコミュニケーション教室～世界につながる伝える力～」を開催した。 この授業は、ブリヂストンが企業と連携した授業づくりを行うNPOの企業教育研究会と共同で実施するもの。外国から来たゲストを地域のイベントに誘うというロールプレイングを通じて、「相手に自分の伝えたいことを適切に伝える」というコミュ…
ブリヂストン、国内オフィス拠点を3割削減 働き方改革推進
ブリヂストンは10月29日、国内グループ会社を含めたオフィス拠点を統合・再編すると発表した。来年1月までに首都園や大阪、名古屋、札幌、仙台、広島、福岡などにある47の主要なオフィス拠点を34拠点に集約する。 同社はこれまで新型コロナウイルスの感染拡大などを受けて、テレワークの拡大やオフィスレイアウトの変更、IT基盤の強化を行っており、「働き方変革を通じた付加価値創造と生産性向上、経営資源の効率…
一人ひとりを尊重する“多様性” 住友ゴムが取り組む魅力ある風土づくり
「女性だから体力がなく、この業務は無理かもしれない」、あるいは「特定の国や地域の出身者は自社に合わないのではないか」、さらに「女性ならではの対応」「これは男の仕事」――生活の様々なシーンで多くの人が一度は聞いたことがあるかもしれない。私たちは年齢や性別、国籍、障害の有無など様々な属性を持ちながら日々の仕事に取り組んでいるが、それが就職や昇進などで不利な扱いを受ける場面もある。そうした状況は果たし…
住友ゴム・泉大津工場を「臨時避難所」に コロナ禍の地域貢献推進
住友ゴム工業は災害時に泉大津工場（大阪府泉大津市）を臨時の避難場所として地域に活用してもらう「臨時避難所協定」を市と締結した。新型コロナウイルスの感染防止対策が求められる中、各自治体では避難所の3密を避けるために利用可能な施設の拡充を進めている。泉大津市の場合、市内にある32カ所の指定避難所の受け入れ人数は合計1万4000人で、災害の規模によっては5000人分が不足する恐れがあるという。指定避難…
ブリヂストンが環境中期目標 2030年までの具体的取り組みを公表
ブリヂストンはこのほど、2030年を目標年とした新たな環境中期目標「マイルストン2030」を公表した。事業の成長と環境影響や資源消費の拡大を切り離す「デカップリング」の考えに基づき、環境インパクトの改善と経済成長の両立、事業を通じたサーキュラーエコノミーへの貢献、カーボンニュートラル社会へ向けた商品のライフサイクルやバリューチェーン全体を通じたCO2排出量の削減に取り組む。 この目標の中で、2…
住友ゴムがサステナビリティを推進 各国で環境負荷低減へ
住友ゴム工業は6月に発行した統合報告書2020で、2019年度の「事業活動の環境負荷低減」の取り組みについて報告した。この活動は、同社のCSRガイドラインにおける枠組みの一つで、低炭素社会の構築や循環型社会の形成などを目指すもの。 同社は生産によるCO2排出量の削減に取り組んでいる。2019年度は省エネコンサルティングを活用し、国内工場のCO2排出量は24万2000t-CO2eと前年度比500…
