決算

国内タイヤメーカー 新型コロナウイルスへの対応策強化
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国内タイヤメーカー 新型コロナウイルスへの対応策強化

 新型コロナウイルスの感染拡大により需要が激減した上期。各社は従来とは大きく異なる事業環境下で様々な対策を実施してきた。  ブリヂストンは危機への対応として機動的な資金調達を行ったほか、タイヤ・ゴム事業を中心に「リターンが確かな事業にリソースを集中させる」(同社)取り組みを始めた。  住友ゴム工業は外出自粛や在宅勤務が進む中で、オンラインを活用したオーダーシステムを導入したほか、リモート面談といっ…

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国内4社の2020年業績予想 下期以降の回復へ期待
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国内4社の2020年業績予想 下期以降の回復へ期待

 タイヤメーカー4社の中間決算が出揃った。上期は新型コロナウイルスの感染拡大によりタイヤ販売に深刻な打撃を受けた一方で、足元では需要が回復しつつあることから、当期損益を未定としたブリヂストン以外の3社は通期では黒字を確保する見込みだ。感染の第2波、第3波への警戒感が強まっており、市場の先行きに不透明感はあるものの、徐々に挽回へつながっていくことが期待される。  ブリヂストンは新型コロナウイルスの影…

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新型コロナで環境激変――タイヤメーカー4社が改革通じ体質強化へ
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新型コロナで環境激変――タイヤメーカー4社が改革通じ体質強化へ

 新型コロナウイルスの影響がグローバルに広がる中、タイヤメーカーの事業環境も激変している。各国で個人消費の下振れや完成車メーカーの生産調整の影響などから需要が大きく減少し、現時点では回復時期を見通せない。こうした中、事態が長期化するリスクに対して資金調達を急ぐとともに、コロナ収束後を見据えた中長期的な視点での競争力強化や構造改革に着手する動きも出てきている。  国内タイヤメーカー4社は第1四半期決…

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国内タイヤ4社の1~3月期業績 新型コロナで需要減響く
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国内タイヤ4社の1~3月期業績 新型コロナで需要減響く

 国内タイヤ4社が5月22日までに発表した第1四半期業績は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響が大きく表れた。各国で非常事態宣言が発令されたことにより、グローバルで経済活動が停滞し、タイヤ販売本数は欧米や日本、アジアで軒並みマイナスとなった。通期業績予想は今後が不透明なことから、全社が2月の公表値を取り下げた。  ブリヂストンの第1四半期は調整後営業利益(国際会計基準)が前年同期と比べて約4割のマ…

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新型コロナで需要減響く 海外タイヤ大手3社の1~3月期業績
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新型コロナで需要減響く 海外タイヤ大手3社の1~3月期業績

 仏ミシュランの第1四半期決算は、売上高が前年同期比8.3%減の53億2700万ユーロ(約6148億円)だった。数量は11.7%減となり、特に3月単月では21%減少したことが減収要因となった。  部門別では、自動車および関連販売事業の売上高は6.9%減の25億9700万ユーロ。数量が10.5%減少した一方、価格ミックスの改善などがプラスに寄与した。  道路輸送および関連販売事業の売上高は12.3%…

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ピレリ 新型コロナの影響で2020年業績を下方修正 需要2割減も
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ピレリ 新型コロナの影響で2020年業績を下方修正 需要2割減も

 伊ピレリは4月3日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて2020年通期業績見通しの下方修正を発表した。売上高は前年比17.3%以上減の43億(約5081億円)~44億ユーロ、調整後EBIT率は2.2ポイント以上減の14~15%の見込み。前回発表からそれぞれ10億ユーロ以上、2ポイント以上の引き下げとなる。  販売数量は前回予想から18ポイント以上減って18~20%のマイナスとなる見通し。高付加価…

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成長に向けた次の一手 各社のトップが今後の方針示す
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成長に向けた次の一手 各社のトップが今後の方針示す

 2月17日までに行われた国内タイヤメーカー4社の決算説明会で、各社が将来に向けた施策や一部で業績低迷の要因となった海外工場での巻き返し策を語った。  ブリヂストンの石橋秀一副会長は、「タイヤ事業の基盤をしっかりしつつ、事業モデルを進化させる」と述べ、「モビリティソリューションなど新しい事業も今後強化していく」と研究投資への考え方を説明した。  トーヨータイヤも今後を見据えた戦略を推進していく。清…

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攻勢に向けて体制強化 国内タイヤメーカー4社の2020年業績予想
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攻勢に向けて体制強化 国内タイヤメーカー4社の2020年業績予想

 2020年は国内タイヤメーカーの業績に好転の兆しが見えてきそうだ。2月17日までに各社の業績予想が出揃い、全社が増収営業増益を見込む。昨年までは為替の影響や原材料高、固定費などが重荷となっていたが、今期はグローバル生産量が拡大し、高付加価値タイヤの販売増が見込まれるほか、石油系原材料価格の下落も利益面で追い風となる。ただ、各社とも現時点では新型肺炎の感染拡大による影響は織り込んでおらず、事態が長…

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住友ゴム2025年に売上収益1兆円へ「組織基盤を強化し、利益の創出を」
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住友ゴム2025年に売上収益1兆円へ「組織基盤を強化し、利益の創出を」

 住友ゴム工業は2月13日、6カ年の中期計画を発表した。最終年度の2025年に国際会計基準で売上収益1兆円以上、事業利益1000億円以上を目指す。山本悟社長は、2012年に策定した「VISION(ビジョン)2020」の期間に「主に海外で事業を拡大した結果、売上は順調に増加した。一方、利益面では2014年に過去最高益を達成後、減益傾向が続いた」と振り返った。  新中計では、ビジョン2020で成長エン…

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国内タイヤメーカー4社のトップが方針示す 将来に向けた戦略は――
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国内タイヤメーカー4社のトップが方針示す 将来に向けた戦略は――

 8月9日までに行われた国内タイヤメーカー4社の決算説明会で、各社のトップが将来に向けた施策を語った。  ブリヂストンの江藤彰洋COO兼社長は、「欧州ではフリートビジネスが非常に大きな起爆剤になる」と、今年4月に買収した蘭トムトム子会社のデジタルフリートソリューション事業について期待を述べた。  その上で、買収したトムトムテレマティクスが持つデバイスやノウハウに、ブリヂストンのタイヤビジネスの強み…

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国内タイヤメーカー4社の上期業績 販売減や原料高響く
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国内タイヤメーカー4社の上期業績 販売減や原料高響く

 国内タイヤメーカー4社の1~6月期決算が出揃った。欧米や中国、アジアなどで販売が落ち込んだほか、石油系原材料価格の高止まりが影響して全社が営業減益となった。国内市場では年初に降雪がなかったため、冬タイヤの販売が落ち込んだことも響いた。通期業績はブリヂストンとTOYO TIRE(トーヨータイヤ)が下方修正を発表した。下期以降も米中問題をはじめとした経済の先行きに不透明感があり、新興国の一部で景気下…

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原材料高など響き減益に ミシュラン、グッドイヤー、コンチネンタルの2018年業績
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原材料高など響き減益に ミシュラン、グッドイヤー、コンチネンタルの2018年業績

 仏ミシュランの2018年の業績は売上高が前年比0.3%増の220億2800万ユーロ(約2兆7469億円)、営業利益が3.1%減の25億5000万ユーロ、純利益は1.9%減の16億6000万ユーロとなった。価格ミックスの改善があったものの、原材料コストの上昇で1億5800万ユーロ、為替の影響で2億7100万ユーロの減益要因が生じた。  部門別の営業利益は、乗用車用タイヤ事業が10.3%減の13億1…

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TOYO TIREの2018年業績 免震ゴムの特損で純利益3割減
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TOYO TIREの2018年業績 免震ゴムの特損で純利益3割減

 TOYO TIREが発表した2018年業績は、免震ゴム関連の特別損失として175億円を計上したことにより純利益が前年比31.8%減の大幅な減益となった。  営業利益は前期より29億1800万円減少した。北米や欧州で高付加価値タイヤの販売が伸びたことなどミックスの良化で47億円、製造コストで3億円など計52億円がプラスに働いたものの、販管費や為替、自動車部品事業など計82億円が利益を押し下げた。 …

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ブリヂストンの2018年業績 タイヤ部門は堅調で増収増益に
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ブリヂストンの2018年業績 タイヤ部門は堅調で増収増益に

 ブリヂストンの2018年度連結業績は、営業利益が対前期比4%減の4027億円、経常利益が5%減の3811億円の減益だった。  営業利益の部門別内訳をみると、タイヤが2%増の3939億円と堅調に推移。一方、多角化はソリューションを軸とした再構築化による利益減少の影響で72%減の89億円と大幅な減益となった。営業利益の増減要因は、売値ミックスの改善などで67億円がプラスに働いたが、販管費増などで23…

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横浜ゴムの2018年業績 売上収益、事業利益は過去最高
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横浜ゴムの2018年業績 売上収益、事業利益は過去最高

 横浜ゴムの2018年連結決算は、売上収益と事業利益が過去最高を達成したが、米国タイヤ生産子会社のヨコハマタイヤ・マニュファクチャリング・ミシシッピで112億円の減損損失を計上したことなどにより営業利益、当期利益はともに減益となった。  事業利益に対する減益要因として販売量42億円、固定費15億円が生じたほか、中国を中心とした販売減少に伴う生産減などを受けて製造原価がマイナス8億円となった。一方、…

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