北米市場首位はブリヂストン・アメリカス 現地専門誌のゴム製品売上高ランキングで
2022年北米市場におけるゴム売上高ランキングが明らかになった。米国の専門誌(ラバーニュース6月26日付)発表によると、第1位から第5位までのランキングは21年から変動はない。ただヨコハマ・タイヤ・コーポレーションが21年第12位から22年は第6位へと大きく躍進した。 同ランキングは北米市場でのゴム製品売上高を金額ベースでまとめ、ランキング化したもの。第15位までの売上高は〈表〉…
2022年北米市場におけるゴム売上高ランキングが明らかになった。米国の専門誌(ラバーニュース6月26日付)発表によると、第1位から第5位までのランキングは21年から変動はない。ただヨコハマ・タイヤ・コーポレーションが21年第12位から22年は第6位へと大きく躍進した。 同ランキングは北米市場でのゴム製品売上高を金額ベースでまとめ、ランキング化したもの。第15位までの売上高は〈表〉…
ブリヂストンの米グループ会社、ブリヂストン・アメリカス・インクは9月26日、トラック・バス用タイヤのリトレッド用部材を生産する米テキサス州のアビレーン工場の生産能力増強を決定したと発表した。総投資額は6000万ドル(約84億円)で、2025年1月までに生産スペースの拡張と設備増設を完了し、生産能力を16%増やす計画。 ブリヂストンは8月に発表した長期戦略で、プレミアムタイヤ事業と連動し、リトレ…
ブリヂストンは8月26日、トラック・バス用タイヤを生産する米ウォーレン工場の生産能力を増強すると発表した。総投資額は約700億円で、2026年末までに同工場の生産能力は現在の年間350万本弱から450万本弱に高まる。 同社はグローバルでプレミアム商品を「創って売る」体制の強化に向けた投資を進めており、今回の生産増強もその一環となる。同社グループの米国の供給体制は従来から地産地消をベースにしてお…
ブリヂストンの米国グループ会社は6月22日、オハイオ州アクロンに「アドバンスド・タイヤ・プロダクション・センター」(ATPC)を開設したと発表した。 新拠点の投資額は2100万ドル(約28億円)で、インディカーシリーズ向けのレースタイヤを製造する予定。効率的で持続可能なタイヤの生産のために設計され、従来の同社のレースタイヤ工場よりもエネルギー使用量を60%低減させた。 同社のパオロ・フェラー…
ブリヂストンの米国グループ会社は3月21日、自動運転技術などを有する米メイモビリティへの投資を発表した。同社は小売店を通じてメイモビリティの自動運転車にサービスやメンテナンスを提供する。 ブリヂストンでは「このパートナーシップを通じて、当社は自動運転車のオペレーションに関する貴重な知見を獲得し、タイヤ製品とモビリティソリューションを磨く」としている。 将来的にメイモビリティはブリヂストンのタ…
米グッドイヤーは1月5日、持続可能な原材料の使用比率が70%を占めるタイヤを開発したと発表した。 同社では「2020年に全て持続可能な原材料で構成されたタイヤを10年以内に作るという目標を設定しており、そのゴールに向かって大きく前進した」としている。 このタイヤには、メタン、二酸化炭素、植物ベースの油からそれぞれ生成した3種類のカーボンブラックが採用されており、二酸化炭素の排出量削減、バイオ…
ブリヂストンの米グループ会社であるブリヂストン・アメリカス・インクは11月19日、オハイオ州アクロンの米技術センターで2022年秋に新しくテストコースを開設すると発表した。これにより、製品開発プログラムの強化や、より迅速で効率的な先進のタイヤ及びソリューションの提供を図る。 同社では「社員がプロトタイプを直接運転し、彼らが設計するタイヤに必要な性能の強化について素早く把握できる」としている。ま…
米タイヤ製造者協会(USTMA)は12月1日、2021年のタイヤ出荷量が前年比10.8%増の3億3600万本となる見通しを発表した。 新車用タイヤは、乗用車用が1.0%増の3760万本、ライトトラック用は4.6%増の560万本、トラック用は23.3%増の580万本と予測。 市販用は乗用車用が10.9%増の2億2600万本、ライトトラック用は16.8%増の3840万本、トラック用は18.1%増…
ブリヂストンの米グループ会社は8月12日、スウェーデンの新興企業であるアインライドと提携し、電動の自動運転大型トラック向けのソリューションを共同開発すると発表した。 両社は「大型商用トラックのフリートにとってより持続可能な将来を目指す」としている。アインライドの車両技術にブリヂストンのタイヤのセンシングデータを組み合わせるなど、技術協力を進める計画。また、ブリヂストンは米国市場でアインライドに…
ブリヂストンの米子会社は8月3日、米国のアズーガ・ホールディングスを買収すると発表した。今後の成長が見込まれるデジタルソリューション事業の展開を加速する。 アズーガはデジタルフリートソリューションプロバイダーとして運送事業者に対する運行管理サービスを展開している。買収額は企業価値3億9100万ドル(約428億円)にアズーガの運転資本などを調整し確定する。買収は2021年第3四半期中に完了する見…
ブリヂストンは6月17日、米国のグループ会社が長距離トラックの自動運転技術を開発する米コディアック・ロボティクス社に少数株主として出資すると発表した。 ブリヂストンでは「コディアック社との共創を通じて、レベル4の自動運転技術の確立と展開に貢献していく」としている。また、自動運転技術と同社グループのソリューションを融合することで次世代のモビリティに対する安全性や燃費性の向上といったサステナビリテ…
米国際貿易委員会(ITC)は6月23日、韓国、台湾、タイ、ベトナムから輸入した乗用車・ライトトラック用(PCLT)タイヤに米産業が損害を受けていると認定した。 ITCでは「当会の肯定的決定を受けて、米商務省は韓国製、台湾製、タイ製の該当輸入製品に反ダンピング(不当廉売)関税を、ベトナム製の該当輸入製品に相殺関税を発動する」としている。なお、ベトナム製の該当輸入製品に対する反ダンピング関税調査は…
住友ゴム工業は2020年2月、新中期経営計画を公表。その実行性を高めるために「Be The Changeプロジェクト」をスタートさせた。山本悟社長は本紙のインタビューで「その狙いは利益基盤と組織体質の強化にある。活動が従来のトップダウン型ではなくボトムアップ型であるのも特徴的な点。新たな企業風土を醸成しており、活動の成果に期待している」とし、同プロジェクトの滑り出しを高く評価する。 この新中計…
米タイヤ製造者協会(USTMA)は3月31日、米国のタイヤ製造業向けのトレンドを明らかにする経済展望の分析結果を公表した。 経済影響の項目では、昨年は新型コロナウイルスにより世界的に景気が後退したものの、「タイヤへの支出は比較的良く、2月から4月にかけて15%減少しただけだった」と指摘した。また同協会では、「雇用維持やワクチン接種のサポートなど、タイヤ製造業や労働力を再び活気づけることに集中す…
米タイヤ製造者協会(USTMA)は3月1日、2021年のタイヤ出荷本数が前年比4.1%(1250万本)増の3億1570万本になるとの見通しを発表した。 2020年の実績(3億320万本)が昨年11月の予測から490万本上振れ、「業界の持続的な回復の兆候」(同協会)が見られるものの、2019年の実績(3億3270万本)を下回る見通しとなった。 2021年の新車用タイヤは乗用車用が10.7%増の…