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ブリヂストン、匠の技を伝えるシステム開発 DXの一環で
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ブリヂストン、匠の技を伝えるシステム開発 DXの一環で

 ブリヂストンは4月13日、DX(デジタルトランスフォーメーション)の一環として、航空機用(AP)タイヤと建設・鉱山車両用(OR)タイヤの「モノづくり領域」で匠の技を伝えるシステムをノビテックと共同で開発したと発表した。デジタル技術を活用してAPやORタイヤの成型作業に必要な暗黙知を定量化し、熟練技能員の匠の技を確実かつ効率的に伝承することが可能になる。  昨年からそれぞれAPタイヤとORタイヤを…

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ブリヂストン、102億円投じ下関工場の設備を刷新
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ブリヂストン、102億円投じ下関工場の設備を刷新

 ブリヂストンは4月16日、鉱山・建設車両用(OR)タイヤの旗艦生産拠点である山口県の下関工場の一部設備を刷新すると発表した。総投資額は約102億円で、2022年に着工し、2025年末までに新設備の導入を完了する計画。  同工場は1970年に操業を始めた。今回の設備刷新は中期事業計画に基づく鉱山タイヤ・ソリューション事業強化拡大施策の一環。品質向上や生産コストの低減、設備の故障リスクなどを削減し、…

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ブリヂストンの7工場、キャタピラー社からサプライヤー最高評価認定
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ブリヂストンの7工場、キャタピラー社からサプライヤー最高評価認定

 ブリヂストンは4月23日、同社および同社グループが米キャタピラー社から2020年度のSQEP(サプライヤー・クオリティ・エクセレンス・プロセス)認証における最高評価「プラチナ」認定を取得したと発表した。  同認証は、キャタピラー社がサプライヤーに継続的な品質改善を促すプログラム。プラチナ認定は、世界に通用する卓越した品質の商品・サービスを継続的に提供できるサプライヤーの工場のみに与えられるもの。…

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ブリヂストンの欧州拠点、全てを再生可能エネルギーに
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ブリヂストンの欧州拠点、全てを再生可能エネルギーに

 ブリヂストンの欧州グループ会社であるブリヂストンEMIAは3月22日、欧州拠点で消費する電力を全て再生可能エネルギーに切り替えたと発表した。  同拠点には欧州の全タイヤ工場や、イタリアの欧州R&Dセンター及びプルービンググラウンド、ベルギーのリトレッド用部材工場、スペインのタイヤコード工場、ベルギーのEMIA本社が含まれる。  ブリヂストンでは「当社はパリ協定や2050年までのカーボンニュートラ…

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ブリヂストン、仏ベチューン工場を4月末で閉鎖
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ブリヂストン、仏ベチューン工場を4月末で閉鎖

 ブリヂストンは17日、仏ベチューン工場を4月末に閉鎖する予定だと発表した。同社は昨年10月から関係者と工場閉鎖に向けた協議を行っていたが、2月26日(現地時間)に終結し、3月16日(現地時間)に現地当局から計画が承認された。工場の従業員は配置転換や再就職の支援などを行う。  同工場は1961年に操業を開始。2020年9月時点で乗用車用タイヤを日産1万7000本生産していた。従業員数は863人。 …

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ミシュランとエンバイロ 初のリサイクル工場建設
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ミシュランとエンバイロ 初のリサイクル工場建設

 仏ミシュランは2月9日、スウェーデンのエンバイロ社との合弁で、タイヤリサイクル工場を南米チリのアントファガスタ地域に建設すると発表した。ミシュランにとって初のリサイクル工場となる。2023年に稼働を開始する予定で、ミシュランの投資額は3000万ドル(約32億円)以上となる。  同社では「使用済みタイヤのリサイクル技術はタイヤ産業にとって重要な柱であり、当社の持続可能な原材料調達の取り組みの一環」…

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ブリヂストンが新中計発表 高収益体質へ“循環の輪”
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ブリヂストンが新中計発表 高収益体質へ“循環の輪”

 ブリヂストンは16日、2023年までの中期事業計画を発表し、2030年を見据えた同社グループの方向性を示した。タイヤ及びソリューション事業に加え、SDGsの観点から新たに「探索事業」を設定。23年にはグループで売上収益3兆3000億円、営業利益率13%を目指す。  今年はタイヤ事業とソリューション事業を連動することで強化・拡大するとともに、タイヤを原材料に戻すリサイクル事業の探索を開始する。20…

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TOYO TIRE、マレーシアで生産拠点集約 国内販売会社の移転も
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TOYO TIRE、マレーシアで生産拠点集約 国内販売会社の移転も

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は2月15日、マレーシアにある生産子会社シルバーストーンでのタイヤ生産を今年6月で終了すると発表した。工場閉鎖後、子会社は解散する。  同工場はトーヨータイヤが2010年に買収した。主にマレーシア国内の自動車メーカー向けの新車用タイヤと、市販用のシルバーストーンブランドのタイヤを生産してきたが、設備面から同社が戦略的に進めるSUV向けの大口径タイヤは手掛けてお…

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住友ゴム、国内外で工場増産 高機能タイヤの販売増へ
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住友ゴム、国内外で工場増産 高機能タイヤの販売増へ

 住友ゴム工業は2月9日に開いた決算会見で、世界のタイヤ需要本数の見通しを公表した。それによると、昨年は新型コロナウイルスの影響で前年比14%減の約16億本だった。19年の水準に回復するのは22年頃となる見込み。  ただ同社の販売は、昨年は12%減少したものの、21年は19年比3%減と、世界需要(5%減)を上回るレベルで回復する見通しだ。中でも、ニーズが高まっているSUV用や18インチ以上の乗用車…

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ランクセス 生産拠点でデジタル化推進 ペーパーレス化も
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ランクセス 生産拠点でデジタル化推進 ペーパーレス化も

 独ランクセスは2月3日、生産拠点でのデジタル化を推進し、今後3年間をかけてオペレーションと保守管理の分野でモバイル化を進めると発表した。  その一環として、まずは工場で毎年約40万件が使用されている紙のチェックリストをデジタルに置き換える。また、チェックリストへの記入はタブレット端末上で行うようにする。  今回のチェックリストのデジタル化は、独シーメンスのソフトウェアを使用する。このソフトウェア…

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TOYO TIRE セルビア工場の起工式開く 22年4月生産開始
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TOYO TIRE セルビア工場の起工式開く 22年4月生産開始

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)と生産子会社トーヨータイヤセルビアは、12月15日にセルビア共和国インジヤ市の新工場建設予定地で起工式を開催した。式典にはセルビアのアレクサンダル・ヴチッチ大統領をはじめ約40名が参加し、建設工事の安全を祈願した。なお、新型コロナウイルス感染対策のため、同社の清水隆史社長は国内からリモートで参加した。  清水社長は「この工場で生産される製品の多くは、将来、ドイ…

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進む“脱炭素”の流れ タイヤ各社も動き加速 一部メーカーは目標の見直しも
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進む“脱炭素”の流れ タイヤ各社も動き加速 一部メーカーは目標の見直しも

 世界的に“脱炭素”を目指す動きが加速している。菅義偉首相は10月末に温暖化ガスの排出量を2050年までに実質ゼロにする目標を掲げた。欧州連合(EU)でも2019年に同様の目標を立てており、中国は2060年までにCO2排出量実質ゼロを目指すことを表明。米国も大統領選で勝利を確実にしたバイデン氏がパリ協定への復帰を公約にする。近年のこうした潮流の中、タイヤメーカー各社でも事業活動における柱の一つとし…

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トーヨーリトレッド 全自動機械を新たに導入
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トーヨーリトレッド 全自動機械を新たに導入

 新潟県糸魚川市でリトレッドタイヤを製造するトーヨーリトレッドでは、働きやすい環境を目指し、工場の整備を継続して行っている。リトレッドタイヤを製造する現場として、重たいタイヤを扱うことや、材料などの加熱に伴う室温の高さなど、労働環境は過酷になりがちだ。後藤高根社長は、「そういった問題を解消していく方向で投資をしなければ、今後は人手不足などを含め、操業が難しくなっていく」と語る。  製造設備の整備は…

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住友ゴム・泉大津工場を「臨時避難所」に コロナ禍の地域貢献推進
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住友ゴム・泉大津工場を「臨時避難所」に コロナ禍の地域貢献推進

 住友ゴム工業は災害時に泉大津工場(大阪府泉大津市)を臨時の避難場所として地域に活用してもらう「臨時避難所協定」を市と締結した。新型コロナウイルスの感染防止対策が求められる中、各自治体では避難所の3密を避けるために利用可能な施設の拡充を進めている。泉大津市の場合、市内にある32カ所の指定避難所の受け入れ人数は合計1万4000人で、災害の規模によっては5000人分が不足する恐れがあるという。指定避難…

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国内タイヤメーカー4社のトップが示す将来向けた戦略の鍵
ニュース 3,855
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国内タイヤメーカー4社のトップが示す将来向けた戦略の鍵

 8月7日までに行われた国内タイヤメーカー4社の決算説明会で、各社のトップが将来に向けた事業戦略や中期経営計画の取り組み状況を語った。ブリヂストンはソリューションビジネスを成長の軸として様々な施策を展開し、住友ゴムや横浜ゴム、TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は高付加価値タイヤなどそれぞれが競争優位性を持つカテゴリーで拡販につなげる方針だ。コロナ禍で今後が見通せない中でも各社独自の戦略で攻勢をか…

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