2019年の欧州タイヤ市場 市販用タイヤは2年ぶり減
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）が1月21日に発表した会員企業の2019年の市販用タイヤ販売実績（二輪車用含む）は、前年比2.5％減の2億4174万4000本と2年ぶりに前年実績を下回った。 このうち、コンシューマータイヤは3％減の2億1874万3000本、トラック用は1258万4000本と前年並みになった。 同協会は、中国産トラック用に対するアンチダンピング課税に触れ、「市販用トラ…
統計
2割がタイヤの整備不良 タイヤ協会が2019年の点検結果まとめ
JATMA（日本自動車タイヤ協会）は1月21日、2019年1月から12月に実施したタイヤ点検の結果をとりまとめて公表した。それによると、装着タイヤに何らかの整備不良があった車両の比率は高速道路で28.5％、一般道路で18.2％となった。 同協会では昨年、全国の都道府県警察や高速道路各社、タイヤ関連団体などと協力して合計37回のタイヤ点検を実施した。総点検台数は2013台（乗用車1752台、貨物…
2019年のJAFロードサービス タイヤ関連の救援増加
JAF（日本自動車連盟）が実施した2019年1年間のロードサービス出動件数は、四輪車・二輪車合計で前年比7.1％減の218万7147件となった。一般道路は6.8％減の212万2360件、高速道路は8.3％減の7万552件だった。 四輪車の出動件数は196万5521件と、前年から7.0％減少した。救援内容をみると、トップは「過放電バッテリー」。「タイヤのパンク、バースト、エアー不足」は2番目に多…
2019年の四輪車用タイヤ販売は1.4％減 2年連続マイナスに
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた2019年のタイヤ販売本数は、新車用と市販用を合わせた四輪車用合計で前年比1.4％減の1億1440万9000本だった。前年割れは2年連続で、下げ幅は2018年（0.4％減）より拡大した。新車用は0.9％減の4394万3000本、市販用は物流費の高騰を受けて実施した値上げや消費増税の前後に需要が大きく変動し、年間では1.6％減の7046万6000本となっ…
タイヤ協会、浜名湖SAのタイヤ点検 乗用車の空気圧不足増加
JATMA（日本自動車タイヤ協会）は11月22日、東名高速道路・浜名湖サービスエリア（SA）で10月30日に実施したタイヤ点検活動の結果を公表した。 それによると、今回の点検台数は乗用車、大型バス、トラックの合計210台。車種別の不良率は、乗用車が49.6％、大型バスが7.9％、トラックが33.3％となり、乗用車と大型バスの不良率は昨年10月に行った前回より悪化した。項目別にみると、乗用車の「…
キャンピングカーユーザーはタイヤへの関心高めに 業界団体が調査
日本RV協会がキャンピングカーを所有または興味を持っているユーザーを対象に行った調査で、車両のメンテナンスに「興味がある」と回答した割合は94.4％に達したことが分かった。また、3割がメンテナンスを行う際にタイヤの空気圧やローテーションを重視しており、一般ドライバーと比較してタイヤへの関心が高い傾向が示された。 メンテナンスを行う際、「どこが気になるか」という問いには68.3％が「車両本体」と…
ユーザーの整備不良率は4割に 住友ゴムのタイヤ点検活動
住友ゴム工業は、10月5日に全国10カ所の道の駅などで実施したタイヤ安全点検活動の結果を11月1日に発表した。それによると、今回の点検台数は合計694台で、タイヤに何らかの整備不良があった割合は42.8％だった。 不良項目では空気圧の過不足が28.4％と依然として高く、残溝不足が9．4％、表面の損傷が8.2％、偏摩耗が8.8％、釘・異物踏みが2％と続いた。 同社はタイヤに起因する事故の未然防…
大型車のタイヤ脱落事故3年連続増加 車齢4～6年の車両にも注意
大型車（車両総重量8トン以上のトラックまたは乗車定員30人以上のバス）のホイール・ボルト折損によるタイヤ脱落事故が2018年度に81件発生したことが国土交通省のまとめで分かった。このうち、人身事故は3件あった。事故件数は3年連続で増加し、ピークだった2004度の87件に迫る状況だ。 今回の統計では、事故が発生した車両で左後輪に脱輪が集中していることに加え、新たにホイール・ボルトやホイールのサビ…
冬タイヤ規制の効率化へ 国交省が判別技術の試験結果公表
夏冬タイヤの判別などの「自動識別が可能なカメラ撮影・解析技術」の技術公募を行っている国土交通省が試験結果を公表した。 今回の公表結果は、西日本高速道路エンジニアリング四国による「冬用タイヤ自動判別システム」の試験となる。このシステムは、時速30km以下で通過する車両のタイヤのサイプとトレッドパターンを撮影し、画像データを自動解析することで夏冬タイヤを判別するもの。冬用タイヤ規制はタイヤチェック…
大都市で4割が大雪時にも運転 ノーマルタイヤでの走行も
タイヤ公正取引協議会（タイヤ公取協）の調査によると、大都市圏で大雪が降った際に運転をしたことがあるドライバーは約4割、そのうちの約2割がノーマルタイヤを装着していたことが分かった。 調査は今年3月にインターネットを通じて行い、首都圏、愛知、大阪、福岡に住む428名から回答を得た。大雪時に運転をしたことがある188名のうち、スタッドレスを装着していたのは60.6％、チェーンが13.3％、オールシ…
減らぬ整備不良 ドライバーの2割がタイヤの空気圧不足
日本自動車タイヤ協会（JATMA）は、「タイヤの日」に合わせて4月6日から20日にかけて全国9カ所で実施したタイヤ点検活動の結果を公表した。今回の点検台数は乗用車303台、貨物車35台の合計338台。このうち、タイヤに整備不良があった車両は76台で、不良率は22.5％だった。同会では毎年この時期にタイヤ点検を行っているが、不良率は高止まりの状態が続いており、業界を上げて安全啓発に取り組むことが一…
低燃費タイヤが8割に 自動車タイヤ協会まとめ
JATMA（日本自動車タイヤ協会）に加盟する会員メーカー6社が販売する市販用夏タイヤで低燃費タイヤの割合が2018年に80.7％となったことが分かった。 国内のタイヤラベリング制度は2010年にスタートした。制度開始初年度の割合は21.7％だったが、翌2011年には40.7％に拡大。その後も各社が低燃費性能とウェットグリップ性能を向上した商品を相次いで投入したことで、2013年に59.8％と初…
タイヤ公取協の事前相談 ウェブ広告が拡大 2018年度は8割増に
タイヤ公正取引協議会（タイヤ公取協）が取り組んでいる広告物に関する事前相談の件数が2018年度に2万7886件だったことが分かった。相談件数自体は前年度より若干減少した一方で、インターネットを活用したウェブ広告や動画に関する相談は前年度より8割も増えており、今後も拡大傾向は続いていきそうだ。 タイヤ公取協では2007年度からチラシなど広告に関する事前相談に取り組んできた。特に2013年度からは…
「オールシーズンタイヤ」市場の定着へ、認知度向上が鍵
国内市場で乗用車用オールシーズンタイヤの注目度が高まっている。日本グッドイヤーが数年前に国内へ本格投入し、さらに今年から日本ミシュランタイヤが全国展開を開始するなど日本でもユーザーの選択肢が増えてきている。欧米では市場の一定数を占め、既にユーザーに定着したオールシーズンタイヤが、今後日本市場でどこまで存在感を発揮できるのか――日本グッドイヤーがこのほど報道向けに開催した説明会でその動向を探った。…