2018年度のタイヤ販売 2年ぶりマイナスに 市販用、新車用ともに前年割れ
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた2018年度の市販用タイヤ販売本数は、四輪車用合計で前年比0.6％減の7144万1000本となり、2年ぶりに前年を下回った。6月や10月には一昨年に各社が実施した値上げ後に販売が落ち込んだ時期との比較になったため大きく上振れたが、年間を通してみると新車用タイヤも含めてほぼ安定して需要が推移したもようだ。 2018年度のタイヤの販売本数（四輪車用）は市…
統計
「タイヤチェーン規制」8割が認知 保有率は3割以下に
マーケティング調査会社のGfKジャパンは、全国のドライバー1万5200名を対象にタイヤチェーン規制に関する調査を実施し、3月25日にその結果を発表した。 国土交通省と警察庁は昨年12月、高速道路や国道の一部区間で大雪時にタイヤチェーンの装着を義務付ける改正省令を発令している。この規制に関する認知率は77％に達し、特に規制対象区間を多く含む甲信越では89％、北陸では94％に達した。ただ、タイヤチ…
北米のタイヤ出荷 2019年は需要減少予測
米タイヤ製造者協会（USTMA）は3月5日、2019年のタイヤ出荷本数が前年比0.7％減の3億2700万本になる見込みだと発表した。 このうち、市販用タイヤは0.6％減の2億6850万本の見込み。ライトトラック用は3180万本と0.8％増加するものの、乗用車用は好調に推移した昨年と比べて0.3％減の2億1680万本、トラック用は6.8％減の1990万本の見通し。 新車用は1.0％減の5860…
タイヤ空気充てん作業時の事故 2018年は33件発生
2018年の1年間にタイヤ空気充てん作業に関連する事故が33件発生したことがJATMA（日本自動車タイヤ協会）の調査で分かった。パンク修理作業に関連する事故は18件。パンク走行等に伴うタイヤの損傷は15件あり、そのうち、ひきずり痕の見落としが9件だった。事故が起きた際には作業者が骨折などの重傷を負う事故も少なくない中、適正な作業と法令順守の徹底が改めて求められる。 JATMAでは毎年、車両から…
タイヤのパンク10年で10万件増 JAFのロードサービスで
JAF（日本自動車連盟）が実施しているロードサービスで、タイヤのパンクが増加していることが分かった。出動件数のうち、タイヤのトラブルは2017年度に39万1799件と過去最高を記録。2007年度の28万6934件と比べると、10年間で36.5％増え、ロードサービス全体に占める割合は10.7％から17.0％に拡大した。 定期的にタイヤの空気圧をチェックする機会が減っていることなどが要因とみられる…
タイヤの整備不良率が増加傾向に 2018年の点検結果
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた2018年1年間のタイヤ点検結果によると、タイヤに何らかの整備不良があった車両の比率が前年より増加したことが分かった。 同協会では昨年、高速道路および一般道路で合計35回のタイヤ点検を実施した。総点検台数は1853台（乗用車1620台、貨物車223台、特種10台）で、タイヤに整備不良があった車両は433台となり、不良率は2017年より3.8ポイント悪…
オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査
調査会社GfKジャパンによると、市販用タイヤの販売数量に占めるオールシーズンタイヤの構成比は2017年で1％にとどまっているものの、消費者の認知度は8割に達していることが分かった。 同社が2018年4月19日～5月6日に、自動車を保有する約1万4500名を対象にアンケートを行った。それによると、回答者の79％がオールシーズンタイヤを認知しているが、その半数以上は「名前だけは聞いたことがあるが、…
整備不良4割台に 浜名湖タイヤ点検の結果まとまる
適正なタイヤの点検や管理が依然として進んでいないことが、JATMA（日本自動車タイヤ協会）の「東名高速道路におけるタイヤ点検」（10月23日、浜名湖サービスエリア）で明らかになった。 この点検活動は、タイヤ整備不良に起因する自動車事故の未然防止を図ることを目的に、東名高速道路が全線開通した当初より実施しているもので、今年で50回目となった。 JATMAが11月21日に公表した点検結果によると…
タイヤのトラブル増加、JAFの救援依頼10年前の1.6倍に
この数年、タイヤのパンクやバーストに関するトラブルが増加していることが、JAF（日本自動車連盟）が実施しているロードサービス状況から分かった。ロードサービスの総件数は減少傾向にある中、タイヤのパンクによる救援依頼は毎年増えている。背景にはセルフSS（給油所）の増加により、日常的に空気圧点検を行う機会が減ったことがあるようだ。 バッテリー上がりやキー閉じ込みなどを含めたJAFの2018年度上期（…
動画広告の拡大目立つ タイヤ公取協の相談件数が増加
タイヤ公正取引協議会（タイヤ公取協）が取り組んでいる広告物に関する事前相談で、インターネット広告やウェブ動画に関する相談が急増している。スマートフォンの普及などを背景に消費者の動画視聴時間は今後も増加していくと見込まれており、同会では規約違反を未然に防ぐために過度な表現がないかどうかなど、事前の内容チェックを幅広く呼び掛けていく。 2018年度上半期（4～9月）の事前相談件数は1万3990件と…
減らぬ大型車のタイヤ脱落事故 2017年度は67件発生
ホイール.ボルト折損による大型車のタイヤ脱落事故が2017年度に67件発生したことが国土交通省のまとめで分かった。また左後輪のタイヤが脱落するケースが全体の8割を占めることも明らかになった。事故は11月から3月の冬期に集中して起きており、これから冬タイヤへの交換作業がピークを迎える中、適正な作業や確実な点検がより重要になってくる。 9割は「作業ミス」が要因 2017年度に起きた大型車（車両総重…
世界のタイヤ工場 10年で55拠点増 中国・インドの拡大目立つ
米専門紙・ラバー＆プラスチックニュースによると、2018年9月時点で、世界のタイヤ工場の拠点数は538カ所で10年前に比べて55拠点増加したことが分かった。米国や中国、インドなどの主要市場はいずれも拡大を続けているほか、通商リスクを回避するため中国以外の地域で新工場を建設する中国メーカーも相次いでいることが背景にあるようだ。 目立つ中国、インドの拠点拡大 今年9月時点での世界のタイヤ工場の拠点…
コンチネンタル 消費財タイヤの販売量でグッドイヤーに肉薄
英調査会社ASTUTUS社によると、乗用車・ライトトラック用タイヤの販売実績で独コンチネンタルが米グッドイヤーと同等レベルになっていることが明らかになった。 両社が発表した2017年のタイヤ販売量は、グッドイヤーのコンシューマータイヤが前年比4.6％減の1億4590万本、コンチネンタルは乗用車・ライトトラック用が2.8％増の1億4600万本（暫定）だった。ただ、商用車用はグッドイヤーが0.6％…
米国タイヤ製造協会 2018年のタイヤ需要を上方修正
米国タイヤ製造協会が8月3日に発表した2018年のタイヤ出荷年央見直しによると、新車用と市販用を合わせた総出荷本数は前年比1.0％増の約3億1980万本となる見込み。 新車用タイヤは当初予想から40万本増の5720万本とし、前年比2.1％増と予測した。このうち、乗用車用は1.5％増の4590万本、トラック用が13.4％増の620万本とともに上方修正したが、ライトトラック用は5.6％減の510万…