住友ゴム、将来の材料開発加速 2050年の目標に向けて
住友ゴム工業はタイヤの100%サステナブル化を目指して原材料開発の取り組みを加速する。同社は今年8月に2050年を目標年としたサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」を発表した。この方針で改めて社会と環境、ガバナンスそれぞれの項目で目標を策定。9月22日に開いた会見でこの方針のうち、材料開発での目標や取り組みを説明した。 現在、世界的に求められているCO2排出量削減に向けて、住…
住友ゴム工業はタイヤの100%サステナブル化を目指して原材料開発の取り組みを加速する。同社は今年8月に2050年を目標年としたサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」を発表した。この方針で改めて社会と環境、ガバナンスそれぞれの項目で目標を策定。9月22日に開いた会見でこの方針のうち、材料開発での目標や取り組みを説明した。 現在、世界的に求められているCO2排出量削減に向けて、住…
住友ゴム工業は9月21日、国内のタイヤ販売店でプラスチックの使用量削減に取り組む方針を公表した。2030年までにタイヤ販売店でのプラスチックの年間使用量を2019年比45%削減する。 同社は8月に策定したサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」の取り組みの一つとしてプラスチック問題に対応していくことを掲げている。 国内店舗での具体的な施策として、今年2月から展示ツールの素材を…
住友ゴム工業は2011年に「4D NANO DESIGN」を発表して以降、ゴムの解析技術の進化とともに新材料開発技術を発展させてきた。材料開発本部材料企画部の上坂憲市部長と研究開発本部分析センターの岸本浩通センター長にそのポイントを紹介してもらった。 タイヤ性能の発現メカニズムを解明 タイヤのゴムは、天然ゴムおよび合成ゴム(ポリマー)やカーボン、シリカ、硫黄、添加剤(オイルなど)を練り、加硫な…
9月に入り北日本からスタッドレスタイヤの宣伝が始まるなど、冬タイヤ商戦が本格的にスタートする。昨シーズンは新型コロナウイルス感染拡大による消費マインドの落ち込みという大きな懸念材料があった中でも例年に比べて降雪が多く、販売を下支えする要因となった。一方で、今シーズンは複数のメーカーから消費財タイヤの大型商品が発売され、さらに店頭の賑わいが増していきそうだ。各社は様々な施策を打ち出して需要喚起に注…
住友ゴム工業は8月31日、タイヤのサイドウォールの文字や模様の視認性を向上させる黒色デザイン技術「ナノブラック」を確立したと発表した。繊細な凹凸形状を採り入れることによって、光の反射を抑え、従来よりも高い黒色の再現が可能になる。新車用タイヤも含めてコンフォートタイヤやスポーツ向けタイヤなどプレミアムゾーンのタイヤに採用を拡大していく予定。 新たに採用された凹凸形状は、光が吸収面に衝突する回数が…
タイヤの空気充てん作業時の事故が後を絶たない。JATMA(日本自動車タイヤ協会)がまとめている統計によると、2020年に判明した事故は全国で38件、死亡事故も起きた。このうち、パンク修理作業に関連する事故は10件、パンク走行等に伴うタイヤの損傷は13件あり、安全囲いを使用していなかったケースは18件と約半数を占めている。ただ、「この件数は届けられた事故のみであり、軽度の怪我や物損など届けられてい…
住友ゴム工業は7月21日、タイヤトレッド部の損傷による空気漏れを防ぐシーラントタイヤテクノロジー「CORESEAL」(コアシール)を採用した商品をドイツで発売した。この商品はファルケンブランドの「EUROALL SEASON AS210」で、「コアシール」を採用した第1弾商品となる。今後、欧州地域で順次展開する予定。 「コアシール」はトレッド部の裏側に粘着性のあるシーラント剤を塗布する技術。ト…
住友ゴム工業は8月5日に会見を開き、サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」を策定したと発表した。環境、社会、ガバナンスそれぞれの項目で、2050年に向けて挑戦する目標と施策を設定。山本悟社長は「当社は経済的価値のみならず社会的価値の向上にも取り組み、持続可能な社会の発展に貢献していく」と意気込みを示した。 2050年にカーボンニュートラル達成 住友ゴムがサステナビリティ長期方…
住友ゴム工業は7月27日、全国の直営店で実施した「ダンロップ全国タイヤ安全点検」で、パンクの原因となる「表面の損傷」といった整備不良が4台に1台の割合で確認されたと発表した。 タイヤ点検は4月8日から5月31日に4260台の車両で実施した。タイヤの整備不良率は25.0%で、不良別にみると、表面の損傷が13.2%、残溝不足が12.0%、空気圧の過不足が11.6%、偏摩耗が2.3%、釘・異物踏みが…
住友ゴム工業は7月28日、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業として支援を受け、福島県の白河工場で水素の活用に向けた実証実験を開始すると発表した。実験の実施期間は2021年8月から2024年2月まで。 この取り組みでは、タイヤ製造のカーボンニュートラル化に向け、新エネルギーである水素を活用した技術の確立を目指す。そのほか、福島県で生産した水素を利用した地産地…
住友ゴム工業は7月26日、10億6400万レアル(約235億円)を投じてブラジル工場の生産能力を増強すると発表した。ブラジル市場におけるタイヤ販売事業を強化しつつ、同社のグローバル展開をさらに進める。 同工場は2013年10月に乗用車・ライトトラック用タイヤの生産を開始。2019年3月からトラック・バス用タイヤの生産も行っている。 今回の増強により、乗用車・ライトトラック用タイヤの生産能力は…
住友ゴム工業は6月21日、理化学研究所(理研)が所有する放射光施設の見学会を開催した。同社研究開発本部分析センターの岸本浩通センター長は住友ゴムの材料開発に関する発表を行い、大型放射光施設「SPring-8」(スプリングエイト)やX線自由電子レーザーの「SACLA」(サクラ)をはじめとする先端研究施設の活用事例を紹介。また、施設の進化や「Society(ソサエティー)5.0」の実現に伴う環境変化…
住友ゴム工業は6月21日に発行した「統合報告書2021」で、2020年度の「人にやさしい諸政策」の取り組みについて報告した。この活動は、同社のCSRガイドライン「GENKI」の枠組みの一つで、人材育成と働きがいの向上や、安全で働きやすい職場づくりを推進するもの。 同社では、人材開発の施策として経営層や管理職層向けの360度フィードバック、役員・部課長級を対象にしたオンラインセミナーを実施し、リ…