タイヤ管理にITシステムを活用 デジタルソリューション加速
国内市場で主にトラック・バス用タイヤの管理でIoT（モノのインターネット）やTPMS（タイヤ空気圧監視システム）を組み合わせたデジタルソリューションの展開が活発化している。2018年に日本ミシュランタイヤがタイヤメーカーとして初めて国内に導入した後、昨年は横浜ゴムが「タイヤマネジメントシステム」を刷新。ブリヂストンも海外市場で展開しているデジタルソリューションツール「タイヤマティクス」を国内向け…
住友ゴム
住友ゴム、横浜ゴムのトップが会見 コロナ後も見据え将来への期待示す
住友ゴム工業の山本悟社長と横浜ゴムの山石昌孝社長が12月15日に会見を行い2020年を振り返るとともに、今後の展望を語った。来年も新型コロナウイルスの影響は懸念されるものの、山本社長は「変化をチャンスにしていく」と意欲を示し、山石社長は「2023年に過去最高の収益を目指していく」と述べた。 コロナによる変化をチャンスに 住友ゴムの山本悟社長は2020年を振り返り、「新型コロナウイルスの影響で4…
住友ゴム「エナセーブ NEXTⅢ」が「省エネ大賞」資源エネルギー庁長官賞受賞
一般財団法人省エネルギーセンターが主催する「2020年度省エネ大賞」で、住友ゴム工業の乗用車用タイヤ「エナセーブ NEXTⅢ」が製品・ビジネスモデル部門で資源エネルギー庁長官賞（輸送分野）を受賞した。 この制度は国内の企業や自治体、教育機関に対して優れた省エネ推進の事例や省エネ性に優れた製品、ビジネスモデルを表彰するもの。 「エナセーブ NEXTⅢ」は革新的なポリマーである水素添加ポリマーと…
ダンロップの直営店で点検活動 25％にタイヤの整備不良
住友ゴム工業は10月1日から31日まで全国のダンロップ直営店で実施したタイヤ点検活動の結果、25％の車両が整備不良だったと11月27日に発表した。 同社はタイヤに起因する事故の未然防止を目的に、タイヤの残溝や空気圧、表面の損傷などの点検活動を2008年から継続して実施してきた。今回の活動では合計2137台の車両を点検。その結果、タイヤの整備不良率は25・0％、整備不良項目では残溝不足が19・7…
住友ゴムが成果報告「京」を利用しゴムの性能向上へ
住友ゴム工業はスーパーコンピューター「京」を利用した研究がHPCI（革新的ハイパフォーマンス・コンピューティング・インフラ）利用研究課題優秀成果賞を受賞し、10月30日にオンライン成果報告会に出席した。 今回受賞した研究は「タイヤ用ゴム材料の大規模分子動力学シミュレーション」で、タイヤの耐摩耗性の改善に寄与するゴムの高強度化を目的としたもの。 従来は、ゴム内部のシミュレーションをマイクロメー…
ブリヂストン、住友ゴムがサポート 自動運転バス各地で実証実験
全国で自動運転バスの実用化に向けた実証実験が行われている。タイヤのトラブルを未然に防ぐために、タイヤメーカーも最新の管理システムを導入して取り組みをサポートしている。 ブリヂストンは11月16日、グループ会社のブリヂストンタイヤソリューションジャパンが西日本鉄道と西鉄バス北九州が実施する北九州エリアでの中型自動運転バスの実証実験のサポートを行っていると発表した。 「中型自動運転バス実証実験」…
一人ひとりを尊重する“多様性” 住友ゴムが取り組む魅力ある風土づくり
「女性だから体力がなく、この業務は無理かもしれない」、あるいは「特定の国や地域の出身者は自社に合わないのではないか」、さらに「女性ならではの対応」「これは男の仕事」――生活の様々なシーンで多くの人が一度は聞いたことがあるかもしれない。私たちは年齢や性別、国籍、障害の有無など様々な属性を持ちながら日々の仕事に取り組んでいるが、それが就職や昇進などで不利な扱いを受ける場面もある。そうした状況は果たし…
住友ゴム・泉大津工場を「臨時避難所」に コロナ禍の地域貢献推進
住友ゴム工業は災害時に泉大津工場（大阪府泉大津市）を臨時の避難場所として地域に活用してもらう「臨時避難所協定」を市と締結した。新型コロナウイルスの感染防止対策が求められる中、各自治体では避難所の3密を避けるために利用可能な施設の拡充を進めている。泉大津市の場合、市内にある32カ所の指定避難所の受け入れ人数は合計1万4000人で、災害の規模によっては5000人分が不足する恐れがあるという。指定避難…
