作業事故撲滅や運送事業者の課題解決に タイヤ各社が整備技術の向上へ
大型車の脱輪事故などを背景に、確実な点検作業が求められる中、各社がトラック・バス用タイヤの整備スキル向上に注力している。その一つが競技形式で行われる大会だ。ブリヂストンや住友ゴム工業は開始から10年の節目を迎え、「レベルが着実に上ってきている」（住友ゴム）と成果が見られてきている。横浜ゴムやTOYO TIRE（トーヨータイヤ）も含めて各社は活動を継続していく予定で、事故のない車社会の実現に一歩前…
住友ゴム
スタッドレス商戦が本格スタート 消費増税で需要の前倒しも
9月に入り本格的な冬タイヤの商戦期を迎えた。業界団体の予測では今シーズンの需要は昨年を下回ると見込まれている中、10月の消費増税を前に駆け込み需要の動きも見られる。需要の拡大とその反動減が懸念されるなど不透明感がある市場環境でどのような販売施策を展開していくのか――国内各社に今期の販売方針を聞いた。 JATMA（日本自動車タイヤ協会）の統計によると、2018年の冬タイヤの販売実績は四輪車用合計…
住友ゴム、見沼たんぼで「チーム エナセーブ 未来プロジェクト」実施
住友ゴム工業は6月16日、埼玉県さいたま市の見沼たんぼで「首都圏の大規模緑地・見沼たんぼを100年後の子ども達に残す」環境保護活動を実施した。この活動は日本ユネスコ協会連盟との協働事業「チーム エナセーブ 未来プロジェクト」の一環。 当日は、日本ユネスコ協会連盟関係者や協力団体のほか、住友ゴム工業およびダンロップタイヤ関東、ダンロップタイヤ中央の従業員とその家族ら89名が参加。参加者は、ファー…
減らぬ整備不良 ドライバーの2割がタイヤの空気圧不足
日本自動車タイヤ協会（JATMA）は、「タイヤの日」に合わせて4月6日から20日にかけて全国9カ所で実施したタイヤ点検活動の結果を公表した。今回の点検台数は乗用車303台、貨物車35台の合計338台。このうち、タイヤに整備不良があった車両は76台で、不良率は22.5％だった。同会では毎年この時期にタイヤ点検を行っているが、不良率は高止まりの状態が続いており、業界を上げて安全啓発に取り組むことが一…
ミニバンに効く“ふんばり”を実現 住友ゴム「エナセーブ RV505」
住友ゴム工業は6月1日、ミニバン専用の低燃費タイヤ「エナセーブ RV505」を発売する。それに合わせ、4月中旬に同社の岡山テストコース（美作市）および周辺一般道で試走会を開催。DUNLOP（ダンロップ）がブランドメッセージ「事故のない毎日をつくりたい。」を掲げてから最初に発表した乗用車用タイヤの性能を確かめた。 ふらつき抑え、耐偏摩耗や静粛性も向上 住友ゴム工業は、「エナセーブ RV505」を…
業務の最適化へデジタル化加速 TOYO TIRE、住友ゴムが新組織発足
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）が社内のあらゆる業務でデジタル化を加速させ、データを横断的に活用することで効率的な生産や需要を先読みした販売体制の構築、将来に向けたビジネス創出を目指す。 同社は4月1日付で「デジタル推進室」を新設した。「顧客まで繋がる一気通貫の仕組みで機動的な経営を実現する」（同社）ことを目的に、様々な部門から約30名が参画する。同推進室の室長に就任した金井昌之取締役常務…
国内タイヤメーカー4社が入社式、新たな挑戦への期待示す
新年度がスタートした1日、国内タイヤメーカーが一斉に入社式を行い、各社のトップは「新たなことに果敢に挑戦を」「色々なことに挑戦して学びを得る」「新しい時代を創るその主役になって欲しい」など、期待を込めてエールを送った。 ブリヂストンの江藤彰洋COO兼社長は、同社の創業時から現在の経営のグローバル化について触れ、「当社が現在、そして将来実行しようとしていることは過去から脈々と受け継いできた理念や…
東京モーターサイクルショー 最新のタイヤも多数ラインアップ
国内最大級の二輪車展示会「第46回東京モーターサイクルショー」が3月22日から24日の3日間、東京ビッグサイトで開催され、国内外からタイヤメーカーや二輪車メーカー、パーツ関連企業など153社・団体が出展した。各社のブースでは最新モデルが紹介され、多数の来場者で盛況だった。 ブリヂストンは2月に発売を開始した「BATTLAX HYPERSPORT S22」と「BATTLAX ADVENTUREC…
住友ゴムの2018年業績 中国の景気減速響き減益に
住友ゴム工業の2018年業績は過去最高の売上収益を達成したものの減益となった。天然ゴム価格は安定的に推移し原材料が30億円プラスに寄与したほか、価格改定による価格38億円が増益要因だった。一方、中国での高インチタイヤの販売需要減や、グローバルでの増産投資などが利益を押し下げる要因となった。 2月13日に都内で開催した会見で池田育嗣社長は「中国は利益率が高いため大きな影響があった。欧米での販売は…
