日本ミシュランタイヤの須藤社長「将来、社会に認知される活動目指す」
グループとして事業全体でサステナブル(持続可能性)への取り組みを強化している仏ミシュラン。グローバルで様々な提携を進めるなど、そのスピードを一段と加速させている。こうした大きな流れの中で日本市場でもこれまでにない変化が生まれ、果たすべき役割、その重要性が増してきている。今年4月に日本ミシュランタイヤの新社長に就任した須藤元氏にサステナブル化へ取り組む意義やミシュランが描く未来像、さらに国内でのビ…
グループとして事業全体でサステナブル(持続可能性)への取り組みを強化している仏ミシュラン。グローバルで様々な提携を進めるなど、そのスピードを一段と加速させている。こうした大きな流れの中で日本市場でもこれまでにない変化が生まれ、果たすべき役割、その重要性が増してきている。今年4月に日本ミシュランタイヤの新社長に就任した須藤元氏にサステナブル化へ取り組む意義やミシュランが描く未来像、さらに国内でのビ…
住友ゴム工業は8月5日に会見を開き、サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」を策定したと発表した。環境、社会、ガバナンスそれぞれの項目で、2050年に向けて挑戦する目標と施策を設定。山本悟社長は「当社は経済的価値のみならず社会的価値の向上にも取り組み、持続可能な社会の発展に貢献していく」と意気込みを示した。 2050年にカーボンニュートラル達成 住友ゴムがサステナビリティ長期方…
住友ゴム工業は7月28日、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業として支援を受け、福島県の白河工場で水素の活用に向けた実証実験を開始すると発表した。実験の実施期間は2021年8月から2024年2月まで。 この取り組みでは、タイヤ製造のカーボンニュートラル化に向け、新エネルギーである水素を活用した技術の確立を目指す。そのほか、福島県で生産した水素を利用した地産地…
天然ゴムは“高強力”“耐摩耗”“低燃費”といった特性を持つタイヤ原材料の一つ。その使用量はタイヤ用の原材料重量全体の約25%を占め、タイヤを支える部材や、鉱山用、トラック・バス用タイヤのトレッドなど耐久性が求められる部分で多く使用されている。タイヤにとって重要な天然ゴム資源に関し、どのような研究が進められているのか――ブリヂストンの取り組みを、先端材料部門長の大月正珠氏と同部門天然ゴム技術研究課…
ブリヂストンはサーキュラーエコノミーやカーボンニュートラル化への取り組みと、ビジネスモデルの確立により創出される事業の価値の循環を連動させる「サステナビリティビジネス構想」の実現に向けて、グローバルで環境負荷低減への活動を加速させている。2050年を見据えた環境長期目標の過程で、2030年にはCO2総量を2011年比50%削減することを目指し、工場で再生可能エネルギー比率を高めるなど着実な成果を…
日本ミシュランタイヤは6月30日、電動車をメインターゲットに据えた乗用車用タイヤ「e・PRIMACY」(イー・プライマシー)の新商品発表会を開催した。同社のプレミアムコンフォートブランド「プライマシー」シリーズに、ミシュラン史上最高の低燃費性能を誇る新モデルとして追加する。15~20インチの計27サイズを8月3日より順次発売する。価格はオープン。 「e・PRIMACY」は環境負荷を最小化した仏…
WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)傘下のTIP(タイヤ産業プロジェクト)は5月にサステナビリティ(持続可能性)・ロードマップを作成したと発表した。 2030年に向けた持続可能な開発目標(SDGs)に対するタイヤのバリューチェーンの貢献拡大を図る。SDGsの17の目標のうち、特に「働きがいも経済成長も」(SDG8)や「つくる責任つかう責任」(SDG12)など8つの目標を優先課題と…
伊ピレリは、世界で初めてFSC認証(森林認証制度)を取得したタイヤの量産化に成功したと発表した。FSC認証を受けた天然ゴムとレーヨンを使用しており、「持続可能性を高めた新境地を切り開く象徴的な位置付け」(同社)となる。 このタイヤは独BMWのPHV(プラグイン・ハイブリッド車)用に開発した。同認証は農園が生物の多様性を維持し、地域住民や労働者の生活に利益をもたらす方法で管理され、経済力も保証す…
ブリヂストンの「サステナビリティビジネス構想」は、安心・安全な移動を支えながら、CO2など温室効果ガスの排出量実質ゼロを意味するカーボンニュートラルへの貢献を目指したもの。CO2排出量の削減や資源の循環など、サステナビリティ(持続可能性)を掲げる同構想で推進する取り組みや、その将来像をGサステナビリティ推進部長の稲継明宏氏に聞いた。 社会やお客様と共に持続可能に ブリヂストンは昨年12月、資源…
事業の全ての領域でサステナビリティ(持続可能性)を推進する仏ミシュラン。2050年までにタイヤを100%持続可能にする取り組みを進めるほか、タイヤ以外の事業にも注力していく方針を掲げている。これらの改革により国内でのビジネスはどう進化していくのか――。4月に日本ミシュランタイヤの新社長に就任した須藤元氏は、「日本の特徴を活かして発信していくことがグループや世界に対する貢献になる」とその重要性を話…
ブリヂストンは5月17日の会見で、23年までの中期事業計画の進捗を発表した。タイヤ事業では大口径乗用車用の販売増などで販売ミックスを改善し、売値マネジメントも強化。石橋秀一グローバルCEOは第2四半期以降も売上収益の更なる改善を図り、「特に北米で回復基調を捉えていく。販売ミックス、売値改善も徹底する」と述べた。 また、「商品戦略は“ゴムを極める”を軸に、サステナビリティやモビリティの進化を見据…
仏ミシュランは4月29日、電動バイクのロードレース「MotoE」用のフロントタイヤに33%、リアタイヤには40%のサステナブル(持続可能)な原材料を使用し、ラップタイムの更新も実現していることを明らかにした。 「MotoE」用のタイヤでは、同社グループのパートナー企業であるスウェーデンのエンバイロ社の技術を活用して廃タイヤから回収したカーボンブラックを使用することで持続可能な原材料の使用量を増…