コンチネンタル グローバルでカーボンニュートラル推進
独コンチネンタルは2022年以降、エミッションフリー（排ガスゼロ）車両向け事業で、全世界で温暖化ガスの排出が実質ゼロのカーボンニュートラルの達成を目指すと12月4日に発表した。生産時だけではなく、上流工程や使用後のリサイクルも対象としている。 この取り組みは40年までに同社の全生産工程でカーボンニュートラルを目指すロードマップの一環。さらに、2050年までに全事業やバリューチェーンの全体をカー…
サステナビリティ
ミシュラン プラスチックリサイクル企業と提携 革新的なリサイクル技術へ
仏ミシュランは11月18日、プラスチック廃棄物の革新的なリサイクル技術の工業化のため、加パイロウェーブ社と提携したと発表した。 パイロウェーブ社が開発した技術は、包装材や断熱パネルなどに使用されているプラスチックからマイクロ波を利用してポリスチレンやタイヤに使用する合成ゴムの原料となる高品質なスチレンを生成するもの。ミシュランでは、「サステナブルな素材の利用率を高めることが目的」としている。 …
ブリヂストン、国内オフィス拠点を3割削減 働き方改革推進
ブリヂストンは10月29日、国内グループ会社を含めたオフィス拠点を統合・再編すると発表した。来年1月までに首都園や大阪、名古屋、札幌、仙台、広島、福岡などにある47の主要なオフィス拠点を34拠点に集約する。 同社はこれまで新型コロナウイルスの感染拡大などを受けて、テレワークの拡大やオフィスレイアウトの変更、IT基盤の強化を行っており、「働き方変革を通じた付加価値創造と生産性向上、経営資源の効率…
一人ひとりを尊重する“多様性” 住友ゴムが取り組む魅力ある風土づくり
「女性だから体力がなく、この業務は無理かもしれない」、あるいは「特定の国や地域の出身者は自社に合わないのではないか」、さらに「女性ならではの対応」「これは男の仕事」――生活の様々なシーンで多くの人が一度は聞いたことがあるかもしれない。私たちは年齢や性別、国籍、障害の有無など様々な属性を持ちながら日々の仕事に取り組んでいるが、それが就職や昇進などで不利な扱いを受ける場面もある。そうした状況は果たし…
ミシュラン 廃タイヤのリサイクルプロジェクトに参加
仏ミシュランは9月3日、廃タイヤのリサイクルを目指し、欧州各国から13の組織が参加するプロジェクト「ブラックサイクル」が立ち上がったことを発表した。 ミシュランが組織した同プロジェクトは、廃タイヤから新品タイヤを製造する「世界初のプロセス」（同社）を作り出すことで、タイヤのサーキュラーエコノミー（循環経済）の実現を目指す。廃タイヤから原材料（2次原材料＝SRMs）を回収するバリューチェーンの創…
ブリヂストンが環境中期目標 2030年までの具体的取り組みを公表
ブリヂストンはこのほど、2030年を目標年とした新たな環境中期目標「マイルストン2030」を公表した。事業の成長と環境影響や資源消費の拡大を切り離す「デカップリング」の考えに基づき、環境インパクトの改善と経済成長の両立、事業を通じたサーキュラーエコノミーへの貢献、カーボンニュートラル社会へ向けた商品のライフサイクルやバリューチェーン全体を通じたCO2排出量の削減に取り組む。 この目標の中で、2…
住友ゴムがサステナビリティを推進 各国で環境負荷低減へ
住友ゴム工業は6月に発行した統合報告書2020で、2019年度の「事業活動の環境負荷低減」の取り組みについて報告した。この活動は、同社のCSRガイドラインにおける枠組みの一つで、低炭素社会の構築や循環型社会の形成などを目指すもの。 同社は生産によるCO2排出量の削減に取り組んでいる。2019年度は省エネコンサルティングを活用し、国内工場のCO2排出量は24万2000t-CO2eと前年度比500…
ブリヂストン石橋CEOが会見 強みを活かした“ソリューションカンパニー”へ
ブリヂストンは7月8日、2050年以降を見据えた新たな中長期事業戦略構想を発表した。この中で掲げたのが「2050年にサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンだ。実現に向けて強みのタイヤ・ゴム事業を活かしながら、成長事業としてソリューション事業を一層強化する。さらに、ソリューション事業で得たリソースは、タイヤ・ゴム事業の強化につなげ…
日本ミシュランタイヤ「新常態」へ向けて社内改革を加速
日本ミシュランタイヤは新型コロナウイルスがもたらした「ニューノーマル（新常態）」への対応を加速させる。ポール・ペリニオ社長をトップとする委員会が中心となり、全従業員が参加するオンライン会議を毎週開催して情報共有を緊密にしつつ、組織体制の変革に取り組んでいる。 同社は感染拡大が見られた当初から従業員と顧客の安全を最優先にする方針を決定していた。こうした中で、「未曽有の危機の後、消費者の意識も大き…
ミシュラン 環境に配慮した経済活動再開 コロナ収束後見据え
仏ミシュランは5月にソーラー・インパルス財団および財団を支援する11のパートナーらと協力し、新型コロナウイルスの収束後に持続可能な「グリーン経済」を再始動させる方針を明らかにした。 ミシュランによると、同財団らは持続可能な経済および産業の新モデル構築に向けたビジョンを推進しているという。同社では「環境と経済、産業の利益を妥協することなく、よりクリーンで持続可能、フェア、効率的、生物多様性や気候…
コンチネンタルの乗用車用タイヤ 環境に配慮した接着技術を活用
独コンチネンタルは2月20日、トルコのコルドサ社と共同で開発した接着技術「Cokoon」を活用し、25万本の乗用車用タイヤを製造していることを明らかにした。 「Cokoon」は、レゾルシノールやホルムアルデヒドを使用せずに繊維補強材とゴムを接着できる。製造設備を変更する必要がないほか、「レゾルシノールやホルムアルデヒドを環境により優しい代替品に置き換えることは、持続可能なサプライチェーンだけで…