ミシュランの革新性が評価「タイヤメーカー・オブ・ザ・イヤー」を受賞
仏ミシュランが、2月25～27日に独ハノーバーで開催された「タイヤ・テクノロジー・エキスポ2020」で「タイヤメーカー・オブ・ザ・イヤー」を受賞した。同社の革新的で持続可能な製品やサービスの提供を可能にする取り組みが評価された。また、製品ライフ全体でのパフォーマンスの進歩や、使用が進んだ状態でタイヤ試験を実施する姿勢も支持を集めた。 さらに、エアレスタイヤ「Uptis」（アプティス）が「タイヤ…
サステナビリティ
日本ミシュランタイヤ社長が語る日本市場の現況と技術革新
過去から様々なイノベーション（技術革新）を生み出してきた仏ミシュラン。近年では2017年に将来を見据えた技術コンセプトを発表し、さらにその流れの中で乗用車用エアレスタイヤも披露するなど開発は更に加速している。今後のタイヤはどのように進化していくのか――国内市場の動向とともにミシュラングループとして未来への展望を、日本ミシュランタイヤのポール・ペリニオ社長に聞いた。 市場の重要戦略は今後も“顧客主…
ミシュラン 2050年までに世界の全工場をゼロ・エミッションに
仏ミシュランは12月12日、2050年までに全世界の工場で二酸化炭素を排出しないゼロ・エミッションを目指すことを明らかにした。また、2030年までに車両走行時のタイヤに関連したエネルギー消費量を1kmあたり20％削減するという。 同社の方針は、2015年の第21回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP21）で定められた「パリ協定」に即したもの。生産や物流、使用時、開発といった全ての段階に適用…
2017年の廃タイヤリサイクル率 欧州92%、米国は81％
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）は11月19日、2017年の廃タイヤのリサイクル状況を発表した。それによると、廃タイヤの92％は材料再利用またはエネルギー回収に用いられており、過去数年と大きく変化していないことが分かった。 廃タイヤの発生量は前年比4％増の342万4500トン。このうち57％は材料再利用に活用され、数量は3％増の196万1000トンとなった。内訳は75％（147万トン）…
バス停のバリアフリー化へ――ブリヂストンなど「バリアレス縁石」開発
ブリヂストンは7月10日、横浜国立大学や日本交通計画協会、アドヴァンス（新潟市）と共同で開発した「新型バリアレス縁石」の技術説明会を都内で開催した。 バリアレス縁石は車椅子やベビーカーでもスムーズな乗り降りが可能となる。側面に特殊な形状を施しており、乗降口と停留所の隙間を小さくする正着性を向上させたことが特徴で、6月から岡山市のバス停1カ所で運用が始まっている。 バリアフリーに配慮した縁石を…
ブリヂストン 低燃費タイヤ「ECOPIA」の開発から将来を見据え
国土交通省と経済産業省は6月3日、乗用車の新たな燃費基準案を発表した。対象には電気自動車（EV）とプラグインハイブリッドカー（PHV）を新たに加え、2030年度には2016年度の実績から約3割の燃費改善を求める。こうした動向に影響を受けるのはもちろん自動車メーカーだけではない。乗用車の省エネやCO2排出削減に向け、転がり抵抗の低減といった技術面で、タイヤメーカーにも大きな期待が寄せられる。この燃…
ミシュランが見据える未来――「Movin’On2019」開催
「CASE」（コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化）や「MaaS」（モビリティ・アズ・ア・サービス）といった自動車産業の革命とも言われる大きな流れに遅れまいと、技術開発や企業間の連携が活性化している。ただ、視点を変えれば、これらはモビリティそのものが将来にわたり持続してこそ実現するのではないだろうか。その未来に対して最大の脅威となるのが環境問題だ。グローバルで地球環境への対応が待ったなし…
ミシュラン「X One」と「3R」で環境貢献と経済性を両立
日本ミシュランタイヤは3月に都内でトラック・バス用タイヤの報道向け説明会を開催し、持続可能なモビリティへの貢献を目指していく同社のソリューションを訴求した。トラックではダブルタイヤが主流の国内市場で、同社が提案するシングルタイヤが普及すれば人手不足が深刻化する輸送事業者の課題解決につながるほか、環境負荷低減という観点からもインパクトを与える可能性がある。 「より良いサービスを提供してモビリティ…
GPSNRがシンガポールで初の総会 定款承認や委員会を設立
持続可能な天然ゴムのためのプラットフォーム（GPSNR）は3月21日、シンガポールで総会を初開催した。 GPSNRは、天然ゴムのバリューチェーンで社会面・経済面・環境面の改善を目的に昨年10月に設立し、タイヤメーカーやゴムサプライヤー、自動車メーカーなどが参画している。これまで、持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）におけるタイヤ産業プロジェクト（TIP）のCEOらが創設に向けて活…
TOYO TIRE、将来に向けて「持続可能な開発目標」を策定
TOYO TIREは3月8日、国連が提唱する「持続可能な開発目標」（SDGs）の趣旨に賛同し、2030年に向けた「TOYO TIREのSDGs」を策定したと発表した。 「TOYO TIREのSDGs」は、原材料・調達、研究開発などのバリューチェーンごとに、持続可能なサプライチェーンの構築やモビリティの進化への貢献といった14のゴールを定めたもの。同社では「グローバルな社会課題の解決に貢献するこ…
未来を想像する――モビリティを支える“将来のタイヤ技術”
大変革期を迎えている自動車業界。昨年10月に発表したトヨタ自動車とソフトバンクの協業も記憶に新しい。両社が設立する新会社「モネ・テクノロジーズ」では、移動や物流、物販などに利用できる次世代電気自動車を活用した新たなサービス展開が予定されている。このような新分野で活用されるのがCASE――コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化――の技術だが、例えば電気自動車（EV）は国内外を問わず開発が加速…
